TECLの費用・運用実績｜経費率と分配再投資NAVの見方
TECLは米国のテクノロジー株指数の日次騰落率を増幅するETFで、保有期間全体の指数騰落率をそのまま増幅する商品ではありません。費用は免除前後の経費率、実績は分配を再投資したNAV収益率で確認します。
このページはTECL単体の費用と公表実績の参照表です。NAVはファンドの純資産価額で、市場で売買する価格とは異なります。
分配再投資のNAV実績
基準日のNAVと市場終値
TECLの2026年9月30日、当日の1口当たりの米ドル建て公表値です。公式価格データからNAVと市場終値を分けて記載しています。
| TECLの基準日の価格区分 | 米ドル建て公表値 |
|---|---|
| 口当たりNAV（当日の口数基準） | 231.97米ドル |
| 口当たり市場終値 | 232.80米ドル |
TECLの掲載NAVは、分割を反映した当日の口数基準の公表値です。過去の分割前単価を比較に混ぜず、独自の分割換算は加えていません。分配再投資の収益率とも区別します。
分配を再投資した収益率
分配金を現金で受け取った場合と、ファンドへ再投資した場合では結果が変わります。次の表は、DirexionのファクトシートのNAV実績です。
TECLの2026年9月30日基準、米ドル建て・投資家段階の税引前で、配当とキャピタルゲイン分配をNAVで再投資した公表収益率です。費用免除等が実施された期間の影響を含み、投資家の売買手数料・課税・円換算は反映しません。
| TECLの米ドル建て・NAV分配再投資実績 | 公表収益率 |
|---|---|
| 直近1年間の累積 | 98.27% |
| 直近3年間の年率 | 79.47% |
長い期間の年率は、その期間の収益を年当たりに均した値です。毎年同じ収益だったことを意味せず、過去の実績は将来の結果を保証しません。
収益率の表は、期首と期末のNAV実額そのものを示すものではありません。分配を伴う期間では、NAVの単純な騰落率とも区別します。
免除前後の経費率
経費率は、総経費率と免除等後の率を分けて読みます。表示された率だけで、運用に伴う費用全体が分かるわけではありません。
TECLの2026年2月27日版要約目論見書の年率です。総経費率は管理報酬・販売サービス費・その他費用・投資先ファンド費用を含み、その他費用は当年度の見込です。仲介業者への売買手数料などは別です。
| TECL目論見書の経費区分 | 年率 |
|---|---|
| 総経費率（免除等前） | 0.94% |
| 免除等 | -0.07% |
| 免除等後の経費率 | 0.87% |
TECLの平均日次純資産に応じた管理報酬免除契約は2027年9月1日までですが、理事会の同意で途中終了・改定される場合があります。
費用制限は総費用の上限ではない
TECLのファクトシートにある、2027年9月1日までの費用制限契約の年率基準です。除外費用を除く対象経費が平均日次純資産に対して下表の率を超える部分を免除・補填します。
| TECL費用制限契約の対象 | 年率基準 |
|---|---|
| 免除・補填の対象経費の基準 | 0.95% |
主な対象外は、税、スワップ資金調達・関連費用、投資先ファンド費用、空売りの配当・利息、その他利息、売買委託手数料、特別費用です。これらを含む総費用の上限ではありません。
NAV実績から経費率をさらに引くと二重控除になります。年次株主報告書のNAV実績は、ファンド費用控除後で分配再投資を仮定しています。投資家段階の税や売買手数料は別に確認します。
日次倍率と期間実績の違い
TECLはTechnology Select Sector Indexの日次騰落率の3倍を、費用控除前で目指します。目標の達成は保証されず、取引日終値から次の取引日終値までが対象です。
日中だけの保有や複数日の保有では、指数の期間騰落率に同じ倍率を掛けた結果は期待できません。期間実績には、日々の複利、指数の変動率、保有証券やデリバティブの収益、資金調達金利、指数との相関などが影響します。
指数との実績差を、そのまま費用の総額と読むことはできません。日次の運用目標と、実際に保有した期間の損益を分けます。
TECLを複数日保有した場合、指数が横ばいでも損失となり、指数が上昇しても損失となる可能性があります。レバレッジにより損失も拡大し、元本の全損が生じる可能性があります。
株式分割とNAV・市場価格
分割で口数が増えても、それだけで保有資産の価値が増えるわけではありません。分割前後の未調整価格を直接比べると、価格の低下を運用損失と取り違えます。
TECLは株式分割の公表資料により、2021年3月2日から分割後の基準で取引が始まりました。
TECLの上記分割は、分割前1口につき分割後10口となるものです。下表は同資料が示す分割そのものの影響で、分割後の相場変動や費用は別です。
| 確認する項目 | 分割そのものの影響 |
|---|---|
| 保有口数 | 増える |
| 口当たりNAV・開始時の市場価格 | 口数増加に対応して下がる |
| 保有分の合計価値 | 分割そのものでは変わらない |
長期の価格表を読むときは、分割調整の有無と、分配再投資の有無を別々に確認します。分割調整済みという表示だけでは、分配を再投資した実績とは限りません。
口座の損益と比べる順序
まず期間と通貨を合わせ、次にNAVか市場価格か、分配を現金で受け取ったか再投資したかを確認します。最後に投資家段階の手数料・税・為替の影響を分けます。
- NAVの公表収益率と、口座の約定価格から求めた損益を区別する。
- 分配金を再投資実績へ重ねて足したり、経費率をもう一度引いたりしない。
- 過去実績を積立計算の将来利回りとして固定しない。
TECLの費用は免除前後と対象外費用、実績は期間・通貨・再投資条件をそろえて確認します。日次倍率から長期実績を逆算せず、分割による単価の変化も運用損失と分けます。
よくある質問
TECLの長期実績は指数の累積騰落率から求められますか？
単純に倍率を掛けて求めることはできません。TECLの目標は日次で、複数日の実績には日々の複利、指数の変動率、費用や資金調達等が影響します。
公表実績から経費率を引くと手取りが分かりますか？
分かりません。NAV実績はファンド費用控除後なので、経費率をさらに引くと二重控除になります。投資家段階の税・売買手数料・円換算や、約定・分配の扱いは別に確認します。
分割調整済み価格と分配再投資実績は同じですか？
同じとは限りません。分割調整は口数の変化を価格へ反映する処理です。分配金も再投資しているかは、価格表や実績表の注記を別に確認します。
出典
費用と運用実績は、発行体Direxionの公表資料を参照しています。
- Direxion「TECL・TECS 価格・運用実績」：基準日のNAV・市場終値、NAVの定義。
- Direxion「TECL・TECS Fact Sheet」：TECLの月末実績、経費率と費用制限の注記。
- Direxion「TECL Summary Prospectus」：経費率、管理報酬免除、日次目標とリスク。
- Direxion「TECL Annual Shareholder Report」：NAV実績の費用控除・分配再投資の定義、実績に影響する要因。
- Direxion「Forward and Reverse Splits of Five ETFs」：株式分割とNAV・口数・合計価値の関係。
この記事は一般的な情報提供であり、個別の税務・投資判断への助言ではありません。個別の税務・労務相談には応じられません。実際の税務の取扱いは税務署・税理士へ、口座の取扱いは金融機関へご確認ください。