税金・経理・補助金ツールズ

楽天・プラス・オルカン vs 楽天・プラス・S&P500|投資範囲と実績を比較

2023-10-27〜2026-09-11の税引前分配金再投資の実績では、楽天・プラス・S&P500が楽天・プラス・オルカンを上回りました。100万円を一括投資し、税引前分配金を再投資した場合の終了時評価額は、楽天・プラス・オルカンが1,927,348円、楽天・プラス・S&P500が1,944,984円でした。差の17,636円は、この期間に限った運用実績の差です。

2本のおもな違いは次のとおりです。

楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンドと楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンドを比較します。同じ指数の費用比較ではなく、投資対象の範囲や銘柄構成も比較に含めます。全世界株にも米国株が含まれるため、併用で何が増えるかも確認します。

同じ期間の100万円を、税引前分配金の再投資で比較する

項目楽天・プラス・オルカン楽天・プラス・S&P500
比較期間2023-10-27〜2026-09-112023-10-27〜2026-09-11
累積騰落率+92.73%+94.50%
年率換算(複利)+25.64%+26.04%
100万円の終了時評価額(売却前)1,927,348円1,944,984円
比較期間内の最大下落率-20.58%-24.10%
直近1年の騰落率+25.26%+22.97%

直近1年は2025-09-11〜2026-09-11。最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。年率は複利換算で、比較期間の暦日数(1,050日)を365.25日で割った年数(2.87年)で計算しています。毎年同率だったという意味ではありません。

共通期間全体と直近1年では、2本の実績の順序が逆になっています。開始日を変えると評価が変わる例として、両方の数値を表に掲載しました。

3000開始日終了日
開始日を100に統一。実線:楽天・プラス・オルカン。破線:楽天・プラス・S&P500。税引前の分配金を再投資した推移です。期間と数値は直上の表に記載。

目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る

項目楽天・プラス・オルカン楽天・プラス・S&P500
運用管理費用(税込年率・ETF型は投資先込み)0.0561%0.077%
総経費率(参考値・年率)0.08%0.09%
総経費率の対象期間2024/7/17〜2025/7/152024/7/17〜2025/7/15
投資対象・連動対象MSCI ACWI(円換算ベース)S&P500(円換算ベース)
為替ヘッジ/倍率原則なし/通常型原則なし/通常型

表の総経費率は、対象期間2024/7/17〜2025/7/15の年率の参考値です。値は各ファンドの交付目論見書(使用開始日2026年4月16日)の(参考情報)欄から取りました。同じ欄は「これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります」としています。購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。消費税等のかかるものは消費税等を含みます。

対象期間、年率表示、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む

楽天・プラス・オルカンの運用管理費用は年0.0561%、楽天・プラス・S&P500は年0.077%です。現在の表示料率の差は年0.0209ポイントです。100万円を1年間一定額保有すると仮定すると約209円に相当しますが、この金額は実際の利益差ではありません。

楽天・プラス・オルカンと楽天・プラス・S&P500の有価証券届出書は、どちらも貸付有価証券関連報酬を定めています。各ファンドの交付目論見書も、どちらも「その他の費用・手数料」のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げています。貸付有価証券関連報酬は、表の運用管理費用とは別の項目です。

総経費率の対象期間が一致しない場合、その差には年度や運用状況の違いも入ります。現在の信託報酬を過去の全期間に当てはめて費用を再計算したり、基準価額に反映済みの費用をもう一度引いたりはしていません。

全世界にも米国株は含まれるので、併用は米国比率を変える

全世界株式と米国株式の違いは、米国を含むかどうかではなく、米国以外も含むかどうかです。オルカンには日本・先進国・新興国の株式が入り、米国株も含まれます。全世界株と米国株を半分ずつ持っても、米国への投資割合が50%になるわけではありません。

たとえば全世界株の米国比率を仮に60%と置き、米国株ファンドを50%組み合わせると、全体の米国比率は60%×50%+100%×50%=80%になります。60%は仕組みを説明するための仮定で、現在の構成比を示していません。併用を評価するときは、本数ではなく国別・銘柄別の重複を見る必要があります。

この組のS&P500型は米国の大型株を中心とします。全世界株との実績差には、国・地域配分と銘柄構成の違いが影響します。費用が低い方が、この期間にも次の期間にも必ず上回るという関係にはなりません。

旧名称と、名前の似た楽天・全世界株式(楽天・VT)との違い

楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンドと楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンドは、2024年10月17日に名称を変更したファンドです。旧名称から別のファンドに変わったわけではありません。

現在のファンド名旧名称・愛称運用開始・設定日
楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド旧名称:楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド運用開始:2023年10月27日
楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド旧名称:楽天・S&P500インデックス・ファンド運用開始:2023年10月27日
楽天・全世界株式インデックス・ファンド愛称:楽天・VT(楽天・プラス・オルカンとは別のファンド)設定日:2017年9月29日

楽天・全世界株式インデックス・ファンド(楽天・VT)は、楽天・プラス・オルカンの旧名称ではありません。楽天・VTが連動を目指すFTSEグローバル・オールキャップ・インデックス(円換算ベース)は、大型株・中型株・小型株を含みます。楽天・プラス・オルカンが連動を目指すMSCI ACWIは、大型・中型の上場株式で構成されます。

楽天・VTの交付目論見書(使用開始日2026年4月16日)では、運用管理費用は年0.132%(税込)です。投資先の投資信託証券の報酬を加味した楽天・VTの実質的に負担する運用管理費用は、概算の目安として年0.178%(税込)程度とされています。楽天・VTの投資先の報酬は2026年1月末現在の値で、投資内容等により変動します。実質的な負担も、実際の組入状況・運用状況によって変動します。

2026年10月8日に確認した運用会社の「販売会社の一覧」では、楽天・プラス・オルカンと楽天・プラス・S&P500の販売会社は、どちらも楽天証券1社だけです。楽天・VTの一覧には、複数の販売会社が掲載されています。

計算条件と、この比較からは分からないこと

対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。楽天・プラス・オルカンは楽天証券3位、楽天・プラス・S&P500は楽天証券4位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。

2026年9月13日に取得した日次データを使い、2023年9月11日以降、かつ両方のデータがある日だけで比較しました。起点の2023年10月27日は、楽天・プラス・オルカンと楽天・プラス・S&P500の基準価額データの初日です。両方のデータがそろう最初の日を起点にしました。終点も両方のデータがある日までとし、片方だけ新しい日を採用していません。

起点を翌営業日の2023年10月30日にずらすと、同じ終点までの累積騰落率は楽天・プラス・オルカンが+94.32%、楽天・プラス・S&P500が+96.12%です。

出典に記載した運用会社の公式サイトが提供する基準価額データから、税引前分配金を再投資した実績を比較しました。日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。

終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含めていないため、実際に受け取る手取り額を計算したものではありません。

開始日を変えれば実績差も変わります。費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。

積立額と仮定の年率から将来額を計算する

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

この2本は同じ指数のファンドですか?

楽天・プラス・オルカンはMSCI ACWI(円換算ベース)、楽天・プラス・S&P500はS&P500(円換算ベース)が連動対象です。実績差には費用以外に投資範囲や配分の違いも含まれます。

表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか?

手取り額を計算したものではありません。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。運用中に基準価額へ反映された費用を二重に引いてはいません。

総経費率が低い方が必ず上回りますか?

必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。

次に読む

出典

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

実績比較の資料確認日: 2026年9月13日。名称・指数・販売会社の資料確認日: 2026年10月8日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データとEDINETの有価証券届出書で確認。

この内容をXで共有