楽天・プラス・S&P500 vs 楽天・プラス・NASDAQ100｜構成・費用・実績を比較
2024-01-30〜2026-09-11に100万円を一括投資し、税引前分配金を再投資した場合、終了時評価額は楽天・プラス・S&P500が1,661,368円、楽天・プラス・NASDAQ100が1,808,500円でした。差の147,132円は、この期間に限った運用実績の差です。
- 運用管理費用（税込年率）：楽天・プラス・S&P500が年0.077%、楽天・プラス・NASDAQ100が年0.198%
- 連動を目指す指数：S&P500インデックス（円換算ベース）と、NASDAQ-100インデックス（円換算ベース）
- 比較期間内の最大下落率：楽天・プラス・S&P500が-24.10%、楽天・プラス・NASDAQ100が-27.76%
楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンドと楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンドを比較します。同じ指数の費用比較ではなく、投資対象の範囲や銘柄構成も比較に含めます。いずれも為替ヘッジを原則行わない通常型です。
同じ期間の100万円を、分配金再投資で比較する
表の値は、税引前分配金を分配時にファンドへ再投資したものとみなした基準価額で計算しています。売却時の手数料や税金を引いた手取り額ではありません。
| 項目 | 楽天・プラス・S&P500 | 楽天・プラス・NASDAQ100 |
|---|---|---|
| 比較期間 | 2024-01-30〜2026-09-11 | 2024-01-30〜2026-09-11 |
| 累積騰落率 | +66.14% | +80.85% |
| 年率換算（複利） | +21.43% | +25.43% |
| 100万円の終了時評価額（売却前） | 1,661,368円 | 1,808,500円 |
| 比較期間内の最大下落率 | -24.10% | -27.76% |
| 直近1年の騰落率 | +22.97% | +28.34% |
直近1年は2025-09-11〜2026-09-11。最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。年率は複利換算で、比較期間の暦日数（955日）を365.25日で割った年数（2.61年）で計算しています。毎年同率だったという意味ではありません。
どちらかの最大下落率が小さくても、別の期間でも必ず小さいとは限りません。最大下落率は、上昇幅と下落幅を同じ期間で見るための数字です。
目論見書の料率と、総経費率（参考値）を分けて見る
| 項目 | 楽天・プラス・S&P500 | 楽天・プラス・NASDAQ100 |
|---|---|---|
| 運用管理費用（税込年率・ETF型は投資先込み） | 0.077% | 0.198% |
| 総経費率（参考値・年率） | 0.09% （対象期間 2024/7/17〜2025/7/15） | 0.21% （対象期間 2024/10/16〜2025/10/15） |
| 連動を目指す指数 | S&P500インデックス（円換算ベース） | NASDAQ-100インデックス（円換算ベース） |
| 為替ヘッジ／倍率 | 原則なし／通常型 | 原則なし／通常型 |
表の総経費率は、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている参考値です。対象期間は、それぞれの目論見書の作成時点で直近の決算期間で、その期の運用報告書の対象期間と同じです。2本で対象期間が違い、交付目論見書は実際に発生した費用の比率とは異なるとしています。
- 算出方法：対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（購入時手数料・売買委託手数料・有価証券取引税は原則除き、消費税等込み）を、対象期間の平均受益権口数に1口当たりの平均基準価額を乗じた数で除した年率です。
- 総経費率を比べるときは、対象期間、年率表示、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。
- 対象期間が一致しない場合、その差には年度や運用状況の違いも入ります。
楽天・プラス・S&P500の決算は年1回、毎年7月15日（休業日なら翌営業日）です。楽天・プラス・NASDAQ100の決算も年1回で、毎年10月15日（休業日なら翌営業日）です。両商品とも、決算があっても分配金が支払われるとは限りません。分配金額は基準価額の水準や市況などを踏まえて運用会社が決め、将来の支払いや金額は保証されません。
NASDAQ100は、米国株の市場全体と同じ構成ではない
NASDAQ100は金融を除くナスダック上場の大型100社を対象にします。米国にある全企業、米国市場全体の時価総額上位100社、ナスダックの全上場企業という意味ではありません。対象市場と業種に条件があるため、米国株の広い指数とは異なる値動きになります。
この比較のS&P500型は、米国の大型株を中心とする指数への連動を目指します。NASDAQ100と重複する企業もありますが、採用条件と配分は同じではありません。信託報酬が近くても、値動きの差の多くを費用以外の要因が占めることがあります。
楽天・プラス・NASDAQ100はマザーファンドを通じて運用し、指数との連動を保つためにETFや株価指数先物を使う場合があります。マザーファンドの資産規模や資金流出入の規模によって、その投資割合が大きくなる場合もあるため、指数の構成銘柄の現物株だけで運用するとは限りません。楽天・プラス・S&P500にも同様の仕組みがあり、NASDAQ100型だけの特徴ではありません。
料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む
楽天・プラス・S&P500の運用管理費用は年0.077%、楽天・プラス・NASDAQ100は年0.198%です。現在の表示料率の差は年0.121ポイントです。100万円を1年間一定額保有すると仮定すると約1,210円に相当しますが、この金額は実際の利益差ではありません。
2本の交付目論見書は、どちらも、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げています。貸付有価証券関連報酬は、表の運用管理費用とは別の項目です。
有価証券の貸付取引を行った場合は、2本とも、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額です。
実績の比較では、現在の信託報酬を過去の全期間に当てはめて費用を再計算したり、基準価額に反映済みの費用をもう一度引いたりはしていません。
共通期間全体でも直近1年でも、今回の実績の順序は同じでした。ただし、これだけで別の開始日や将来の実績まで確定するわけではありません。
計算条件と、この比較からは分からないこと
2026年9月13日に取得した日次データを使い、2023年9月11日以降、かつ両方のデータがある日だけで比較しました。起点の2024年1月30日は、楽天・プラス・NASDAQ100の基準価額データの初日です。両方のデータがそろう最初の日を起点にしました。終点も両方のデータがある日までとし、片方だけ新しい日を採用していません。
起点を翌営業日の2024年1月31日にずらすと、同じ終点までの累積騰落率は楽天・プラス・S&P500が+66.05%、楽天・プラス・NASDAQ100が+80.85%です。
出典に記載した運用会社の公式サイトが提供する基準価額データから、税引前分配金を再投資した実績を比較しました。日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。
終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、実際に受け取る手取り額を示すものではありません。
開始日を変えれば実績差も変わります。費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。
対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。楽天・プラス・S&P500は楽天証券4位、楽天・プラス・NASDAQ100は楽天証券9位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。
積立額と仮定の年率から将来額を計算するシミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。
よくある質問
NISAで使える枠と、積立購入の違いは？
2026年10月8日に確認した交付目論見書では、楽天・プラス・S&P500はNISAのつみたて投資枠と成長投資枠、楽天・プラス・NASDAQ100は成長投資枠の対象です。NASDAQ100の積立購入ができることと、NISAのつみたて投資枠を使えることは別です。販売会社により取扱いが異なる場合があるため、利用する販売会社で対象枠と積立注文の取扱いを確認してください。
この2本は同じ指数のファンドですか？
違います。楽天・プラス・S&P500はS&P500インデックス（円換算ベース）、楽天・プラス・NASDAQ100はNASDAQ-100インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を目標としています。実績差には費用以外に投資範囲や配分の違いも含まれます。
表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか？
違います。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。運用中に基準価額へ反映された費用を二重に引いてはいません。
総経費率が低い方が必ず上回りますか？
必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。
出典
- 楽天・プラス・NASDAQ100 交付目論見書
- 楽天・プラス・S&P500 交付目論見書
- 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド：運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
- 楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンド：運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
- SBI証券：週間販売金額上位10本（2026/9/7〜9/11、ブラウザー表示で確認）
- 楽天証券：全銘柄ランキング・週間買付金額（2026/9/7〜9/11）。対象選定の記録であり推奨順位ではありません
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。
資料確認日: 2026年9月13日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データ。