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SBI・V・S&P500 vs 楽天・プラス・NASDAQ100|構成・費用・実績を比較

SBI・V・S&P500インデックス・ファンドと楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンドを比較します。同じ指数の費用比較ではなく、投資対象の範囲や銘柄構成も比較に含めます。いずれも為替ヘッジを原則行わない通常型です。

2024-01-30〜2026-09-10に100万円を一括投資し、税引前分配金を再投資した場合、終了時評価額はSBI・V・S&P500が1,659,805円、楽天・プラス・NASDAQ100が1,817,100円でした。差の157,295円は、この期間に限った運用実績の差です。

対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。SBI・V・S&P500はSBI証券3位、楽天・プラス・NASDAQ100は楽天証券9位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。

同じ期間の100万円を、分配金再投資で比較する

項目SBI・V・S&P500楽天・プラス・NASDAQ100
比較期間2024-01-30〜2026-09-102024-01-30〜2026-09-10
累積騰落率+65.98%+81.71%
年率換算(複利)+21.41%+25.69%
100万円の終了時評価額(売却前)1,659,805円1,817,100円
比較期間内の最大下落率-23.94%-27.76%
直近1年の騰落率+22.87%+28.95%

直近1年は2025-09-11〜2026-09-10。最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。年率は複利換算であり、毎年同率だったという意味ではありません。

2000開始日終了日
開始日を100に統一。実線:SBI・V・S&P500。破線:楽天・プラス・NASDAQ100。税引前の分配金を再投資した推移です。期間と数値は直上の表に記載。

目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る

項目SBI・V・S&P500楽天・プラス・NASDAQ100
運用管理費用(税込年率・ETF型は投資先込み)0.0938%程度(ETF込み)0.198%
総経費率(実績・年率)0.1%0.21%
総経費率の対象期間2024/9/18〜2025/9/162024/10/16〜2025/10/15
投資対象・連動対象S&P500NASDAQ100
為替ヘッジ/倍率原則なし/通常型原則なし/通常型

総経費率には、購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。対象期間、年率表示、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

NASDAQ100は、米国株の市場全体と同じ構成ではない

NASDAQ100は金融を除くナスダック上場の大型100社を対象にします。米国にある全企業、米国市場全体の時価総額上位100社、ナスダックの全上場企業という意味ではありません。対象市場と業種に条件があるため、米国株の広い指数とは異なる値動きになります。

この比較のS&P500型は、米国の大型株を中心とする指数への連動を目指します。NASDAQ100と重複する企業もありますが、採用条件と配分は同じではありません。信託報酬が近くても、値動きの差の多くを費用以外の要因が占めることがあります。

表の下落率は、この期間内の高値からその後の安値への下落を日次で計算した値です。どちらかの最大下落率が小さくても、別の期間でも必ず小さいとは限りません。上昇幅と下落幅を同じ期間で見るための数字です。

料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む

SBI・V・S&P500の運用管理費用は年0.0938%程度(ETF込み)、楽天・プラス・NASDAQ100は年0.198%です。現在の表示料率の差は年0.1042ポイントです。100万円を1年間一定額保有すると仮定すると約1,042円に相当しますが、この金額は実際の利益差ではありません。

SBI・V・S&P500のうち国内ファンド部分の信託報酬は年0.0638%です。上の表は投資先ETFの費用も含む概算にそろえています。

表の総経費率は、それぞれに記載した決算期間の実績です。期間が一致しない場合、その差には年度や運用状況の違いも入ります。現在の信託報酬を過去の全期間に当てはめて費用を再計算したり、基準価額に反映済みの費用をもう一度引いたりはしていません。

ETFを使う商品は、国内ファンドの信託報酬と投資先ETFの報酬を負担します。表の運用管理費用はETF分を含む概算を用い、国内部分だけの料率とは分けています。交付目論見書の総経費率には投資先ファンドの費用も含まれるので、その欄にETF報酬を再加算しないでください。

共通期間全体でも直近1年でも、今回の実績の順序は同じでした。ただし、これだけで別の開始日や将来の実績まで確定するわけではありません。表の金額差は特定の期間を比較した結果です。

計算条件と、この比較からは分からないこと

2026年9月13日に取得した日次データを使い、2023年9月11日以降、かつ両方のデータがある日だけで比較しました。設定日がそれより後のファンドは、比較できる最初の日まで開始日を繰り下げています。終点も両方のデータがある日までとし、片方だけ新しい日を採用していません。

出典に記載した運用会社の公式サイトが提供する基準価額データから、税引前分配金を再投資した実績を比較しました。日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。

終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、実際に受け取る手取り額とは異なります。

開始日を変えれば実績差も変わります。費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。

積立額と仮定の年率から将来額を計算する

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

Q. この2本は同じ指数のファンドですか?

A. SBI・V・S&P500はS&P500、楽天・プラス・NASDAQ100はNASDAQ100が投資対象・連動対象です。実績差には費用以外に投資範囲や配分の違いも含まれます。

Q. 表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか?

A. 違います。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。運用中に基準価額へ反映された費用を二重に引いてはいません。

Q. 総経費率が低い方が必ず上回りますか?

A. 必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。

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出典

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

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