SBI・V・S&P500 vs 楽天・プラス・NASDAQ100｜構成・費用・実績を比較

公開日: 2026年9月13日（更新日: 2026年10月14日）

文責: Masahiro Yasu（クリニック・EC事業の経営者／経理実務者）

SBI・V・S&P500インデックス・ファンドと楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンドは、連動を目指す指数が違う通常型どうしです。運用管理費用はSBI・V・S&P500のほうが低く、同じ期間の実績は楽天・プラス・NASDAQ100のほうが上でした。

• 運用管理費用（税込年率）：SBI・V・S&P500が0.0938%程度（ETF込み）、楽天・プラス・NASDAQ100が0.198%
• 100万円の終了時評価額：SBI・V・S&P500が1,659,805円、楽天・プラス・NASDAQ100が1,817,100円
• 比較期間内の最大下落率：SBI・V・S&P500が-23.94%、楽天・プラス・NASDAQ100が-27.76%
• 為替ヘッジ：交付目論見書の書き方は、SBI・V・S&P500が「行いません」、楽天・プラス・NASDAQ100が「原則として行いません」

実績は、2024-01-30〜2026-09-10に100万円を一括投資し、税引前分配金を再投資した場合の値です。差の157,295円は、この期間に限った運用実績の差です。同じ指数の費用比較ではないため、投資対象の範囲や銘柄構成も比較に含めます。

同じ期間の100万円を、分配金再投資で比較する

直近1年は2025-09-11〜2026-09-10。最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。年率は複利換算で、比較期間の暦日数（954日）を365.25日で割った年数（2.61年）で計算しています。毎年同率だったという意味ではありません。

目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る

総経費率には、購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。対象期間、年率表示、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

表の総経費率は、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている、直近の運用報告書の作成対象期間の実績値です。

NASDAQ100は、米国株の市場全体と同じ構成ではない

NASDAQ100は金融を除くナスダック上場の大型100社を対象にします。米国にある全企業、米国市場全体の時価総額上位100社、ナスダックの全上場企業という意味ではありません。対象市場と業種に条件があるため、米国株の広い指数とは異なる値動きになります。

この比較のS&P500型は、米国の大型株を中心とする指数への連動を目指します。NASDAQ100と重複する企業もありますが、採用条件と配分は同じではありません。信託報酬が近くても、値動きの差の多くを費用以外の要因が占めることがあります。

表の最大下落率は、上昇幅と下落幅を同じ期間で見るための数字です。どちらかの最大下落率が小さくても、別の期間でも必ず小さいとは限りません。

料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む

SBI・V・S&P500の運用管理費用は年0.0938%程度（ETF込み）、楽天・プラス・NASDAQ100は年0.198%です。現在の表示料率の差は年0.1042ポイントです。100万円を1年間一定額保有すると仮定すると約1,042円に相当しますが、この金額は実際の利益差ではありません。

有価証券の貸付を行った場合の費用は、2本で定め方が違います。

• SBI・V・S&P500：交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、運用管理費用（信託報酬）に額が追加されると定めています。追加されるのは、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%（税抜50.0%）以内の額です。
• 楽天・プラス・NASDAQ100：交付目論見書は、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げています。額は、有価証券の貸付取引を行った場合に、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額です。

表の運用管理費用は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。

ETFを使う商品は、国内ファンドの信託報酬と投資先ETFの報酬を負担します。SBI・V・S&P500のうち国内ファンド部分の信託報酬は年0.0638%です。表の運用管理費用はETF分を含む概算を用い、国内部分だけの料率とは分けています。交付目論見書の総経費率には投資先ファンドの費用も含まれるので、その欄にETF報酬を再加算しないでください。

表の総経費率は、それぞれに記載した決算期間の実績です。期間が一致しない場合、その差には年度や運用状況の違いも入ります。現在の信託報酬を過去の全期間に当てはめて費用を再計算したり、基準価額に反映済みの費用をもう一度引いたりはしていません。

計算条件と、この比較からは分からないこと

2026年9月13日に取得した日次データを使い、2023年9月11日以降、かつ両方のデータがある日だけで比較しました。起点の2024年1月30日は、楽天・プラス・NASDAQ100の基準価額データの初日です。両方のデータがそろう最初の日を起点にしました。終点も両方のデータがある日までとし、片方だけ新しい日を採用していません。

起点を翌営業日の2024年1月31日にずらすと、同じ終点までの累積騰落率はSBI・V・S&P500が+65.90%、楽天・プラス・NASDAQ100が+81.71%です。

共通期間全体でも直近1年でも、今回の実績の順序は同じでした。ただし、これだけで別の開始日や将来の実績まで確定するわけではありません。表の金額差は特定の期間を比較した結果です。

SBI・V・S&P500は、ウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値を使いました。楽天・プラス・NASDAQ100は、運用会社が公表する分配金再投資基準価額を使いました。日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。

終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、実際に受け取る手取り額とは異なります。

費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。

対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。SBI・V・S&P500はSBI証券3位、楽天・プラス・NASDAQ100は楽天証券9位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

Q. この2本は同じ指数のファンドですか？

A. SBI・V・S&P500はS&P500、楽天・プラス・NASDAQ100はNASDAQ100が投資対象・連動対象です。実績差には費用以外に投資範囲や配分の違いも含まれます。

Q. 表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか？

A. 違います。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。運用中に基準価額へ反映された費用を二重に引いてはいません。

Q. 総経費率が低い方が必ず上回りますか？

A. 必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。

出典

• SBI・V・S&P500インデックス・ファンド：運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
• 楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンド：運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
• SBI・V・S&P500：公式サイトからリンクされるWealthAdvisor基準価額チャート
• SBI証券：週間販売金額上位10本（2026/9/7〜9/11、ブラウザー表示で確認）
• 楽天証券：全銘柄ランキング・週間買付金額（2026/9/7〜9/11）。対象選定の記録であり推奨順位ではありません

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

資料確認日: 2026年9月13日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データ。