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楽天VTI vs 楽天・プラス・NASDAQ100|構成・費用・実績を比較

同じ期間に100万円を投資した実績では、楽天・プラス・NASDAQ100が楽天VTIを166,318円上回りました。差はこの期間に限った運用実績の差で、投資範囲や配分の違いも含みます。

実績は、2024-01-30〜2026-09-11に100万円を一括投資し、税引前分配金を再投資した場合の値です。いずれも為替ヘッジを原則行わない通常型です。

楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天VTI)と楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンドは、投資対象が違う2本です。楽天VTIはMorningstar USトータル・マーケット、楽天・プラス・NASDAQ100はNASDAQ100が投資対象・連動対象です。

同じ期間の100万円を、分配金再投資で比較する

項目楽天VTI楽天・プラス・NASDAQ100
比較期間2024-01-30〜2026-09-112024-01-30〜2026-09-11
累積騰落率+64.22%+80.85%
年率換算(複利)+20.89%+25.43%
100万円の終了時評価額(売却前)1,642,182円1,808,500円
比較期間内の最大下落率-24.76%-27.76%
直近1年の騰落率+22.65%+28.34%

直近1年は2025-09-11〜2026-09-11。最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。年率は複利換算で、比較期間の暦日数(955日)を365.25日で割った年数(2.61年)で計算しています。毎年同率だったという意味ではありません。

2000開始日終了日
開始日を100に統一。実線:楽天VTI。破線:楽天・プラス・NASDAQ100。税引前の分配金を再投資した推移です。期間と数値は直上の表に記載。

最大下落率は、上昇幅と下落幅を同じ期間で見るための数字です。どちらかの最大下落率が小さくても、別の期間でも必ず小さいとは限りません。起点を翌営業日にずらしたときの値は計算条件にあります。

目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る

項目楽天VTI楽天・プラス・NASDAQ100
運用管理費用(税込年率・ETF型は投資先込み)0.162%程度(ETF込み)0.198%
総経費率(参考・年率)0.18%0.21%
投資対象・連動対象Morningstar USトータル・マーケットNASDAQ100
為替ヘッジ/倍率原則なし/通常型原則なし/通常型

総経費率は参考値で、実際に発生した費用の比率とは異なります。対象期間は楽天VTIが2025/7/16〜2026/7/15、楽天・プラス・NASDAQ100が2024/10/16〜2025/10/15です。総経費率には、購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。消費税等がかかる費用は税込です。楽天VTIは投資先ファンドの費用を含み、その計上期間が異なる場合があります。

NASDAQ100は、米国株の市場全体と同じ構成ではない

この比較は同じ指数の費用比較ではなく、投資対象の範囲や銘柄構成も比較に含めます。

NASDAQ100は金融を除くナスダック上場の大型100社を対象にします。米国にある全企業、米国市場全体の時価総額上位100社、ナスダックの全上場企業という意味ではありません。対象市場と業種に条件があるため、米国株の広い指数とは異なる値動きになります。

楽天VTIはMorningstar USトータル・マーケット・インデックスを通じて、大型株から小型株までを対象にします。NASDAQ100を追加すると、米国株の中でも特定の大型企業群の影響を強める場合があります。分散を評価するには、ファンドの本数や企業数だけでなく、構成比も必要です。

両ファンドの円建て基準価額は、株価に加えて為替レートでも動きます。実質的な外貨建資産には原則として為替ヘッジを行わないため、円高は基準価額の下落要因です。現地株価の騰落率が、そのまま円建ての運用実績になるわけではありません。

料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む

楽天VTIの運用管理費用は年0.162%程度(ETF込み)、楽天・プラス・NASDAQ100は年0.198%です。現在の表示料率の差は年0.036ポイントです。100万円を1年間一定額保有すると仮定すると約360円に相当しますが、この金額は実際の利益差ではありません。

ETFを使う楽天VTIの費用

ETFを使う商品は、国内ファンドの信託報酬と投資先ETFの報酬を負担します。楽天VTIのうち国内ファンド部分の信託報酬は年0.132%です。

表の運用管理費用はETF分を含む概算にそろえ、国内部分だけの料率とは分けています。交付目論見書の総経費率には投資先ファンドの費用も含まれるので、その欄にETF報酬を再加算しないでください。

有価証券を貸し付けたときの費用

2本とも、交付目論見書(楽天VTI・楽天・プラス・NASDAQ100)はその他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げています。有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55(税抜0.5)を乗じて得た額としています。

貸付有価証券関連報酬は、表の運用管理費用とは別の項目です。

総経費率と実績の読み方

表の総経費率は、楽天VTIと楽天・プラス・NASDAQ100の交付目論見書の(参考情報)欄に載っている値です。各目論見書の表示対象期間についての年率の参考値です(費用の範囲と留保は比較表の注記)。

2本の総経費率を比べるときは、次の3つをそろえて読む必要があります。

期間が一致しない場合、その差には年度や運用状況の違いも入ります。現在の信託報酬を過去の全期間に当てはめて、費用を再計算してはいません。

共通期間全体でも直近1年でも、今回の実績の順序は同じでした。ただし、これだけで別の開始日や将来の実績まで確定するわけではありません。表の金額差は特定の期間を比較した結果です。

計算条件と、この比較からは分からないこと

期間とデータ

比較期間は2024年1月30日〜2026年9月11日です。2026年9月13日に取得した日次データを使い、2023年9月11日以降、かつ両方のデータがある日だけで比較しました。

起点の2024年1月30日は、楽天・プラス・NASDAQ100の基準価額データの初日です。終点も両方のデータがある日までとし、片方だけ新しい日を採用していません。

起点を翌営業日の2024年1月31日にずらすと、同じ終点までの累積騰落率は楽天VTIが+64.26%、楽天・プラス・NASDAQ100が+80.85%です。開始日を変えれば実績差も変わります。

出典に記載した運用会社の公式サイトが提供する基準価額データから、税引前分配金を再投資した実績を比較しました。日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。

計算方法

終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、個別の手取り額を計算したものではありません。

比較の限界と対象の選び方

費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。

対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。楽天VTIは楽天証券5位、楽天・プラス・NASDAQ100は楽天証券9位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。

積立額と仮定の年率から将来額を計算する

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

NISAで使える投資枠は同じですか?

楽天VTIは、つみたて投資枠と成長投資枠の対象です。楽天・プラス・NASDAQ100の交付目論見書には、成長投資枠の対象と記載されています。販売会社によって取扱いが異なる場合があるため、同じNASDAQ100連動商品でも、商品ごとに利用できる枠を確認してください。

この2本は同じ指数のファンドですか?

楽天VTIはMorningstar USトータル・マーケット、楽天・プラス・NASDAQ100はNASDAQ100が投資対象・連動対象です。実績差には費用以外に投資範囲や配分の違いも含まれます。

表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか?

違います。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。運用中に基準価額へ反映された費用を二重に引いてはいません。

総経費率が低い方が必ず上回りますか?

必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。

次に読む

出典

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

資料確認日: 2026年9月13日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データ。

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