楽天VTI vs SBI NASDAQ100｜構成・費用・実績を比較

公開日: 2026年9月13日（更新日: 2026年10月13日）

文責: Masahiro Yasu（クリニック・EC事業の経営者／経理実務者）

楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天VTI）とSBI NASDAQ100インデックス・ファンドは、投資対象が違う2本です。楽天VTIはCRSP USトータル・マーケット、SBI NASDAQ100はNASDAQ100が投資対象・連動対象です。同じ期間の実績は楽天VTIが上回りましたが、差はこの期間に限った運用実績の差で、投資範囲や配分の違いも含みます。

• 100万円の終了時評価額：楽天VTIが999,381円、SBI NASDAQ100が968,600円（差30,781円）
• 比較期間内の最大下落率：楽天VTIが-5.77%、SBI NASDAQ100が-10.59%
• 運用管理費用（税込年率）：楽天VTIが0.162%程度（ETF込み）、SBI NASDAQ100が0.1958%
• 総経費率（実績）：楽天VTIは0.18%、SBI NASDAQ100は初回決算前で未公表

実績は、2026-05-21〜2026-09-10に100万円を一括投資し、税引前分配金を再投資した場合の値です。いずれも通常型です。

同じ期間の100万円を、分配金再投資で比較する

共通期間が1年未満のため、年率換算と直近1年の比較は掲載していません。最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。

最大下落率は、上昇幅と下落幅を同じ期間で見るための数字です。どちらかの最大下落率が小さくても、別の期間でも必ず小さいとは限りません。起点を1日ずらしたときの値は計算条件にあります。

目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る

為替ヘッジについての交付目論見書の書き方は、楽天VTIが「原則として行いません」、SBI NASDAQ100が「行いません」です。

表の楽天VTIの総経費率は、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている、直近の運用報告書の作成対象期間の実績値です。

総経費率には、購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。対象期間、年率表示、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

NASDAQ100は、米国株の市場全体と同じ構成ではない

この比較は同じ指数の費用比較ではなく、投資対象の範囲や銘柄構成も比較に含めます。

NASDAQ100は金融を除くナスダック上場の大型100社を対象にします。米国にある全企業、米国市場全体の時価総額上位100社、ナスダックの全上場企業という意味ではありません。対象市場と業種に条件があるため、米国株の広い指数とは異なる値動きになります。

楽天VTIはCRSP USトータル・マーケット・インデックスを通じて、大型株から小型株までを対象にします。NASDAQ100を追加すると、米国株の中でも特定の大型企業群の影響を強める場合があります。分散を評価するには、ファンドの本数や企業数だけでなく、構成比も必要です。

料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む

楽天VTIの運用管理費用は年0.162%程度（ETF込み）、SBI NASDAQ100は年0.1958%です。現在の表示料率の差は年0.0338ポイントです。100万円を1年間一定額保有すると仮定すると約338円に相当しますが、この金額は実際の利益差ではありません。

ETFを使う楽天VTIの費用

ETFを使う商品は、国内ファンドの信託報酬と投資先ETFの報酬を負担します。楽天VTIのうち国内ファンド部分の信託報酬は年0.132%です。

表の運用管理費用はETF分を含む概算にそろえ、国内部分だけの料率とは分けています。交付目論見書の総経費率には投資先ファンドの費用も含まれるので、その欄にETF報酬を再加算しないでください。

有価証券を貸し付けたときの費用

有価証券の貸付を行った場合は、品貸料に応じた費用がかかります。表の運用管理費用は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。定め方は2本で違います。

• 楽天VTI：交付目論見書は、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げています。有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額としています。
• SBI NASDAQ100：交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、運用管理費用（信託報酬）に額が追加されると定めています。追加されるのは、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%（税抜50.0%）以内の額です。

SBI NASDAQ100の総経費率が無い理由

SBI NASDAQ100は2026年5月21日設定の通常型で、初回決算は2027年5月11日です。交付目論見書の総経費率欄には、開示できる情報がないと記載されています。「SBI・インベスコQQQ・NASDAQ100」とは別商品であり、その過去の実績や総経費率を流用できません。

「未公表」を0%には置き換えられません。SBI側の総経費率が出るまで、2本の実績経費率の差は計算していません。比較できるのは現在の契約上の料率と、設定後の共通期間の基準価額です。

計算条件と、この比較からは分からないこと

期間とデータ

2026年9月13日に取得した日次データを使い、2023年9月11日以降、かつ両方のデータがある日だけで比較しました。起点の2026年5月21日は、SBI NASDAQ100の基準価額データの初日です。終点も両方のデータがある日までとし、片方だけ新しい日を採用していません。

起点を翌営業日の2026年5月22日にずらすと、同じ終点までの累積騰落率は楽天VTIが-0.45%、SBI NASDAQ100が-3.14%です。開始日を変えれば実績差も変わります。

基準価額のデータは次のとおりです。

• 楽天VTI：運用会社が公表する分配金再投資基準価額
• SBI NASDAQ100：ウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値

日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。

計算方法

終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、実際に受け取る手取り額とは異なります。

比較の限界と対象の選び方

年率換算の実績を載せないのは、1年未満の上昇・下落を1年分に引き延ばした数値が強い印象を与えないようにするためです。

費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。

対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。楽天VTIは楽天証券5位、SBI NASDAQ100はSBI証券9位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

Q. この2本は同じ指数のファンドですか？

A. 楽天VTIはCRSP USトータル・マーケット、SBI NASDAQ100はNASDAQ100が投資対象・連動対象です。実績差には費用以外に投資範囲や配分の違いも含まれます。

Q. 表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか？

A. 違います。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。運用中に基準価額へ反映された費用を二重に引いてはいません。

Q. 総経費率が低い方が必ず上回りますか？

A. 必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。

出典

• 楽天・全米株式インデックス・ファンド：運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
• SBI NASDAQ100インデックス・ファンド：運用会社の商品資料・交付目論見書
• SBI NASDAQ100：公式サイトからリンクされるWealthAdvisor基準価額チャート
• SBI証券：週間販売金額上位10本（2026/9/7〜9/11、ブラウザー表示で確認）
• 楽天証券：全銘柄ランキング・週間買付金額（2026/9/7〜9/11）。対象選定の記録であり推奨順位ではありません

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

資料確認日: 2026年9月13日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データ。