iFreeNEXT FANG+ vs SBI NASDAQ100|構成・費用・実績を比較
iFreeNEXT FANG+インデックスとSBI NASDAQ100インデックス・ファンドは、連動対象の指数が違う通常型の投資信託です。運用管理費用はSBI NASDAQ100が年0.5797ポイント低く、同じ期間の実績はiFreeNEXT FANG+が上回りました。
- 運用管理費用(税込年率):iFreeNEXT FANG+が年0.7755%、SBI NASDAQ100が年0.1958%
- 100万円の終了時評価額:iFreeNEXT FANG+が1,042,093円、SBI NASDAQ100が968,600円。差の73,493円は、この期間に限った運用実績の差です
- 投資対象:FANG+は10社への等金額配分を基本とする指数、NASDAQ100は金融を除く大型100社が対象の指数
実績は、2026-05-21〜2026-09-10に100万円を一括投資し、税引前分配金を再投資した場合の値です。同じ指数の費用比較ではないため、投資対象の範囲や銘柄構成も比較に含めます。
同じ期間の100万円を、分配金再投資で比較する
| 項目 | iFreeNEXT FANG+ | SBI NASDAQ100 |
|---|---|---|
| 比較期間 | 2026-05-21〜2026-09-10 | 2026-05-21〜2026-09-10 |
| 累積騰落率 | +4.21% | -3.14% |
| 100万円の終了時評価額(売却前) | 1,042,093円 | 968,600円 |
| 比較期間内の最大下落率 | -10.57% | -10.59% |
共通期間が1年未満のため、年率換算と直近1年の比較は掲載していません。最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。
目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る
| 項目 | iFreeNEXT FANG+ | SBI NASDAQ100 |
|---|---|---|
| 運用管理費用(税込年率・ETF型は投資先込み) | 0.7755% | 0.1958% |
| 総経費率(実績・年率) | 0.78% | 未公表(初回決算前) |
| 総経費率の対象期間 | 2025/1/31〜2026/1/30 | 未公表(初回決算2027/5/11) |
| 投資対象・連動対象 | NYSE FANG+ | NASDAQ100 |
| 為替ヘッジ/倍率 | 原則なし/通常型 | なし/通常型 |
為替ヘッジについての交付目論見書の書き方は、iFreeNEXT FANG+が「原則として行いません」、SBI NASDAQ100が「行いません」です。
総経費率には、購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。対象期間、年率表示、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。
表のiFreeNEXT FANG+の総経費率は、交付目論見書の(参考情報)欄に載っている、直近の運用報告書の作成対象期間の実績値です。
FANG+の10社への集中を、比較相手の投資範囲と比べる
iFreeNEXT FANG+は、ICEが公表する10社への等金額配分を基本とする指数を対象とします。比率を調整した時点では1社あたり約10%ですが、その後の株価変動で比率が変わります。米国の企業に投資するという共通点だけでは、もう一方のファンドと同じ分散にはなりません。
NASDAQ100は金融を除く大型100社を対象にします。企業数はFANG+より多いものの、構成比も同じではありません。100社という数だけで値下がりが小さいとは決められず、上位企業や業種への集中が実績を左右します。両方のファンドを持つと、重複する企業の比率が上がることもあります。
ここで比較するFANG+は通常型です。名前が似ている「iFreeレバレッジ FANG+」の倍率や為替ヘッジ、借入などの条件は、この比較には当てはまりません。ファンド名のiFreeNEXTまで確かめると混同を避けられます。
料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む
iFreeNEXT FANG+の運用管理費用は年0.7755%、SBI NASDAQ100は年0.1958%です。現在の表示料率の差は年0.5797ポイントです。100万円を1年間一定額保有すると仮定すると約5,797円に相当しますが、この金額は実際の利益差ではありません。
有価証券の貸付についての交付目論見書の記載は、2本で違います。
- iFreeNEXT FANG+:品貸料についての記載がありません。
- SBI NASDAQ100:有価証券の貸付の指図を行った場合、品貸料の一部が運用管理費用(信託報酬)に追加されると定めています。追加されるのは、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%(税抜50.0%)以内の額です。
表の運用管理費用は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。
SBI NASDAQ100は2026年5月21日設定の通常型です。「SBI・インベスコQQQ・NASDAQ100」とは別商品であり、その過去の実績や総経費率を流用できません。
SBI NASDAQ100は2027年5月11日の初回決算前で、交付目論見書の総経費率欄に開示できる情報がないと記載されています。「未公表」を0%には置き換えられません。SBI側の総経費率が出るまで、2本の実績経費率の差は計算していません。比較できるのは現在の契約上の料率と、設定後の共通期間の基準価額です。
計算条件と、この比較からは分からないこと
比較期間は2026年5月21日〜2026年9月10日です。起点の2026年5月21日は、SBI NASDAQ100の基準価額データの初日です。起点・終点とも両方のデータがそろう日にし、片方だけ新しい日は採用していません。
日次データは2026年9月13日に取得し、2023年9月11日以降、かつ両方のデータがある日だけを使いました。
起点を翌営業日の2026年5月22日にずらすと、同じ終点までの累積騰落率はiFreeNEXT FANG+が+3.43%、SBI NASDAQ100が-3.14%です。
この比較の共通期間は1年未満です。短期間の上昇・下落を1年分に引き延ばした数値が強い印象を与えないよう、年率換算の実績は掲載していません。
基準価額のデータは次のとおりです。
- SBI NASDAQ100:ウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値
- iFreeNEXT FANG+:運用会社が公表する分配金再投資基準価額
日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。
終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、実際に受け取る手取り額とは異なります。
開始日を変えれば実績差も変わります。費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。
対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。iFreeNEXT FANG+はSBI証券5位・楽天証券7位、SBI NASDAQ100はSBI証券9位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。
積立額と仮定の年率から将来額を計算するシミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。
よくある質問
この2本は同じ指数のファンドですか?
iFreeNEXT FANG+はNYSE FANG+、SBI NASDAQ100はNASDAQ100が投資対象・連動対象です。実績差には費用以外に投資範囲や配分の違いも含まれます。
表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか?
違います。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。運用中に基準価額へ反映された費用を二重に引いてはいません。
総経費率が低い方が必ず上回りますか?
必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。
出典
- iFreeNEXT FANG+インデックス:運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
- SBI NASDAQ100インデックス・ファンド:運用会社の商品資料・交付目論見書
- SBI NASDAQ100:公式サイトからリンクされるWealthAdvisor基準価額チャート
- ICE:NYSE FANG+指数の定義
- SBI証券:週間販売金額上位10本(2026/9/7〜9/11、ブラウザー表示で確認)
- 楽天証券:全銘柄ランキング・週間買付金額(2026/9/7〜9/11)。対象選定の記録であり推奨順位ではありません
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更される場合があるため、最新の交付目論見書をご確認ください。
資料確認日: 2026年9月13日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データ。