iFreeNEXT FANG+ vs 楽天・プラス・NASDAQ100｜集中度と費用を比較

公開日: 2026年9月13日（更新日: 2026年10月21日）

文責: Masahiro Yasu（クリニック・EC事業の経営者／経理実務者）

共通期間の2024年1月30日〜2026年9月11日はFANG+が上回りました。一方、直近1年は楽天・プラス・NASDAQ100が上回っています。信託報酬だけでなく、どの企業にどの割合で投資するかが結果を変えます。

iFreeNEXT FANG+インデックスと楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンドは、どちらも為替ヘッジを原則行わない通常型の投資信託です。ただし連動する指数が違います。FANG+は10社を四半期（3・6・9・12月）ごとに等金額へ戻す指数、NASDAQ100はナスダック市場に上場する金融以外の大型100社を対象にした指数です。

楽天証券の週間買付金額7位と9位を、米国の成長企業に投資する同じテーマの組として比較しました。同一指数の費用比較ではありません。iFreeレバレッジ FANG+や楽天レバレッジNASDAQ-100とは別商品です。

同じ期間の100万円を、税引前分配金の再投資で比較する

直近1年は2025-09-11〜2026-09-11。最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。年率は複利換算で、比較期間の暦日数（955日）を365.25日で割った年数（2.61年）で計算しています。毎年同率だったという意味ではありません。

目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る

表の総経費率は、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている、直近の運用報告書の対象期間の値です。総経費率には、購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。楽天・プラス・NASDAQ100の交付目論見書は、この値はあくまでも参考で、実際に発生した費用の比率とは異なるとしています。

2本は総経費率の対象期間がずれています。対象期間、年率表示、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

10社への集中と100社への分散では、同じ米国株でも動きが違う

ICEが公表するNYSE FANG+指数は、テクノロジーやその技術を事業に使う成長企業10社が対象です。大和アセットマネジメントの交付目論見書（使用開始日2026年4月24日）によると、NYSE FANG+指数は3・6・9・12月に、配分を等金額に戻す定期調整（リバランス）を行います。等金額に調整した時点では1社あたり約10%ですが、その後は株価の動きで比率が変わります。常に10%ずつ固定されているわけではありません。

FANG+の銘柄が永久に固定されているわけではありません。ICEのFANG+算出要領では、FANG+はメタ、アップル、アマゾン、ネットフリックス、マイクロソフト、アルファベットの6社と、順位付けと既存採用銘柄の継続ルールで選ぶ4社に分かれます。前者も、証券の種類・上場先・業種・時価総額・流動性・取引実績期間・設立国・リスク国の採用要件を満たさなければ、次順位の適格銘柄に入れ替わります。

NASDAQ100は、ナスダック市場に上場する金融以外の大型企業100社を対象とします。時価総額を基礎に比率を調整するため、FANG+のような等金額配分にはなりません。いずれも米国株全体と同じ構成ではなく、企業や業種への集中が残ります。

企業数だけでリスクの大小を決めることもできません。100社あっても上位企業の比率が高ければ、特定の企業群の影響を受けます。両方を保有しても重複する企業への投資が増える場合があるため、「2本だから分散が2倍」という数え方はできません。

年0.5775ポイントの料率差より、指数の差を先に読む

信託報酬の差は年0.5775ポイントで、100万円を1年間一定額保有する目安では5,775円です。しかし、上の実績表の差から5,775円を引いて「残りが銘柄選択の成果」とする計算はできません。投資額は日々動き、指数も異なり、費用が作用する基準価額も違うためです。

楽天・プラス・NASDAQ100の交付目論見書は、表の信託報酬とは別に、その他の費用・手数料のひとつとして貸付有価証券関連報酬を挙げています。額は、有価証券の貸付取引を行った場合に、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額です。iFreeNEXT FANG+の交付目論見書には、品貸料についての記載がありません。

総経費率と対象期間は上の表のとおりです。株式の配当や評価、外国での課税なども実績に影響します。ここでは費用の表と実績の表を示すところまでとし、差を特定のコストの実額に置き換えていません。

共通期間全体と直近1年で実績の順序が逆になったことは、この組で特に大切です。都合のよい開始日だけを選ぶと印象が変わります。日次で測った最大下落率も併記し、上昇幅だけを取り出さない比較にしています。

計算条件と、この比較からは分からないこと

2026年9月13日に取得した日次データを使い、2023年9月11日以降、かつ両方のデータがある日だけで比較しました。起点の2024年1月30日は、楽天・プラス・NASDAQ100の基準価額データの初日です。両方のデータがそろう最初の日を起点にしました。終点も両方のデータがある日までとし、片方だけ新しい日を採用していません。

起点を翌営業日の2024年1月31日にずらすと、同じ終点までの累積騰落率はiFreeNEXT FANG+が+106.21%、楽天・プラス・NASDAQ100が+80.85%です。

出典に記載した運用会社の公式サイトが提供する基準価額データから、税引前分配金を再投資した実績を比較しました。日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。

終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、実際に受け取る手取り額とは異なる場合があります。

開始日を変えれば実績差も変わります。費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

Q. NISAで利用できる枠は同じですか？

A. 利用できる枠は同じではありません。通常型のiFreeNEXT FANG+インデックスは、交付目論見書の2026年1月末時点の記載では、NISAのつみたて投資枠と成長投資枠の対象です。楽天・プラス・NASDAQ100は、使用開始日2026年7月16日の交付目論見書で、NISAの成長投資枠の対象とされています。販売会社によって取扱いが異なる場合があるため、利用する販売会社で確認してください。税法の改正等で対象の扱いが変わる場合もあります。

Q. iFreeNEXT FANG+はレバレッジ型ですか？

A. この記事のiFreeNEXT FANG+インデックスは通常型です。「iFreeレバレッジ FANG+」は別商品で、費用、為替ヘッジ、運用の仕組みが異なります。

Q. どちらのファンドの実績が上回りましたか？

A. 本文の共通期間全体ではFANG+、直近1年では楽天・プラス・NASDAQ100が上回りました。期間を変えると結果が変わり、将来の成績を示すものではありません。

Q. 両方を組み合わせれば十分に分散できますか？

A. 2本の構成銘柄には重複があります。本数を増やすだけで分散が進むとは限りません。交付目論見書に載っている主要な組入銘柄にも、共通する企業が並んでいます。主要な組入銘柄の基準日はiFreeNEXT FANG+が2026年1月30日、楽天・プラス・NASDAQ100が2026年4月30日です。基準日が異なるため、この2つの一覧は同じ時点の重複を示すものではありません。どの企業や業種への投資が増えるかで評価する必要があります。

出典

• ICE：NYSE FANG+算出要領（銘柄の選定）
• 大和アセットマネジメント：iFreeNEXT FANG+インデックス交付目論見書（NISAの対象枠・指数の定期調整）
• 楽天投信投資顧問：楽天・プラス・NASDAQ100交付目論見書（NISAの対象枠）
• 大和アセットマネジメント：iFreeNEXT FANG+。目論見書・第8期運用報告書・CSV
• 楽天投信投資顧問：楽天・プラス・NASDAQ-100。目論見書・運用報告書・CSV
• ICE：NYSE FANG+ Index。10社と等金額配分の定義
• 楽天証券：全銘柄ランキング・週間買付金額（2026/9/7〜9/11）。対象選定の記録であり推奨順位ではありません

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更される場合があるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

資料確認日: 2026年9月13日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データ。NISA対象枠と指数の定期調整は2026年10月8日に交付目論見書で確認。