楽天・プラス・S&P500 vs 楽天VTI｜構成・費用・実績を比較

公開日: 2026年9月13日（更新日: 2026年10月14日）

文責: Masahiro Yasu（クリニック・EC事業の経営者／経理実務者）

楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンドと楽天・全米株式インデックス・ファンドは、投資対象・連動対象の指数が違う通常型どうしです。運用管理費用は楽天・プラス・S&P500のほうが低く、同じ期間の実績も楽天・プラス・S&P500のほうが上でした。

• 運用管理費用（税込年率）：楽天・プラス・S&P500が0.077%、楽天VTIが0.162%程度（ETF込み）
• 100万円の終了時評価額：楽天・プラス・S&P500が1,944,984円、楽天VTIが1,932,146円
• 比較期間内の最大下落率：楽天・プラス・S&P500が-24.10%、楽天VTIが-24.76%
• 為替ヘッジ：どちらも原則として行いません

実績は、2023-10-27〜2026-09-11に100万円を一括投資し、税引前分配金を再投資した場合の値です。差の12,838円は、この期間に限った運用実績の差です。同じ指数の費用比較ではないため、投資対象の範囲や銘柄構成も比較に含めます。

同じ期間の100万円を、分配金再投資で比較する

直近1年は2025-09-11〜2026-09-11。最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。年率は複利換算で、比較期間の暦日数（1,050日）を365.25日で割った年数（2.87年）で計算しています。毎年同率だったという意味ではありません。

目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る

総経費率には、購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。対象期間、年率表示、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

表の総経費率は、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている、直近の運用報告書の作成対象期間の実績値です。

交付目論見書は楽天・プラス・S&P500・楽天VTI、運用報告書は楽天・プラス・S&P500・楽天VTIで確認できます。

S&P500と全米株式は、小型株を含む範囲が異なる

楽天VTIが主に使うVTIは、米国の大型株から小型株までに投資する上場投資信託です。S&P500型は米国の大型株を中心とする指数が対象です。どちらも米国株ですが、「全米」と「S&P500」は同じ指数ではありません。

全米株式には中型・小型株も入りますが、大型株の比率が大きいため、S&P500と似た値動きになることがあります。似ていることと同じことは別です。中小型株が大型株に対してどう動くかに加え、ETF経由の運用や費用も差に影響します。

両方を半分ずつ持っても、大型株と小型株に半分ずつ投資することにはなりません。楽天VTIにも大型株が含まれるからです。追加するファンドが、すでに持っている企業への配分を増やすのか、別の企業を補うのかを分けて読むと、2本の役割がはっきりします。

料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む

楽天・プラス・S&P500の運用管理費用は年0.077%、楽天VTIは年0.162%程度（ETF込み）です。現在の表示料率の差は年0.085ポイントです。100万円を1年間一定額保有すると仮定すると約850円に相当しますが、この金額は実際の利益差ではありません。

貸付を行った場合の費用

有価証券の貸付を行った場合の費用は、2本とも同じ定め方です。楽天・プラス・S&P500と楽天VTIの交付目論見書は、どちらもその他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げています。額は、有価証券の貸付取引を行った場合に、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額です。

貸付有価証券関連報酬は、表の運用管理費用とは別の項目です。

総経費率とETFの費用の読み方

表の総経費率は、それぞれに記載した決算期間の実績です。期間が一致しない場合、その差には年度や運用状況の違いも入ります。現在の信託報酬を過去の全期間に当てはめて、費用を再計算してはいません。

ETFを使う商品は、国内ファンドの信託報酬と投資先ETFの報酬を負担します。楽天VTIのうち国内ファンド部分の信託報酬は年0.132%です。

表の運用管理費用はETF分を含む概算を用い、国内部分だけの料率とは分けています。楽天VTIの交付目論見書の総経費率には投資先ファンドの費用も含まれるので、その欄にETF報酬を再加算しないでください。

計算条件と、この比較からは分からないこと

比較期間は2023年10月27日〜2026年9月11日です。2026年9月13日に取得した日次データのうち、2023年9月11日以降で両方のデータがある日だけを使い、片方だけ新しい日は採用していません。起点は両方のデータがそろう最初の日で、楽天・プラス・S&P500の基準価額データの初日です。

起点を翌営業日の2023年10月30日にずらすと、同じ終点までの累積騰落率は楽天・プラス・S&P500が+96.12%、楽天VTIが+94.93%です。

共通期間全体でも直近1年でも、今回の実績の順序は同じでした。ただし、これだけで別の開始日や将来の実績まで確定するわけではありません。表の金額差は特定の期間を比較した結果です。

出典に記載した運用会社の公式サイトが提供する基準価額データから、税引前分配金を再投資した実績を比較しました。日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。

終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、実際に受け取る手取り額とは異なります。

費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。

対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。楽天・プラス・S&P500は楽天証券4位、楽天VTIは楽天証券5位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

Q. この2本は同じ指数のファンドですか？

A. 楽天・プラス・S&P500はS&P500、楽天VTIはCRSP USトータル・マーケットが投資対象・連動対象です。実績差には費用以外に投資範囲や配分の違いも含まれます。

Q. 表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか？

A. 違います。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。運用中に基準価額へ反映された費用を二重に引いてはいません。

Q. 総経費率が低い方が必ず上回りますか？

A. 必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。

出典

• 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド：運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
  • 交付目論見書（PDF・2026年4月16日使用開始）：費用・為替ヘッジ・総経費率
  • 運用報告書（全体版・2024年7月17日〜2025年7月15日）：総経費率の対象期間の決算
  • 基準価額データ（CSV）：分配金再投資基準価額
• 楽天・全米株式インデックス・ファンド：運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
  • 交付目論見書（PDF・2026年4月16日使用開始）：費用・為替ヘッジ・総経費率
  • 運用報告書（全体版・2024年7月17日〜2025年7月15日）：総経費率の対象期間の決算
  • 基準価額データ（CSV）：分配金再投資基準価額
• SBI証券：週間販売金額上位10本（2026/9/7〜9/11、ブラウザー表示で確認）
• 楽天証券：全銘柄ランキング・週間買付金額（2026/9/7〜9/11）。対象選定の記録であり推奨順位ではありません

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

資料確認日: 2026年9月13日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データ。