eMAXIS Slim S&P500 vs SBI NASDAQ100｜構成・費用・実績を比較
2026-05-21〜2026-09-10に100万円を一括投資し、税引前分配金を再投資した場合、終了時評価額はeMAXIS Slim S&P500が996,449円、SBI NASDAQ100が968,600円でした。差の27,849円は、この期間に限った運用実績の差です。
- 運用管理費用（税込年率）：eMAXIS Slim S&P500が年0.0814%以内（段階制）、SBI NASDAQ100が年0.1958%
- 投資対象・連動対象：S&P500と、NASDAQ100
- 比較期間内の最大下落率：eMAXIS Slim S&P500が-5.49%、SBI NASDAQ100が-10.59%
- SBI NASDAQ100は2026年5月21日設定です。共通期間は1年未満で、総経費率の実績はまだありません。
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）とSBI NASDAQ100インデックス・ファンドを比較します。同じ指数の費用比較ではなく、投資対象の範囲や銘柄構成も比較に含めます。いずれも通常型です。
同じ期間の100万円を、分配金再投資で比較する
表の値は、税引前分配金を再投資した基準価額から計算しています。手取り額との違いは計算条件にまとめました。
| 項目 | eMAXIS Slim S&P500 | SBI NASDAQ100 |
|---|---|---|
| 比較期間 | 2026-05-21〜2026-09-10 | 2026-05-21〜2026-09-10 |
| 累積騰落率 | -0.36% | -3.14% |
| 100万円の終了時評価額（売却前） | 996,449円 | 968,600円 |
| 比較期間内の最大下落率 | -5.49% | -10.59% |
共通期間が1年未満のため、年率換算と直近1年の比較は掲載していません。最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。
年率換算を載せないのは、短期間の上昇・下落を1年分に引き延ばした数値が強い印象を与えないようにするためです。どちらかの最大下落率が小さくても、別の期間でも必ず小さいとは限りません。
目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る
| 項目 | eMAXIS Slim S&P500 | SBI NASDAQ100 |
|---|---|---|
| 運用管理費用（税込年率・ETF型は投資先込み） | 0.0814%以内（段階制） | 0.1958% |
| 総経費率（実績・年率） | 0.07953% | 未公表（初回決算前） |
| 総経費率の対象期間 | 2025/4/26〜2026/4/27 | 未公表（初回決算2027/5/11） |
| 投資対象・連動対象 | S&P500 | NASDAQ100 |
| 為替ヘッジ／倍率 | 原則なし／通常型 | なし／通常型 |
表のeMAXIS Slim S&P500の総経費率は、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている、直近の運用報告書の作成対象期間の実績値です。読むときは次の点に注意します。
- eMAXIS Slim S&P500の0.07953%は同じ欄にある詳細な値で、小数第2位までの表示は0.08%です。
- SBI NASDAQ100は2027年5月11日の初回決算前で、交付目論見書の総経費率欄に開示できる情報がないと記載されています。「未公表」を0%には置き換えられません。
- SBI側の総経費率が出るまで、2本の実績経費率の差は計算していません。
- 総経費率には、購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。
為替ヘッジについての交付目論見書の書き方は、eMAXIS Slim S&P500が「原則として行いません」、SBI NASDAQ100が「行いません」です。
NASDAQ100は、米国株の市場全体と同じ構成ではない
NASDAQ100は金融を除くナスダック上場の大型100社を対象にします。米国にある全企業、米国市場全体の時価総額上位100社、ナスダックの全上場企業という意味ではありません。対象市場と業種に条件があるため、米国株の広い指数とは異なる値動きになります。
この比較のS&P500型は、米国の大型株を中心とする指数への連動を目指します。NASDAQ100と重複する企業もありますが、採用条件と配分は同じではありません。信託報酬が近くても、値動きの差の多くを費用以外の要因が占めることがあります。
料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む
eMAXIS Slim S&P500の運用管理費用は年0.0814%以内（段階制）、SBI NASDAQ100は年0.1958%です。段階制の信託報酬は、純資産の区分ごとに異なる率が適用されます。「以内」とした率は最も高い区分の率です。
そのため、この2つの表示を引いた値が実際の年間費用差になるとは限りません。実際の負担を読むときには、対象期間が明記された総経費率も併せて確認します。
2本の交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、運用管理費用（信託報酬）に額が追加されると定めています。表の運用管理費用は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。
追加されるのは、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の、次の割合以内の額です。
- eMAXIS Slim S&P500：49.5%（税抜45.0%）
- SBI NASDAQ100：55.0%（税抜50.0%）
SBI NASDAQ100は2026年5月21日設定の通常型です。「SBI・インベスコQQQ・NASDAQ100」とは別商品であり、その過去の実績や総経費率を流用できません。比較できるのは現在の契約上の料率と、設定後の共通期間の基準価額です。
計算条件と、この比較からは分からないこと
比較期間は2026年5月21日〜2026年9月10日です。2026年9月13日に取得した日次データを使い、次のように決めました。
- 起点：2026年5月21日。SBI NASDAQ100の基準価額データの初日で、両方のデータがそろう最初の日です。
- 終点：両方のデータがある日まで。片方だけ新しい日は採用していません。
- 対象の日：2023年9月11日以降で、両方のデータがある日だけ
起点を翌営業日の2026年5月22日にずらすと、同じ終点までの累積騰落率はeMAXIS Slim S&P500が-0.68%、SBI NASDAQ100が-3.14%です。
SBI NASDAQ100は、ウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値を使いました。eMAXIS Slim S&P500は、運用会社が公表する分配金再投資基準価額を使いました。日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。
終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、実際に受け取る手取り額とは異なります。
開始日を変えれば実績差も変わります。費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。
対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。eMAXIS Slim S&P500はSBI証券2位・楽天証券2位、SBI NASDAQ100はSBI証券9位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。
積立額と仮定の年率から将来額を計算するシミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。
よくある質問
この2本は同じ指数のファンドですか？
違います。eMAXIS Slim S&P500はS&P500、SBI NASDAQ100はNASDAQ100が投資対象・連動対象です。実績差には費用以外に投資範囲や配分の違いも含まれます。
表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか？
違います。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。運用中に基準価額へ反映された費用を二重に引いてはいません。
総経費率が低い方が必ず上回りますか？
必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。
出典
- eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）：運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
- SBI NASDAQ100インデックス・ファンド：運用会社の商品資料・交付目論見書
- SBI NASDAQ100：公式サイトからリンクされるWealthAdvisor基準価額チャート
- SBI証券：週間販売金額上位10本（2026/9/7〜9/11、ブラウザー表示で確認）
- 楽天証券：全銘柄ランキング・週間買付金額（2026/9/7〜9/11）。対象選定の記録であり推奨順位ではありません
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。
資料確認日: 2026年9月13日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データ。