ひふみプラスの費用と運用実績
ひふみプラスの2026年9月30日基準の直前5年間騰落率は、信託報酬控除後でプラス51.18%でした。一括で保有した場合の評価額と、年ごとの増減を下の表で確認できます。
費用は、保有中の信託報酬、過去の運用報告書に載る総経費率、購入時の手数料を分けて見ます。過去の実績は将来の成果を保証せず、購入時手数料や投資者ごとの税金を含まない評価です。
一括保有の実績と計算条件
期首と期末の基準価額の比で、保有を続けた場合の評価額を計算します。毎月買い増す積立投資の実績とは異なります。
2021年9月30日から2026年9月30日までの直前5年間、ひふみプラスを100万円一括保有した設例です(購入時手数料なし・税引前・口数端数無視)。評価額は円未満四捨五入、基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後です。
| 項目 | 公表値・試算値 |
|---|---|
| 期首の基準価額 | 53,259円 |
| 期末の基準価額 | 80,517円 |
| 期末評価額の試算 | 1,511,801円 |
| 月報の公表騰落率 | +51.18% |
計算は「買付額×期末の基準価額÷期首の基準価額」です。月報の丸め済み騰落率を買付額に掛ける方法ではなく、公表基準価額の比を使っています。
ひふみプラスの2026年9月30日までの設定来分配金合計は、税引前・1万口当たり0円です。この期間は分配金の受取額を別途足す必要がなく、基準価額比で保有実績を表せます。
実際の購入では申込日と約定する基準価額の日が異なることがあります。ここでは指定日の価額で保有を開始できたと仮定しており、口座の実損益や売却時の手取り額を示すものではありません。
暦年別の騰落率と年末基準価額
年ごとの増減には、下がった年も含まれます。一括保有の期間全体で増えていても、途中の各年が同じように増えたわけではありません。
ひふみプラスの暦年騰落率は、前年末最終営業日から当年末最終営業日までの基準価額比です。基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後、騰落率は小数点第3位四捨五入です。対象期間に分配金はなく、分配金再投資の収益率と一致します。
| 暦年 | 年末の基準日 | 年末基準価額 | 暦年騰落率 |
|---|---|---|---|
| 2021年 | 2021年12月30日 | 51,081円 | +3.32% |
| 2022年 | 2022年12月30日 | 44,236円 | -13.40% |
| 2023年 | 2023年12月29日 | 53,417円 | +20.75% |
| 2024年 | 2024年12月30日 | 60,142円 | +12.59% |
| 2025年 | 2025年12月30日 | 71,893円 | +19.54% |
暦年と、決算日で区切る運用報告書の期は別です。暦年別の表は各年末の月報で揃えており、上の一括保有表とは開始日・終了日が異なります。
複数年の騰落率は足し算できません。各年の値上がり・値下がりを受けた残高が、その次の年の計算の土台になるためです。
信託報酬・総経費率・購入時手数料
信託報酬は保有中の料率、総経費率は過去の対象期間の費用実績です。総経費率を信託報酬に足して、もう一度基準価額から引く計算はしません。
信託報酬はファンド全体の残高で段階的に変わる
ひふみプラスの信託報酬は、2026年6月13日使用開始の交付目論見書では、ファンド全体の日々の純資産総額の各部分に対して次の税込年率を適用します。個人の保有残高で区分する表ではありません。
| 純資産総額の対象部分 | 税込年率 |
|---|---|
| 500億円までの部分 | 1.0780% |
| 500億円を超え1,000億円までの部分 | 0.9680% |
| 1,000億円を超える部分 | 0.8580% |
大きい残高の段階に達しても、ファンド全体に最も低い料率を掛ける仕組みではありません。段階ごとの対象部分にそれぞれの料率を掛けます。
信託報酬は日々計算され、基準価額へ反映されます。公表基準価額から作った実績表には、すでにその負担が織り込まれています。
総経費率は対象期間と含まない費用を見る
次はひふみプラスの2024年10月1日から2025年9月30日までの交付運用報告書の数値です。消費税等のかかる費用は税込で、簡便法による参考値です。総経費率は年率、費用明細の比率は期中の平均基準価額に対する割合です。
| 項目 | 公表比率 | 範囲 |
|---|---|---|
| 総経費率 | 1.08% | 募集手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を原則除く |
| 費用明細の合計 | 1.296% | 信託報酬・売買委託手数料・有価証券取引税・その他費用 |
| うち売買委託手数料 | 0.214% | 組入有価証券の売買に伴う費用 |
| うち有価証券取引税 | 0.002% | 有価証券取引に伴う税金 |
総経費率は、投資者が負担する費用をすべて含む数字ではありません。上の費用明細合計とは集計範囲が違い、両者を合算することもできません。
総経費率は実際に発生した費用の比率と異なる場合があり、今後の費用を約束する値でもありません。実績表の基準日と費用報告の対象期間を混同せず、次の運用報告書が出たら費用を読み替えます。
購入時手数料は保有中の費用と別
ひふみプラスの購入時手数料は、2026年6月13日使用開始の交付目論見書では申込金額に対して税込3.3%を上限に販売会社が定めます(自動けいぞく投資コースの分配金再投資は無手数料)。取扱コースは販売会社によって異なります。
同じ交付目論見書では、ひふみプラスの信託財産留保額はありません。ただし、留保額がないことと、投資者ごとの売却益に税金がかからないことは別です。
投資対象と実績表の読み方
ひふみプラスは、国内外の上場株式から割安と考えられる銘柄を選別するアクティブファンドです。マザーファンドを通じて運用します。
投資先は国内株式に固定されず、外国証券に投資すれば為替変動や投資先の国・地域の事情の影響を受ける可能性があります。株価の下落などで投資元本を割り込む可能性があります。
ひふみプラスにはベンチマークがありません。月報に載るTOPIX配当込みは参考指数であり、その指数に連動する運用を行うという意味ではありません。
別のファンドと過去実績を比べる場合も、開始日・終了日、分配金の扱い、費用控除、通貨を揃える必要があります。このページの一括保有と暦年別の表同士でも期間が違うため、数字だけを並べて優劣を判断できません。
積立額・期間を変えた試算は積立シミュレーターへシミュレーターは仮定の利回りを使う道具です。このファンドの過去の騰落率を、将来の利回りとして保証するものではありません。
保有実績は期間を、総経費率は報告対象期間と費用の範囲を確認します。購入時手数料や税金は、公表基準価額の実績とは分けて扱います。
よくある質問
ひふみプラスの表の評価額は手取り額ですか?
手取り額ではありません。指定日の基準価額で一括保有した仮定の評価額で、購入時手数料と投資者ごとの税金は除外しています。実際の約定価額や口数の端数処理によっても変わります。
信託報酬は基準価額からさらに引きますか?
さらに引きません。ひふみプラスの公表基準価額は信託報酬控除後なので、その比で計算した実績から信託報酬をもう一度引くと二重控除になります。
総経費率は今後も同じですか?
同じとは限りません。総経費率は特定の過去の対象期間について算出する参考値で、売買委託手数料など含まれない費用もあります。将来の総負担を固定する料率ではありません。
暦年実績と運用報告書の騰落率が違うのはなぜですか?
集計期間が違うためです。暦年は前年末から当年末、運用報告書はその計算期間で区切ります。同じひふみプラスでも、起点と終点が異なれば騰落率は変わります。
出典
レオス・キャピタルワークス「ひふみプラス交付目論見書」など。
- ひふみプラス交付目論見書(2026年6月13日使用開始):投資方針、ファンドの費用、年間収益率。
- ひふみプラス交付運用報告書(2025年9月30日決算):期首の基準価額、総経費率・費用明細。
- ひふみプラス月次運用レポート(2026年9月度):期末の基準価額、期間騰落率、分配実績。
- 暦年の基準価額:ひふみプラス月次運用レポートの2020年12月度、2021年12月度、2022年12月度、2023年12月度、2024年12月度、2025年12月度。
本記事は一般的な情報提供であり、特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。個別の税務・労務相談には応じられません。実際の税務上の判断は税務署・税理士等へご確認ください。