eMAXIS Slimオルカン vs 楽天VTI｜投資範囲と実績を比較
2023-09-11〜2026-09-11の税引前分配金再投資の実績では、eMAXIS Slimオルカンが楽天VTIを上回りました。100万円を一括投資した場合の終了時評価額は、eMAXIS Slimオルカンが1,848,111円、楽天VTIが1,828,726円でした。差の19,385円は、この期間に限った運用実績の差です。
2本のおもな違いは次のとおりです。
- 投資対象：eMAXIS SlimオルカンはMSCI ACWI（全世界株）、楽天VTIはCRSP USトータル・マーケット（米国株）
- 運用管理費用：eMAXIS Slimオルカンは年0.05775%以内（段階制）、楽天VTIは年0.162%程度（ETF込み）。差の読み方は料率の節に書きました
- 直近1年の騰落率：eMAXIS Slimオルカンが+25.35%、楽天VTIが+22.65%で、期間全体と同じ順序でした
eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）と楽天・全米株式インデックス・ファンドを比較します。同じ指数の費用比較ではなく、投資対象の範囲や銘柄構成も比較に含めます。全世界株にも米国株が含まれるため、併用で何が増えるかも確認します。
同じ期間の100万円を、分配金再投資で比較する
| 項目 | eMAXIS Slimオルカン | 楽天VTI |
|---|---|---|
| 比較期間 | 2023-09-11〜2026-09-11 | 2023-09-11〜2026-09-11 |
| 累積騰落率 | +84.81% | +82.87% |
| 年率換算（複利） | +22.71% | +22.28% |
| 100万円の終了時評価額（売却前） | 1,848,111円 | 1,828,726円 |
| 比較期間内の最大下落率 | -20.51% | -24.76% |
| 直近1年の騰落率 | +25.35% | +22.65% |
- 直近1年は2025-09-11〜2026-09-11です。
- 最大下落率は、比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定しました。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。
- 年率は複利換算で、比較期間の暦日数（1,096日）を365.25日で割った年数（3.00年）で計算しています。毎年同率だったという意味ではありません。
共通期間全体でも直近1年でも、今回の実績の順序は同じでした。ただし、これだけで別の開始日や将来の実績まで確定するわけではありません。表の金額差は特定の期間を比較した結果です。
目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る
| 項目 | eMAXIS Slimオルカン | 楽天VTI |
|---|---|---|
| 運用管理費用（税込年率・ETF型は投資先込み） | 0.05775%以内（段階制） | 0.162%程度（ETF込み） |
| 総経費率（実績・年率） | 0.07061% | 0.18% |
| 総経費率の対象期間 | 2025/4/26〜2026/4/27 | 2024/7/17〜2025/7/15 |
| 投資対象・連動対象 | MSCI ACWI | CRSP USトータル・マーケット |
| 為替ヘッジ／倍率 | 原則なし／通常型 | 原則なし／通常型 |
総経費率には、購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。対象期間、年率表示、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。
表の総経費率は、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている、直近の運用報告書の作成対象期間の実績値です。期間が一致しない場合、その差には年度や運用状況の違いも入ります。
eMAXIS Slimオルカンの0.07061%は同じ欄にある詳細な値で、小数第2位までの表示は0.07%です。楽天VTIは小数第2位までの公表なので、小数第3位以下の差は比べられません。
料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む
表の「以内」とした率は段階制で最も高い区分の率なので、2つの表示を引いた値が実際の年間費用差になるとは限りません。
段階制の信託報酬は、純資産の区分ごとに異なる率が適用されます。実際の負担を読むときには、対象期間が明記された総経費率も併せて確認します。
ETFを使う楽天VTIの費用
ETFを使う商品は、国内ファンドの信託報酬と投資先ETFの報酬を負担します。楽天VTIのうち国内ファンド部分の信託報酬は年0.132%です。表の運用管理費用はETF分を含む概算を用い、国内部分だけの料率とは分けています。
交付目論見書の総経費率には投資先ファンドの費用も含まれるので、その欄にETF報酬を再加算しないでください。
有価証券を貸し付けたときの費用
有価証券の貸付を行った場合の費用は、2本の交付目論見書で次のように定められています。表の運用管理費用は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。
- eMAXIS Slimオルカン：有価証券の貸付の指図を行った場合、運用管理費用（信託報酬）に一定の額が追加されます。追加される額は、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5%（税抜45.0%）以内です。
- 楽天VTI：その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げ、有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額としています。
全世界にも米国株は含まれるので、併用は米国比率を変える
全世界株式と米国株式の違いは、米国を含むかどうかではなく、米国以外も含むかどうかです。オルカンには日本・先進国・新興国の株式が入り、米国株も含まれます。全世界株と米国株を半分ずつ持っても、米国への投資割合が50%になるわけではありません。
たとえば全世界株の米国比率を仮に60%と置き、米国株ファンドを50%組み合わせると、全体の米国比率は60%×50%＋100%×50%＝80%になります。60%は仕組みを説明するための仮定で、現在の構成比を示していません。併用を評価するときは、本数ではなく国別・銘柄別の重複を見る必要があります。
この組の楽天VTIは米国の大型株から小型株までを対象にします。一方、オルカンは国を広げるファンドです。「小型株まで含む」と「米国以外を含む」は分散の方向が異なるため、どちらも広く投資する商品でも同じ内容ではありません。
計算条件と、この比較からは分からないこと
対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。eMAXIS SlimオルカンはSBI証券1位・楽天証券1位、楽天VTIは楽天証券5位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。
2026年9月13日に取得した日次データを使い、2023年9月11日以降で両方のデータがある日だけを比較しました。2本ともそれより前からデータがあるため、起点はこの日です。終点も両方のデータがある日までとし、片方だけ新しい日は使っていません。
出典に記載した運用会社の公式サイトが提供する基準価額データから、税引前分配金を再投資した実績を比較しました。日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。
終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。運用中に基準価額から差し引かれた信託報酬等を、もう一度引いていません。現在の信託報酬を過去の全期間に当てはめて費用を再計算することもしていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、実際に受け取る手取り額とは異なります。
この比較は、費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。
総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。
積立額と仮定の年率から将来額を計算するシミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。
よくある質問
この2本は同じ指数のファンドですか？
eMAXIS SlimオルカンはMSCI ACWI、楽天VTIはCRSP USトータル・マーケットが投資対象・連動対象です。実績差には費用以外に投資範囲や配分の違いも含まれます。
表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか？
違います。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。運用中に基準価額へ反映された費用を二重に引いてはいません。
総経費率が低い方が必ず上回りますか？
必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。
出典
- eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）：運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
- 楽天・全米株式インデックス・ファンド：運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
- SBI証券：週間販売金額上位10本（2026/9/7〜9/11、ブラウザー表示で確認）
- 楽天証券：全銘柄ランキング・週間買付金額（2026/9/7〜9/11）。対象選定の記録であり推奨順位ではありません
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。
資料確認日: 2026年9月13日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データ。