SPXLの費用・運用実績｜免除前後の経費率と再投資NAV
SPXLはS&P 500指数の日次騰落率の3倍を費用控除前で目指す米国ETFで、保有期間全体の指数騰落率をそのまま増幅する商品ではありません。実績は分配を再投資したNAVで、経費率は免除前と免除後を分けて確認します。
このページはSPXL単体の費用と確定した運用実績の参照表です。NAVはファンドの純資産価額で、市場で売買する価格とは異なります。
分配再投資NAVの公表実績
年率は期間の収益を年あたりに換算した値で、累積収益率とは異なります。表では公表値と、その公表値から計算した参考値を分けています。
SPXLの2026年9月30日基準、直近3年間の米ドル建て・税引前・分配再投資NAVの公表年率と累積参考値です。対象は2023年9月末〜2026年9月末で、配当とキャピタルゲイン分配を含みます。年率は公式ファクトシートの公表値、累積はその年率からの参考計算です。投資家段階の税・売買手数料・円換算は反映しません。
| SPXLの米ドル建てNAV・分配再投資実績 | 収益率 |
|---|---|
| 直近3年間の年率（公表値） | 54.50% |
| 同期間の累積参考値（公表年率から換算） | 約268.80% |
累積参考値の式は「［1＋公表年率÷100］を対象年数だけ累乗−1」です。表の計算は「（1.545の3乗−1）×100」とし、表示だけ小数第2位に四捨五入しました。公表年率は丸め済みのため、日次NAVから求めた厳密な累積実績とは異なります。
公表実績は過去の結果で、将来の収益を保証しません。実施された費用免除・補填等の影響を含み、それらがなければ実績は不利になります。
分配金を現金で受け取り、そのまま保有した口座とは再投資の条件が違います。市場価格だけの騰落率や円換算の口座損益を、このドル建てNAV実績と直接比べないようにします。
免除前後の経費率と契約
免除後の経費率は、運用に伴う支出全体の上限ではありません。まず免除等を反映する前後を読み分け、次に費用制限の対象外を確認します。
SPXLの2026年2月27日版要約目論見書に記載された年率です。総経費率は管理報酬・販売サービス費・その他費用・投資先ファンド費用を含み、その他費用は当年度の見込を反映しています。金融仲介業者への売買手数料等は別です。
| SPXL目論見書の経費区分 | 年率 |
|---|---|
| 総経費率（免除等前） | 0.95% |
| 免除等 | -0.11% |
| 免除等後の経費率 | 0.84% |
SPXLの管理報酬免除契約は、平均日次純資産に応じて管理報酬の年率を引き下げるもので、期限は2027年9月1日ですが、理事会の同意で途中終了・改定される場合があります。
費用制限の対象外も確認する
SPXLのファクトシートにある費用制限契約は、総費用の上限ではありません。
この制限は、税、スワップの資金調達・関連費用、投資先ファンド費用、空売りの配当・利息、その他利息、売買委託手数料、特別費用等を除きます。これらを含む総費用の上限ではありません。
NAV実績から経費率をさらに引くと二重控除になります。年次株主報告書のNAV実績はファンド費用控除後で、分配の再投資を仮定しています。投資家段階の税や売買手数料は、別に確認します。
日次倍率と期間実績の違い
SPXLの倍率目標は、取引日終値から次の取引日終値までの日次の目標です。日中だけの保有や複数日の保有では、指数の期間騰落率に同じ倍率を掛けた結果は期待できません。目標の達成自体も保証されていません。
期間実績には、日々の値動きや変動の大きさ、複利、資金調達金利、保有証券・デリバティブの収益や指数との相関などが影響します。指数との実績差の全額を「費用」と呼ぶことはできません。
SPXLを複数日保有した場合、指数が横ばいでも損失となり、上昇しても損失となる可能性があります。レバレッジにより損失も拡大し、元本の全損が生じる可能性があります。
口座の損益との照合順
- 保有期間と表示通貨をそろえ、公表値がNAVか市場価格かを確認する。
- 分配金を現金で受け取ったか、再投資したかを分ける。
- ファンド費用控除済みの実績から、経費率を重ねて引かない。
- 口座で発生した売買・為替の手数料や課税を確認する。
円で確認する税務上の損益とドル建て実績の違いは、米国株の税金と円換算で整理しています。
確認する順序は、期間・通貨・再投資条件、次に経費率と免除契約の範囲です。公表NAV実績と口座の手取りを分け、過去の実績から将来の収益や売買の時期を判断しません。
よくある質問
SPXLの長期実績は指数の累積騰落率から求められますか？
単純に倍率を掛けて求めることはできません。SPXLは日次の運用目標を持ち、複数日の実績には複利、指数の変動率、費用や資金調達等が影響します。
免除後の経費率が、保有に伴う費用全体の上限ですか？
上限ではありません。費用制限契約は資金調達費用や投資先ファンド費用などを対象外としており、口座の売買手数料等も別です。
NAV実績から経費率を引けば手取りが分かりますか？
分かりません。NAV実績はファンド費用控除後で、経費率を重ねて引くと二重控除になります。手取りには取得・売却の価格や期間、分配の扱い、投資家段階の手数料・税・円換算も関係します。
出典
費用と運用実績は、発行体Direxionの公表資料を参照しています。
- Direxion「SPXL・SPXS Fact Sheet」：SPXLの月末実績と費用・費用制限の注記。
- Direxion「SPXL Summary Prospectus」：経費率の免除前後、管理報酬免除契約、日次の目標とリスク。
- Direxion「SPXL Annual Shareholder Report」：分配再投資・ファンド費用控除の定義と、実績に影響する要因。
この記事は一般的な情報提供であり、個別の税務・投資判断への助言ではありません。個別の税務・労務相談には応じられません。実際の税務の取扱いは税務署・税理士へ、口座の取扱いは金融機関へご確認ください。