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SPYの経費率と運用実績:NAV総収益率・指数との差を確認

SPYの公表経費率は年0.0945%です(2026年9月30日付資料、売買手数料は別)。

運用実績は、下の表で分配金再投資のNAV総収益率と指数との差を確認できます。米国上場のSPY本体を対象にし、円換算後の手取りや将来の利回りは示していません。

NAV総収益率と指数との差

比較するのは、SPYの資産価値に基づくNAV総収益率と、対応するS&P 500指数の総収益率です。SPYは費用控除前に同指数の価格・配当の動きへの連動を目指しますが、連動は保証されません。

2026年9月30日基準の米ドル建て・税引前・分配再投資の実績です。SPYはNAV総収益率で費用控除後、指数は費用控除なし。1年は期間収益率、3年は年率で、差は公表表示値の「SPY NAV − 指数」(パーセントポイント)です。

SPYと指数の総収益率・表示値の差
期間SPY NAV指数差
1年(期間収益率)15.60%15.74%−0.14
3年(年率)22.73%22.89%−0.16

出典: State Street「SPY Fact Sheet」の総収益率。過去の実績は将来の収益を保証しません。

この差は、公表された収益率どうしの差です。経費率そのものを測った値ではなく、差の全額を経費率だけで説明することはできません。

SPYの掲載実績には運用費用が反映されているため、表のNAV総収益率から公表経費率をもう一度引く計算はしません。個人の売買手数料や税金を引いた手取りとは区別します。

経費率と売買時の費用

表示経費率は、ファンド内部の運営費用を確認するための年率です。売買のたびに取引額へそのまま掛ける手数料ではありません。

SPYの2026年9月30日付ファクトシートの公表年率です。売買手数料は別で、以下の表示経費率は各期間の実績経費率ではありません。

SPYの公表経費率
公表項目年率
Gross Expense Ratio年0.0945%
Net Expense Ratio年0.0945%

出典: State Street「SPY Fact Sheet」のFund Information。Grossは費用免除・費用補填前の比率です。

SPY目論見書の費用表は、現在の推定年間運営費用として記載されています。将来の費用発生額は、主に信託の純資産額と費用水準によって変わります。

売買時の仲介手数料や金融仲介業者へのその他の費用は、目論見書の運営費用表に含まれません。自分の取引で負担する費用は、取扱金融機関の手数料表で別に確認します。

過去の費用を確認するときは、SPY年次報告書のFinancial Highlightsで対象会計年度と費用の区分を合わせます。現在の推定年率を過去の各期間に遡って適用した値は、実績経費率として扱いません。

公表実績を読むときの確認順

まず基準日・通貨・再投資条件をそろえ、その後にNAVと市場価格のどちらを見ているか確認します。円での損益と比べる場合は、為替や税・売買費用も別に確認する必要があります。

基準日・通貨をそろえる再投資・費用の条件を確認NAVと市場価格を分ける
異なる計算条件の収益率を、そのまま比較しないための確認順。

NAVは、資産から負債を差し引いた価値を口数で割ったものです。市場で売買したときの価格とは区別します。

公式のMarket Value収益率は、NAV計算時点の最高買い気配と最低売り気配の中間値を使います。自分の約定価格ではなく、別の時点で売買した収益率と一致するとは限りません。

米ドル建ての成績を、そのまま円で受け取る利益として読むこともできません。外国株の税と円換算は米国株の税金と円換算、確定した分配金の受取額は保有商品の支払明細で確認します。

SPYは、費用の表示年率と運用実績を分けて確認します。NAV総収益率は分配再投資・運用費用控除後の過去実績です。指数との差から、将来の収益や自分の手取りは決まりません。

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よくある質問

公表経費率を、NAV総収益率からさらに引きますか?

引きません。掲載したSPYのNAV総収益率は運用費用控除後です。売買手数料や税引後の手取りを求める計算とは分けてください。

NAV総収益率は、分配金を現金で受け取った場合の成績ですか?

分配金などの再投資を前提とする成績です。現金で保有した場合や、実際に売買した価格・税金・手数料を反映した個人の損益とは異なります。

現在の経費率は、過去の期間の実績経費率ですか?

過去の各期間の実績平均ではありません。ファクトシートの表示年率と、年次報告書の会計年度別の費用比率は、対象期間・定義を分けて確認します。

SPYと指数の差だけで、今後の利回りは分かりますか?

分かりません。表は過去の公表実績の比較で、将来の成果を保証しません。元本の価値も変動し、損失が生じる可能性があります。

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出典

この記事は一般的な情報提供であり、個別の税務・投資判断への助言ではありません。個別の税務・労務相談には応じられません。実際の税務の取扱いは税務署・税理士へ、取引条件は取扱金融機関へご確認ください。

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