VEAの経費率・分配金・NAV実績｜米国を除く先進国株式ETF
VEAの年間運営経費率は、2026年4月28日版目論見書で投資価額に対する年率0.03%です（売買・内部取引費用別）。
VEAは米国を除く先進国の大型・中型・小型株を対象に、FTSE Developed All Cap ex US Indexへの連動を目指す米国籍ETFです。以下では、分配金再投資後の収益率、NAV（1口当たり純資産価額）の実額、現金分配を分けて確認できます。
分配金再投資後のNAV実績
VEAの各年9月末までの直前1年のNAV実績です。米ドル建て・投資者の税引前・分配金と譲渡益分配の再投資・ファンド費用控除後で、発行体公表値を小数第2位に丸めています。
| 対象期間 | NAVリターン |
|---|---|
| 2023年9月末〜2024年9月30日 | 24.73% |
| 2024年9月末〜2025年9月30日 | 17.44% |
| 2025年9月末〜2026年9月30日 | 20.77% |
VEAの2023年9月末〜2026年9月30日の3年間のNAV実績で、米ドル建て・投資者の税引前・分配金と譲渡益分配の再投資・ファンド費用控除後の公表値を、平均年率と累積に分けています。
| 区分 | 公表リターン |
|---|---|
| 3年平均年率 | 20.95% |
| 3年累積 | 76.92% |
平均年率は、期間全体の成果を複利の年平均にしたものです。毎年同じ割合で増えたことを意味しません。累積は期間全体の増減を示します。
上のNAVリターンには分配金の再投資とファンド費用が反映されています。現金分配をさらに足したり、経費率をもう一度引いたりしません。
市場価格で売買した場合の収益や、円での税引後の手取りとは異なります。過去の実績は将来の成果を保証しません。
NAV実額と円換算参考額
VEAの各評価日の1口当たり米ドル建てNAV実額と円換算参考額です（再投資なし）。円の参考額はNAV×同日のFRB公表の1米ドル当たり円レートで、小数第3位を四捨五入しています。税・売買・為替交換費用を含まない参考換算です。
| 評価日 | NAV（米ドル） | FRB円/米ドル | 参考額（円） |
|---|---|---|---|
| 2023年9月29日 | 43.66 | 149.43 | 6,524.11 |
| 2024年9月30日 | 52.80 | 143.25 | 7,563.60 |
| 2025年9月30日 | 60.04 | 147.97 | 8,884.12 |
| 2026年9月30日 | 70.64 | 157.25 | 11,108.14 |
開始側の月末が休業日のため、VEAの2023年9月末のNAV・FRB為替は2023年9月29日の値を使っています。NAVの評価時刻と為替相場の時刻を一致させた換算ではありません。
この表は分配再投資後の残高ではありません。端点のNAVを割っても、上の分配金再投資リターンとは一致しません。口座の換算額や税務上の円換算を確定する表でもありません。
出典はVanguardのNAV履歴とFRB「Historical Rates for the Japanese Yen」です。
経費率と一定残高の費用試算
VEAの2026年4月28日版目論見書の年間運営経費率です。投資価額に対する年率で、投資者の売買費用とファンドの内部取引費用は別です。
| 項目 | 年率 |
|---|---|
| 管理費用（Management Fees） | 0.02% |
| その他費用（Other Expenses） | 0.01% |
| 合計（Total Annual Fund Operating Expenses） | 0.03% |
VEAの同目論見書の料率を固定した、1万ドル一定残高・1年間の運営経費の単純試算です（売買・為替交換費用、税金、内部取引費用別）。
| 計算の対象 | 費用試算 |
|---|---|
| 一定残高に対する年間運営経費 | 3ドル |
一方、VEAの2025年年次報告は、同年の仮定の10,000米ドル投資について費用額4米ドルを公表しています。報告対象は同年の年初から年末までで、一定残高の単純試算とは仮定が異なります。
年次報告の仮定投資の費用額と、現在の経費率を一定残高に掛けた値は、同じ計算として置き換えません。どちらも個人の口座にそのまま請求される額ではありません。
確定分配金と支払日
VEAの公表履歴のうち、2023年10月〜2026年9月の支払済みの確定Income分配金です。金額は1口当たり米ドル・投資者の税引前で、権利落ち日・基準日・支払日を分けています。日本の口座への入金日ではありません。
| 権利落ち日 | 基準日 | 支払日 | 1口当たり米ドル |
|---|---|---|---|
| 2023年12月18日 | 2023年12月19日 | 2023年12月21日 | 0.6097ドル |
| 2024年3月15日 | 2024年3月18日 | 2024年3月20日 | 0.2865ドル |
| 2024年6月21日 | 2024年6月21日 | 2024年6月25日 | 0.4607ドル |
| 2024年9月20日 | 2024年9月20日 | 2024年9月24日 | 0.1444ドル |
| 2024年12月20日 | 2024年12月20日 | 2024年12月24日 | 0.7126ドル |
| 2025年3月21日 | 2025年3月21日 | 2025年3月25日 | 0.2422ドル |
| 2025年6月20日 | 2025年6月20日 | 2025年6月24日 | 0.4407ドル |
| 2025年9月19日 | 2025年9月19日 | 2025年9月23日 | 0.2865ドル |
| 2025年12月19日 | 2025年12月19日 | 2025年12月23日 | 1.0400ドル |
| 2026年3月20日 | 2026年3月20日 | 2026年3月24日 | 0.1090ドル |
| 2026年6月18日 | 2026年6月18日 | 2026年6月23日 | 0.3772ドル |
| 2026年9月18日 | 2026年9月18日 | 2026年9月22日 | 0.1775ドル |
権利落ち日は、その日以後の買付が当該分配の権利を伴わなくなる日です。基準日は権利者を確定する日、支払日はファンドが分配を支払う日です。実際の買付の権利判定や口座への反映は取引条件と報告書で確かめます。
分配額は支払回ごとに変わります。過去の分配単価から将来の分配額は確定できません。受取額を確認する際は、保有口数・徴収税・入金通貨と口座の取引報告書を照合します。
数字を取り違えない確認手順
- 商品を確認する。 米国籍のVanguard FTSE Developed Markets ETFを対象にしています。同じ略称の別商品と取り違えません。
- 期間と通貨をそろえる。 暦年と各年の同じ月末を区切る期間、米ドル実績と円換算を分けます。
- 分配の扱いを確認する。 口座への現金入金と、公表NAVの分配再投資実績は別の記録です。
- 費用の範囲を確認する。 目論見書の運営経費、年次報告の費用、投資者の売買費用を区別します。
米国外の先進国に投資しても、株価下落、国・地域、為替などのリスクは残ります。指数への連動は目標であり、指数と同じ成果や元本を保証するものではありません。
VEAを確認するときは、公表NAVリターン・NAV実額・現金分配を分けて読みます。費用も、ファンド内部の運営経費と口座で負担する税・売買・為替費用を分けます。
よくある質問
VEAは米国株のETFですか？
投資対象は米国を除く先進国の大型・中型・小型株です。米国籍で米ドル取引の商品であることと、米国株へ投資することは別です。
分配金をNAVリターンに足しますか？
足しません。公表NAVリターンは分配金と譲渡益分配を再投資した実績なので、現金分配を加えると二重計算になります。
経費率をNAVリターンから引きますか？
引きません。公表NAVリターンはファンド費用控除後です。ただし、投資者の税金や個別の売買・為替費用まで控除した手取りではありません。
円換算したNAVがそのまま口座の売却額ですか？
参考額です。実際の売買は市場価格と取引時の為替が関わり、税・仲介手数料・為替交換費用も異なります。分配再投資後の残高を表すものでもありません。
出典
Vanguardの目論見書・年次報告・ファクトシート・商品ページの公表履歴と、FRBの為替相場を参照しています。
- Vanguard FTSE Developed Markets ETF Prospectus（2026年4月28日版）：投資目的・費用・主なリスク。
- Vanguard FTSE Developed Markets ETF Fact Sheet（2026年9月30日基準）：再投資・費用・税の注記とNAV実績。
- Annual Shareholder Report（2025年12月31日付）：報告期間の仮定投資にかかる費用。
- Vanguard公式VEA商品ページ：NAV・分配金・期間別収益率の履歴。
- Federal Reserve Board「Historical Rates for the Japanese Yen」：1米ドル当たりの円相場。
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の購入・売却や個別の投資判断を勧めるものではありません。投資判断は最新の目論見書等を確認のうえ、ご自身の責任で行ってください。個別の税務・労務相談には応じられません。