VWOの経費率・分配金・NAV実績｜新興国株式ETF
VWOの年間運営経費率は、2026年2月27日版目論見書で投資価額に対する年率0.06%です（売買・内部取引費用別）。
VWOは新興国の大型・中型・小型株を対象に、FTSE Emerging Markets All Cap China A Inclusion Indexへの連動を目指す米国籍ETFです。NAV（純資産価額）は、保有資産等から負債を差し引いた純資産を口数で割った値です。以下では、分配金再投資後の収益率、NAV実額、現金分配を分けて確認できます。
分配金再投資後のNAV実績
VWOの各年9月末までの直前1年のNAV実績です。米ドル建て・投資者の税引前・分配金と譲渡益分配の再投資・ファンド費用控除後で、発行体公表値を小数第2位に丸めています。
| 対象期間 | NAVリターン |
|---|---|
| 2023年9月末〜2024年9月30日 | 25.03% |
| 2024年9月末〜2025年9月30日 | 16.51% |
| 2025年9月末〜2026年9月30日 | 12.54% |
VWOの2023年9月末〜2026年9月30日の3年間のNAV実績で、米ドル建て・投資者の税引前・分配金と譲渡益分配の再投資・ファンド費用控除後です。公表値を平均年率と累積に分けています。
| 区分 | 公表リターン |
|---|---|
| 3年平均年率 | 17.91% |
| 3年累積 | 63.94% |
平均年率は、期間全体の成果を複利の年平均にしたものです。毎年同じ割合で増えたことを意味しません。累積は期間全体の増減を示します。
上のNAVリターンには分配金の再投資とファンド費用が反映されています。現金分配をさらに足したり、経費率をもう一度引いたりしません。
市場価格で売買した場合の収益や、円での税引後の手取りとは異なります。過去の実績は将来の成果を保証しません。
NAV実額と円換算参考額
VWOの各評価日の1口当たり米ドル建てNAV実額と円換算参考額です（再投資なし）。円の参考額はNAV×同日のFRB公表の1米ドル当たり円レートで、小数第3位を四捨五入しています。税・売買・為替交換費用を含まない参考換算です。
| 評価日 | NAV（米ドル） | FRB円/米ドル | 参考額（円） |
|---|---|---|---|
| 2023年9月29日 | 39.40 | 149.43 | 5,887.54 |
| 2024年9月30日 | 47.85 | 143.25 | 6,854.51 |
| 2025年9月30日 | 53.95 | 147.97 | 7,982.98 |
| 2026年9月30日 | 59.37 | 157.25 | 9,335.93 |
開始側の月末が休業日のため、表では直前の営業日の値を使っています。NAVの評価時刻と為替相場の時刻を一致させた換算ではありません。
この表は分配再投資後の残高ではありません。端点のNAVを割っても、上の分配金再投資リターンとは一致しません。口座の換算額や税務上の円換算を確定する表でもありません。
出典はVanguardのNAV履歴とFRB「Historical Rates for the Japanese Yen」です。
経費率と一定残高の費用試算
VWOの2026年2月27日版目論見書の年間運営経費率です。投資価額に対する年率で、投資者の売買費用とファンドの内部取引費用は別です。
| 項目 | 年率 |
|---|---|
| 管理費用（Management Fees） | 0.02% |
| その他費用（Other Expenses） | 0.04% |
| 合計（Total Annual Fund Operating Expenses） | 0.06% |
VWOの同目論見書の料率を固定した、1万ドル一定残高・1年間の運営経費の単純試算です（税・売買・為替交換・内部取引費用別）。
| 計算の対象 | 費用試算 |
|---|---|
| 一定残高に対する年間運営経費 | 6米ドル |
VWOの年次報告が示す、2024年11月1日〜2025年10月31日の仮定10,000米ドル投資の費用です。対象期間と費用比率は、現在の一定残高試算と異なります。
| 対象期間 | 費用額 | 費用比率 |
|---|---|---|
| 2024年11月1日〜2025年10月31日 | 8米ドル | 0.07% |
年次報告の仮定投資の費用額と、現在の経費率を一定残高に掛けた値は、同じ計算として置き換えません。どちらも個人の口座にそのまま請求される額ではありません。
確定分配金と支払日
VWOの公表履歴のうち、2023年10月〜2026年9月の支払済みの確定Income分配金です。金額は1口当たり米ドル・投資者の税引前で、権利落ち日・基準日・支払日を分けています。日本の口座への入金日ではありません。
| 権利落ち日 | 基準日 | 支払日 | 1口当たり米ドル |
|---|---|---|---|
| 2023年12月18日 | 2023年12月19日 | 2023年12月21日 | 0.8649ドル |
| 2024年3月15日 | 2024年3月18日 | 2024年3月20日 | 0.0385ドル |
| 2024年6月21日 | 2024年6月21日 | 2024年6月25日 | 0.1704ドル |
| 2024年9月20日 | 2024年9月20日 | 2024年9月24日 | 0.1344ドル |
| 2024年12月20日 | 2024年12月20日 | 2024年12月24日 | 1.0656ドル |
| 2025年3月21日 | 2025年3月21日 | 2025年3月25日 | 0.0468ドル |
| 2025年6月20日 | 2025年6月20日 | 2025年6月24日 | 0.1385ドル |
| 2025年9月19日 | 2025年9月19日 | 2025年9月23日 | 0.2795ドル |
| 2025年12月19日 | 2025年12月19日 | 2025年12月23日 | 1.0325ドル |
| 2026年6月18日 | 2026年6月18日 | 2026年6月23日 | 0.0710ドル |
| 2026年9月18日 | 2026年9月18日 | 2026年9月22日 | 0.1137ドル |
VWOの1口当たり米ドル・税引前の公表分配履歴には、2026年3月支払分の掲載がないため、ゼロ額を補っていません。対象期間内でも履歴にない日付や金額を補っていません。公表支払日と日本の口座への入金日は区別して、取引報告書を照合します。
分配額は支払回ごとに変わります。過去の分配単価から将来の分配額は確定できません。受取額を確認する際は、保有口数・徴収税・入金通貨と口座の取引報告書を照合します。
数字を取り違えない確認手順
- 商品を確認する。 米国籍のVanguard FTSE Emerging Markets ETFを対象にしています。同じ略称の別商品と取り違えません。
- 期間と通貨をそろえる。 暦年と各年の同じ月末を区切る期間、米ドル実績と円換算を分けます。
- 分配の扱いを確認する。 口座への現金入金と、公表NAVの分配再投資実績は別の記録です。
- 費用の範囲を確認する。 目論見書の運営経費、年次報告の費用、投資者の売買費用を区別します。
新興国株式への投資には、株価下落、国・地域、為替などのリスクがあります。指数への連動は目標であり、指数と同じ成果や元本を保証するものではありません。
VWOを確認するときは、公表NAVリターン・NAV実額・現金分配を分けて読みます。費用も、ファンド内部の運営経費と口座で負担する税・売買・為替費用を分けます。
よくある質問
VWOはどの地域の株式ETFですか？
新興国の大型・中型・小型株を対象にする指数への連動を目指す米国籍ETFです。
分配金をNAVリターンに足しますか？
足しません。公表NAVリターンは分配金と譲渡益分配を再投資した実績なので、現金分配を加えると二重計算になります。
経費率をNAVリターンから引きますか？
引きません。公表NAVリターンはファンド費用控除後です。ただし、投資者の税金や個別の売買・為替費用まで控除した手取りではありません。
円換算したNAVがそのまま口座の売却額ですか？
参考額です。実際の売買は市場価格と取引時の為替が関わり、税・仲介手数料・為替交換費用も異なります。分配再投資後の残高を表すものでもありません。
出典
Vanguardの目論見書・年次報告・ファクトシート・商品ページの公表履歴と、FRBの為替相場を参照しています。
- Vanguard FTSE Emerging Markets ETF Prospectus（2026年2月27日版）：投資目的・費用・主なリスク。
- Vanguard FTSE Emerging Markets ETF Fact Sheet（2026年9月30日基準）：再投資・費用・税の注記とNAV実績。
- Annual Shareholder Report（2025年10月31日付）：報告期間の仮定投資にかかる費用。
- Vanguard公式VWO商品ページ：NAV・分配金・期間別収益率の履歴。
- Federal Reserve Board「Historical Rates for the Japanese Yen」：1米ドル当たりの円相場。
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の購入・売却や個別の投資判断を勧めるものではありません。投資判断は最新の目論見書等を確認のうえ、ご自身の責任で行ってください。個別の税務・労務相談には応じられません。