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年収別の手取り早見表

確認日: ／ 所得税: 令和8年分・保険料: 令和8年度

文責: Masahiro Yasu（経理実務者）

年収ごとの手取り年額と平均月額を比較できます。給与のみ・35歳・扶養なし・協会けんぽ東京の料率固定モデルです。詳しい内訳と家族・年齢による違いは各年収のページにあります。

自分の条件で手取りを計算する

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額面年収と手取りの比較

給与のみ・35歳・扶養なし・東京・料率固定モデル
額面年収手取り年額平均月額
300万円2,400,024円200,002円
350万円2,787,273円232,273円
400万円3,168,317円264,026円
450万円3,547,914円295,660円
500万円3,942,183円328,515円
600万円4,662,028円388,502円
700万円5,308,676円442,390円
750万円5,634,721円469,560円
800万円5,947,605円495,634円
850万円6,296,563円524,714円
1000万円7,274,313円606,193円
1200万円8,561,818円713,485円
1500万円10,239,333円853,278円
額面給与−社会保険料−税金＝手取り
手取りは額面給与から本人負担の社会保険料と税金を引いた金額です。

計算の前提

毎月の給与明細との違いこの系列は35歳を基本に、年税額で年間の手取りを比較します。年末調整前の月手取り表は40歳・介護保険ありで、毎月の源泉徴収額を使います。年齢と税の精算時点が違うため、同じ年収でも答えは一致しません。
対象所得税上の居住者である会社員。社会保険・雇用保険に加入し、厚生年金基金は未加入。給与のみで、賞与・非課税通勤手当なし。
支給方法額面年収を12等分。円未満を含む理論上の月給から標準報酬月額を求め、同じ等級が続くモデル。
保険料令和8年度の協会けんぽ東京。健康保険は2026-03、支援金は2026-04、雇用保険は2026-04以後の料率を12か月に適用。暦年の途中の料率変更は反映しません。
年齢・家族基本例は35歳・扶養なし。比較例は45歳、または所得のない同一生計の配偶者（70歳未満）あり。子・その他の扶養なし。
所得税令和8年分の年税額。令和8年分の年末調整（令和8年12月1日以後に行うもの）と同じ改正後の控除。令和9年2月16日〜3月15日に提出する確定申告の計算規則を使用。
住民税令和8年分の所得を使用。翌年度の税額を差し引いた平常年の目安。標準税率・均等割・森林環境税を含み、自治体の超過課税は含めません。
控除基礎控除・社会保険料控除と、比較例の配偶者控除。住宅ローン・生命保険・医療費・寄附などの控除なし。本人の所得制限で配偶者控除がなくなる場合も反映。
端数と月額保険料は給与控除の50銭以下切捨て・50銭超切上げ。所得税と復興税は所得税計算機と同じ年税額を使用し、納付額の端数処理前。月額は年額の12分の1を円に四捨五入した平均です。

年の途中の就職・退職・死亡・出国、他の所得、保険料免除は対象外です。住民税は前年所得で決まるため、昇給直後や新卒の給与明細とは一致しません。賞与への配分でも社会保険料が変わります。手取り計算機で月給・年齢・都道府県・住民税通知額を指定してください。年税額は所得税計算機、住民税は住民税計算機で確認できます。

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この系列は年収ごとの答えを調べるための表です。差し引く順序や計算方法は手取りの計算方法で解説しています。

出典

データの確認日: 社会保険料 2026-07-13、所得税 2026-10-07、住民税 2026-07-21。上記の資料確認日とは区別しています。

一般的な情報提供を目的とした概算です。個別の税務・労務相談には応じられません。実際の税額・保険料は納税通知書・給与明細、税務署・自治体・保険者で確認してください。

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