粗利とは？粗利率の計算式・売上原価の出し方
粗利は、売上高から売上原価を引いた利益で、損益計算書の「売上総利益」に当たります。売上原価が売上高を超える場合の表示は「売上総損失」です。
粗利率は粗利を売上高で割った割合です。計算で迷いやすいのは、売上原価に仕入額をそのまま入れてしまうこと。商品が残っている場合は、期首と期末の在庫も使います。
粗利・粗利率の計算式
| 知りたいもの | 計算式 |
|---|---|
| 粗利（売上総利益） | 売上高 − 売上原価 |
| 粗利率（売上総利益率） | 粗利 ÷ 売上高 × 100（百分率） |
粗利は金額、粗利率は売上高に対する割合です。日本政策金融公庫「経営改善計画書策定の手引」でも、売上総利益率を「売上総利益／売上高」としています。
財務諸表等規則83条では、売上高から売上原価を引いた額を売上総利益金額、売上原価が売上高を超える場合は売上総損失金額として表示します。
売価・原価から粗利率を計算する → 利益率・原価率 計算ツール棚卸から粗利までの計算例
商品売買業で追加調整がない場合の式は「期首商品棚卸高 ＋ 当期商品仕入高 − 期末商品棚卸高」です。
以下は商品売買業の仮定の設例です。同一会計期間・税抜でそろえ、仕入は諸掛込・値引控除後とし、評価減などはなく追加調整なしで計算します。
| 項目 | 金額・計算 |
|---|---|
| 売上高 | 100万円 |
| 期首商品棚卸高 | 20万円 |
| 当期商品仕入高 | 70万円 |
| 期末商品棚卸高 | 30万円 |
| 売上原価 | 20万円 ＋ 70万円 − 30万円 ＝ 60万円 |
| 粗利 | 100万円 − 60万円 ＝ 40万円 |
| 粗利率 | 40万円 ÷ 100万円 × 100 ＝ 40% |
この式は商品の単純な例です。製造業では当期製品製造原価を使い、販売・仕入以外の増減や評価減などがあれば調整が必要です。棚卸額は売価ではなく、採用する評価方法で求めた額を使います。
表示の根拠は財務諸表等規則75条〜80条です。区分が困難・不適当な場合などの表示や明細書は、売上原価の解説で扱っています。
粗利と営業利益の違い
粗利から販売費及び一般管理費（販管費）を引いて、営業損益を求めます（財務諸表等規則89条）。粗利が黒字でも、販管費をまかなえなければ営業損失です。
公庫の記入例では、売上高90,000千円から売上原価32,400千円を引いた売上総利益は57,600千円で、同じ公庫の記入例から計算した粗利率は64%です。
その記入例は、粗利が黒字でも営業経費控除後の営業利益は赤字になっています。粗利だけで会社全体の黒字・赤字を判断せず、損益計算書の読み方で次の段階まで確認してください。
人件費も、製造に関わるものと販売・管理に関わるものでは、載る区分が変わります。「人件費だから粗利から引かない」と費用の名前だけで決めず、決算書の売上原価と販管費の区分を使います。
計算前にそろえる数字
- 会計期間：売上高と売上原価を同じ期間から拾います。月次と通期を混ぜません。
- 金額の基準：税込・税抜を混在させず、帳簿の経理方式にそろえます。
- 仕入の範囲：商品仕入は、仕入運賃・直接購入諸掛を含み、仕入値引・返品などを控除した額を使います。
- 棚卸の金額：棚卸表と帳簿の残高を照合し、評価減などの調整を確認します。
粗利率が変わったら、売価・仕入原価・商品構成・棚卸の計上を分けて調べます。在庫の回り方そのものは、棚卸資産回転率と回転期間で確認できます。
まとめ
粗利は売上高から売上原価を引いた額、粗利率は売上高に対する粗利の割合です。商品の計算では仕入と在庫を対応させ、粗利を確認した後に販管費を引いた営業損益へ進みます。
よくある質問
粗利と売上総利益は違いますか？
この記事では同じ意味で使っています。売上高から売上原価を引いた額が売上総利益です。売上原価が売上高を超える場合は、売上総損失として表示されます。
粗利率は何で割りますか？
売上高で割ります。粗利を売上高で割り、百分率に直したものが粗利率です。原価を分母にする上乗せ率とは区別してください。
粗利が黒字なら会社も黒字ですか？
粗利だけでは判断できません。粗利から販管費を引いた営業損益など、損益計算書の後の段階も確認する必要があります。
出典
この記事は一般的な情報提供であり、個別の税務相談には応じられません。設例は計算方法の説明用です。実際の会計・税務の判断は顧問税理士等にご確認ください。