楽天・プラス・SOX vs 楽天・プラス・NASDAQ-100｜費用・指数の中身・実績を比較
結論から言うと、2024年1月30日〜2026年9月30日に100万円を一括で投資し、税引前の分配金を再投資した場合の終了時評価額は、楽天・プラス・SOXが3,177,700円、楽天・プラス・NASDAQ-100が1,917,800円でした。直近1年（2025年9月30日〜2026年9月30日）の税引前分配金再投資ベースの騰落率は楽天・プラス・SOXが+110.50%、楽天・プラス・NASDAQ-100が+30.69%でした。比較期間全体（2024年1月30日〜2026年9月30日）の税引前分配金再投資ベースの最大下落率は楽天・プラス・SOXが-45.16%、楽天・プラス・NASDAQ-100が-27.76%です。いずれも過去の実績で、将来の成果を示すものではありません。
信託報酬（税込年率・ファンド本体、有価証券の貸付を行った場合の報酬を除く）は楽天・プラス・SOXが年0.176%、楽天・プラス・NASDAQ-100が年0.198%です。連動を目指す指数が違い、SOXインデックスは米国上場の主要な半導体関連30銘柄、Nasdaq-100インデックスは米国のナスダック市場に上場している時価総額の大きい金融を除く100社で構成されます（交付目論見書の説明）。比較期間は、2本の設定日（2024年1月30日）から2026年9月30日までの約2年8か月です。
基準価額は楽天・プラス・SOXと楽天・プラス・NASDAQ-100とも運用会社の公表する分配金再投資基準価額で、どちらも2026年9月30日までのデータです。費用は2026年10月6日に確認した交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートの記載です。どちらかの購入や売却を勧めるものではなく、資料で確かめられる事実を並べています。
同じ期間の実績を、分配金再投資で比べる
| 項目（基準価額は2026年9月30日まで） | 楽天・プラス・SOX | 楽天・プラス・NASDAQ-100 |
|---|---|---|
| 比較期間 | 2024年1月30日〜2026年9月30日 | 2024年1月30日〜2026年9月30日 |
| 累積騰落率（比較期間・分配金再投資） | +217.77% | +91.78% |
| 年率換算（複利・比較期間・分配金再投資） | +54.27% | +27.66% |
| 100万円の終了時評価額（売却前・比較期間・分配金再投資） | 3,177,700円 | 1,917,800円 |
| 比較期間内の最大下落率（分配金再投資） | -45.16% | -27.76% |
| 直近1年の騰落率（2025年9月30日〜2026年9月30日・分配金再投資） | +110.50% | +30.69% |
最大下落率は、比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測った値です。将来の損失の上限ではありません。年率は分配金再投資ベースの累積騰落率を複利で年率に直した値で、比較期間の暦日数（974日）を365.25で割った年数（2.67年）で計算しています。毎年同じ率で増えたという意味ではありません。
楽天・プラス・SOXの最大下落率（-45.16%）は2024年7月11日の高値から2025年4月9日の安値まで、楽天・プラス・NASDAQ-100の最大下落率（-27.76%）は2024年12月27日の高値から2025年4月9日の安値までで、どちらも比較期間（2024年1月30日〜2026年9月30日）の分配金再投資基準価額で測った値です。比較期間（2024年1月30日〜2026年9月30日）の日次騰落率の相関は0.89で、同じ日に同じ方向へ動くことが多かった一方、この期間の累積騰落率と最大下落率の大きさはどちらもSOXのほうが大きくなりました。
目論見書の料率と、総経費率（参考値）を分けて見る
| 項目（2026年10月6日に確認した資料） | 楽天・プラス・SOX | 楽天・プラス・NASDAQ-100 |
|---|---|---|
| 信託報酬（税込年率・ファンド本体・貸付時の追加分を除く） | 年0.176% | 年0.198% |
| 総経費率（参考値・年率） | 0.20% | 0.21% |
| 総経費率の対象期間 | 2024/10/16〜2025/10/15 | 2024/10/16〜2025/10/15 |
| 連動対象・投資対象 | SOXインデックス（円換算ベース） | Nasdaq-100インデックス（円換算ベース） |
| 為替ヘッジ | 原則なし | 原則なし |
| 決算 | 年1回（原則として10月15日。休業日の場合は翌営業日） | 年1回（原則として10月15日。休業日の場合は翌営業日） |
| 設定日 | 2024年1月30日 | 2024年1月30日 |
| 購入時手数料／信託財産留保額 | なし／なし | なし／なし |
総経費率には、原則として購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税が含まれません。対象期間と、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。
表の総経費率は、直近の運用報告書の作成対象期間について年率換算した参考値で、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている値です。交付目論見書・交付運用報告書とも、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なると注記しています。
2本の交付目論見書はどちらも、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げ、有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額としています。表の信託報酬は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。
指数の中身：半導体30銘柄か、金融を除く100社か
指数を算出するNasdaqの指数算出方法書によると、SOX指数は米国の取引所に上場する半導体・半導体製造装置の銘柄から、時価総額の大きい30銘柄を年1回選びます（ADRも対象で、主な条件は時価総額・売買高・上場期間など）。SOX指数は修正時価総額加重で、四半期ごとの調整では、時価総額の上位3銘柄の比率の上限を順に12パーセント・10パーセント・8パーセント、それ以外の銘柄の上限を4パーセントとし、超えた分をほかの銘柄へ配り直します。SOX指数の定期の銘柄の入れ替えは年1回9月、比率の調整は3・6・9・12月で、適用はその月の第3金曜日の翌取引日の取引開始時です。合併などで条件を満たさなくなった銘柄は定期の入れ替えを待たずに除かれ、条件を満たす時価総額の最も大きい銘柄が加わります。この比率の上限は2024年4月22日からの定めで、それ以前は、どの銘柄も8パーセントまで、4パーセントを超えてよいのは時価総額の上位5銘柄までという2段階の上限でした。同じ算出方法書によると、Nasdaq-100指数はナスダック上場の金融を除く大型100社の修正時価総額加重で、定期の見直しは12月の年次の入れ替え・リバランスと、3・6・9月のリバランスです。このほか、日々の終値で1社の比率が24パーセントを超えるか、4.5パーセントを超える会社の比率の合計が48パーセントを超えた場合には、臨時のリバランス（Special Rebalance）が行われることがあります。Nasdaq-100指数の12月の年次見直しでは、当初の比率が24パーセントを超える会社があるときに、1社を20パーセント以下にし、4.5パーセントを超える会社の比率の合計が48パーセント以上なら40パーセントまで下げるといった会社単位の調整と、銘柄単位の調整を重ねる定めがあります（詳細は算出方法書）。時価総額の大きい銘柄が臨時に加わり、銘柄数が一時的に100を超える場合があります。
2026年8月31日時点の月次レポート（マザーファンドの純資産総額比）では、楽天・プラス・SOXの投資銘柄数は31、業種別構成比は情報技術が93.9%です。同じ2026年8月31日時点の楽天・プラス・NASDAQ-100の投資銘柄数は103で、業種別構成比は情報技術54.6%、コミュニケーション・サービス12.7%、一般消費財・サービス10.1%の順です（2本とも業種別構成比にETFと先物は含みません）。
| 順位（2026年8月31日） | 楽天・プラス・SOXの上位10銘柄（2026年8月31日） | 楽天・プラス・SOXのマザーファンドでの比率（2026年8月31日・純資産総額比） | 楽天・プラス・NASDAQ-100の上位10銘柄（2026年8月31日） | 楽天・プラス・NASDAQ-100のマザーファンドでの比率（2026年8月31日・純資産総額比） |
|---|---|---|---|---|
| 1位 | NVIDIA CORP | 13.1% | NVIDIA CORP | 7.9% |
| 2位 | BROADCOM INC | 8.8% | APPLE INC | 7.0% |
| 3位 | MICRON TECHNOLOGY INC | 8.2% | MICROSOFT CORP | 5.7% |
| 4位 | ISHARES SEMICONDUCTOR ETF | 4.8% | INVESCO QQQ TRUST SERIES 1 | 4.9% |
| 5位 | MARVELL TECHNOLOGY INC | 4.5% | MICRON TECHNOLOGY INC | 4.4% |
| 6位 | ASML HOLDING NV | 4.5% | AMAZON COM INC | 4.3% |
| 7位 | APPLIED MATERIALS INC | 4.4% | ADVANCED MICRO DEVICES INC | 3.1% |
| 8位 | TAIWAN SEMICONDUCTOR MANUFACTURING | 4.2% | ALPHABET INC | 3.0% |
| 9位 | LAM RESEARCH CORP | 4.0% | ALPHABET INC | 2.8% |
| 10位 | KLA CORPORATION | 3.9% | BROADCOM INC | 2.6% |
2026年8月31日の上位10銘柄（ETFの行を含む）の比率を足すと、楽天・プラス・SOXは60.4%、楽天・プラス・NASDAQ-100は45.7%です（どちらもマザーファンドの純資産総額比）。2026年8月31日の上位10銘柄の中で2本に共通するのは、NVIDIA・BROADCOM・MICRON TECHNOLOGYの3銘柄です。月次レポートの比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率で、指数の中の比率そのものではありません。SOX指数の比率の上限は、算出方法書では四半期ごとの調整の時点で当てる値として書かれています。2026年8月31日の上位10銘柄にあるISHARES SEMICONDUCTOR ETFとINVESCO QQQ TRUST SERIES 1は株式ではなくETFです。2本のマザーファンドは、指数との連動性を保つためにETFや株価指数先物取引を使うことがあると交付目論見書に書かれています。楽天・プラス・SOXの交付目論見書の運用実績（2026年4月30日現在）では、マザーファンドの株式先物2.2%はNASDAQ-100株価指数先物と注記されています。
為替ヘッジは2本とも原則として行わないため、円換算した値動きには為替の変動も含まれます。
信託報酬（税込）の差と、分配金の実績
交付目論見書の信託報酬（税込年率、貸付時の報酬を除く）は楽天・プラス・SOXが年0.176%、楽天・プラス・NASDAQ-100が年0.198%で、差は年0.022ポイントです。100万円を1年間一定額で保有すると仮定した信託報酬の差の目安は、100万円×年0.022%で約220円（税込）で、実際の利益差ではありません。直近の運用報告書の作成対象期間の総経費率は、楽天・プラス・SOXが0.20%（2024/10/16〜2025/10/15）、楽天・プラス・NASDAQ-100が0.21%（2024/10/16〜2025/10/15）です。2本の総経費率は同じ作成対象期間（2024年10月16日〜2025年10月15日）の参考値です。
この比較期間の実績の差は信託報酬（税込）の差（年0.022ポイント）よりはるかに大きく、費用の差では説明できません。2本は連動を目指す指数が違い、実績の差は主に指数の値動きの違いから生じていますが、どの業種・銘柄がどれだけ効いたかはこの記事の資料からは分けられません。
決算は2本とも年1回で、交付目論見書の決算日は原則として毎年10月15日（休業日の場合は翌営業日）です。月次レポート（2026年8月31日作成基準）では、2本とも2024年10月と2025年10月の決算の分配金が0円（1万口当たり・税引前）です。分配金は委託会社が基準価額水準や市況動向などを考えて決め、必ず分配を行うものではありません。
楽天・プラス・NASDAQ-100の交付目論見書の税金の欄には、受益者が確定拠出年金法に規定する資産管理機関や国民年金基金連合会等の場合は所得税・復興特別所得税・地方税がかからないという記載があり、楽天・プラス・SOXの交付目論見書にはこの記載がありません。この記載は、どの確定拠出年金（iDeCoや企業型）で選べるかを示すものではないため、加入している制度の商品一覧で確かめる必要があります。
計算条件と、この比較からは分からないこと
2026年10月6日に取得した日次データを使い、2024年1月30日以降で、2本とも基準価額がある日だけを比べました。この比較は、終点から3年さかのぼった日を起点にするのを既定にしています。ただし2本とも設定日が2024年1月30日で、終点の3年前（2023年9月30日）より後なので、2本の基準価額がそろう最初の日であるこの設定日を起点にしました。終点は月末の2026年9月30日に固定しました（取得したデータは2026年10月5日分までありますが、月末で区切っています）。
比較期間の終了時評価額は「100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額」で計算しました。基準価額は信託報酬などを差し引いた後の値なので、費用をもう一度引いてはいません。投資者ごとの税金は含めていません。交付目論見書の税金の表（2026年4月末現在の記載）では、NISAなどの非課税の扱いを受けない個人投資者が受け取る普通分配金と、換金（解約）時・償還時の差益（譲渡益）に、源泉徴収時の税率でそれぞれ20.315%がかかります（課税方法などにより異なる場合があり、外国税額控除の適用となった場合は分配時の税金が異なる場合があり、法人の場合は異なります）。課税口座では、その税金の分だけ実際の手取り額はこの評価額より少なくなります。2本ともNISAの「成長投資枠」の対象で（販売会社により取扱いが異なる場合があります）、NISAを利用した場合は、一定の額を上限として毎年一定額の範囲で新たに購入した分から生じる配当所得と譲渡所得が非課税です。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。
開始日を変えれば実績の差も変わります。この記事は費用・投資対象・下落率を並べるところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が出た時点で、実績は四半期ごとに期間を更新する予定です。
積立額と仮定の年率から将来額を計算するシミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。
よくある質問
SOX指数は、ナスダックの大型株の指数に含まれる半導体株だけを集めたものですか？
違います。SOXインデックスは米国上場の主要な半導体関連30銘柄で構成されます。指数算出方法書の条件は米国の取引所への上場で、ナスダック上場に限らず、ADRも対象です。2026年8月31日の上位10銘柄で2本に共通するのは、NVIDIA・BROADCOM・MICRON TECHNOLOGYの3銘柄です。
信託報酬はどちらが低いですか？
交付目論見書の信託報酬（税込年率、貸付時の報酬を除く）は楽天・プラス・SOXが年0.176%、楽天・プラス・NASDAQ-100が年0.198%です。総経費率（2024年10月16日〜2025年10月15日の作成対象期間の参考値）は楽天・プラス・SOXが0.20%、楽天・プラス・NASDAQ-100が0.21%です。
表の評価額は売却して受け取れる金額ですか？
課税口座では違います。税引前の分配金を再投資した基準価額で計算した売却前の金額で、普通分配金と換金時の差益（譲渡益）にかかる税金（交付目論見書の2026年4月末現在の記載で、個人の源泉徴収時の税率で20.315%。課税方法などにより異なる場合があり、外国税額控除の適用となった場合は分配時の税金が異なる場合があり、法人の場合は異なります）は含みません。2本ともNISAの成長投資枠の対象で（販売会社により取扱いが異なる場合があります）、NISAを利用した場合は、一定の額を上限として毎年一定額の範囲で新たに購入した分から生じる配当所得と譲渡所得が非課税です。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。基準価額に反映済みの信託報酬を二重に引いてもいません。
直近の年間騰落率はどちらが上でしたか？
2025年9月30日〜2026年9月30日の税引前分配金再投資ベースの騰落率は楽天・プラス・SOXが+110.50%、楽天・プラス・NASDAQ-100が+30.69%でした。開始日によって結果は変わり、過去の実績は将来の成果を示しません。
出典
- 楽天・プラス・ＳＯＸインデックス・ファンド 交付目論見書（使用開始日2026年7月16日）
- 楽天・プラス・ＳＯＸインデックス・ファンド 交付運用報告書（第2期・作成対象期間2024年10月16日〜2025年10月15日）
- 楽天・プラス・ＳＯＸインデックス・ファンド 月次レポート（2026年8月31日作成基準）
- 楽天・プラス・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ファンド 交付目論見書（使用開始日2026年7月16日）
- 楽天・プラス・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ファンド 交付運用報告書（第2期・作成対象期間2024年10月16日〜2025年10月15日）
- 楽天・プラス・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ファンド 月次レポート（2026年8月31日作成基準）
- Nasdaq：PHLX Semiconductor Sector Index（SOX）Index Methodology（2026年10月6日に確認）
- Nasdaq：Nasdaq-100 Index（NDX）Index Methodology（2026年10月6日に確認）
- 楽天・プラス・ＳＯＸインデックス・ファンド：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月6日取得）
- 楽天・プラス・ＮＡＳＤＡＱ－１００インデックス・ファンド：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月6日取得）
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。
資料確認日: 2026年10月6日。運用会社の交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートと、運用会社公表の基準価額データ。