SBI日本高配当 vs 楽天・高配当株式・日本｜費用・分配金・実績を比較

公開日: 2026年10月5日

文責: Masahiro Yasu（クリニック・EC事業の経営者／経理実務者）

結論から言うと、2025年2月7日〜2026年9月30日に100万円を一括で投資し、税引前の分配金を再投資した場合の終了時評価額は、SBI日本高配当（年4回）が1,655,570円、楽天・高配当株式・日本（四半期）が1,606,461円でした。直近1年（2025年9月30日〜2026年9月30日）の税引前分配金再投資ベースの騰落率はSBI日本高配当（年4回）が+36.32%、楽天・高配当株式・日本（四半期）が+30.35%でした。比較期間全体（2025年2月7日〜2026年9月30日）の税引前分配金再投資ベースの最大下落率はSBI日本高配当（年4回）が-16.99%、楽天・高配当株式・日本（四半期）が-15.39%です。

信託報酬（税込年率・ファンド本体、有価証券の貸付を行った場合の追加分を除く）はSBI日本高配当（年4回）が年0.099%、楽天・高配当株式・日本（四半期）が年0.297%です。銘柄の選び方も違い（交付目論見書の記載）、SBIは予想配当利回りが市場平均より高い銘柄を中心に運用会社が選別し、楽天は主にダウ・ジョーンズ日本配当100インデックスを参照して銘柄を選んでいます（2本ともベンチマークはありません）。比較期間は、楽天の設定日（2025年2月7日）から2026年9月30日までの約1年8か月です。

基準価額は楽天・高配当株式・日本（四半期）が運用会社の公表する分配金再投資基準価額、SBI日本高配当（年4回）がウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値で、どちらも2026年9月30日までのデータです。費用は2026年10月3日に確認した交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートの記載です。どちらかの購入や売却を勧めるものではなく、資料で確かめられる事実を並べています。

同じ期間の実績を、分配金再投資で比べる

最大下落率は、比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測った値です。将来の損失の上限ではありません。年率は分配金再投資ベースの累積騰落率を複利で年率に直した値で、比較期間の暦日数（600日）を365.25で割った年数（1.64年）で計算しています。毎年同じ率で増えたという意味ではありません。

目論見書の料率と、総経費率（参考値）を分けて見る

総経費率には、原則として購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税が含まれません。対象期間と、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

表の総経費率は、直近の運用報告書の作成対象期間について年率換算した参考値で、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている値です。交付目論見書・交付運用報告書とも、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なると注記しています。

SBI日本高配当（年4回）の交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%（税抜50.0%）以内の額が運用管理費用（信託報酬）に追加されると定めています。楽天・高配当株式・日本（四半期）の交付目論見書には、品貸料についての記載がありません。表の信託報酬は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。

銘柄の選び方：運用会社の選別か、指数を参照するか

SBI日本高配当は、予想配当利回りが市場平均と比べて高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ、株価のバリュエーションなどを評価・分析して投資銘柄を選別します。交付目論見書は、予想配当利回りの高い銘柄が必ずしも組み入れられるとは限らないこと、業種の分散を図れないことがあることも書いています。各銘柄の組入比率は、個別銘柄の時価総額や流動性なども考えて決めます。ポートフォリオの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定・投資比率の決定を行うことを基本としていますが、上回ることは保証されていません。ベンチマークはありません。

楽天・高配当株式・日本は、主にダウ・ジョーンズ日本配当100インデックスを参照して銘柄を選び、流動性などを考えて組入比率を決めます。この指数は、S&P日本500指数の中から、財務比率に基づき同業他社と比較してファンダメンタルズの強さを考慮して選んだ、安定した配当実績を持つ高配当企業100社で構成されます。このファンドも交付目論見書でベンチマークはありません。この指数は、銘柄を選ぶときに参照する対象として書かれています。

2026年8月31日時点で、SBIのマザーファンドは111銘柄、業種は銀行業12.04%、電気機器10.28%、輸送用機器7.82%の順です。楽天のマザーファンドは2026年8月31日時点で76銘柄で、上位業種は輸送用機器14.3%、保険業12.9%、建設業9.7%です。

楽天の上位10銘柄のうち6銘柄は、SBIの組入上位30銘柄にも入っています（2026年8月末、比率はそれぞれのマザーファンドの純資産総額比）。SBI側の「上位30銘柄外」は月次レポートの上位30銘柄に載っていないという意味で、保有していないという意味ではありません。

2026年8月31日基準の月次レポートの配当利回りは、SBIが2.98%、楽天が3.3%と書かれています。SBIの値は、各銘柄の過去12か月間の配当落ち後の1株当たり配当額の合計を基準日の株価で割った値を、マザーファンドの株式の評価額の合計に対する比率で加重平均したものです。楽天の値は、組入銘柄の予想配当利回りをマザーファンドの純資産総額比で加重平均した参考値（税金等控除前）です。実績か予想か、加重の分母が何かが違うため、この2つの数字の大小は比べられません。

直近4回の分配金（1万口当たり・税引前、2026年9月30日までの決算）

楽天の2026年9月25日決算の分配金（125円・1万口当たり・税引前）は、2026年8月31日作成基準の月次レポートにはまだ載っておらず、運用会社が公表している基準価額データ（2026年10月3日取得）の分配金欄の値です。決算日は、交付目論見書でSBIが原則として1・4・7・10月の各10日、楽天が原則として3・6・9・12月の各25日（どちらも休業日の場合は翌営業日）です。分配金は1万口当たりの金額で、基準価額の水準が違う2本の円の金額どうしでは利回りの高低を比べられません。分配金は投資信託の純資産から支払われるので、支払われた金額に相当する分、基準価額は下がります。分配対象額が少額の場合などには分配を行わない場合があり、将来の分配金の支払いとその金額は保証されていません。2本の交付目論見書はどちらも、分配金が計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があること、投資者の購入価額によっては分配金の一部または全部が実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があることを書いています。冒頭の実績表（累積騰落率・評価額など）は、分配金を受け取らずに税引前のまま再投資したと仮定した値です。

信託報酬（税込）の差と、総経費率の対象期間

交付目論見書の信託報酬（税込年率、貸付時の追加分を除く）はSBIが年0.099%、楽天が年0.297%で、差は年0.198ポイントです。100万円を1年間一定額で保有すると仮定した信託報酬の差の目安は、100万円×年0.198%で約1,980円（税込）で、実際の利益差ではありません。直近の運用報告書の作成対象期間の総経費率は、SBI日本高配当（年4回）が0.10%（2025/10/11〜2026/4/10）、楽天・高配当株式・日本（四半期）が0.31%（2025/12/26〜2026/6/25）です。2本の総経費率はどちらも約半年の作成対象期間の値で、対象期間の始まりは76日ずれています。

この比較期間ではSBIの累積騰落率が楽天を上回りましたが、2本は銘柄の選び方と業種の構成が違い、実績の差を費用の差だけで説明することはできません。

計算条件と、この比較からは分からないこと

2026年10月3日に取得した日次データを使い、2025年2月7日以降で、2本とも基準価額がある日だけを比べました。この比較は、終点から3年さかのぼった日を起点にするのを既定にしています。ただし楽天・高配当株式・日本（四半期）の設定日（2025年2月7日）が終点の3年前（2023年9月30日）より後なので、2本の基準価額がそろう最初の日であるこの設定日を起点にしました。終点は月末の2026年9月30日に固定しました（取得したデータはSBI日本高配当（年4回）が2026年10月1日分まで、楽天・高配当株式・日本（四半期）が2026年10月2日分までありますが、月末で区切っています）。

比較期間の終了時評価額は「100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額」で計算しました。基準価額は信託報酬などを差し引いた後の値なので、費用をもう一度引いてはいません。投資者ごとの税金（分配金や換金時の差益にかかる税金）は含めていないため、実際に受け取る手取り額とは異なります。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。

開始日を変えれば実績の差も変わります。この記事は費用・投資対象・下落率を並べるところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が出た時点で、実績は四半期ごとに期間を更新する予定です。

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

Q. 2本は同じ指数に連動していますか？

A. 2本とも、交付目論見書でベンチマークはありません。楽天は主にダウ・ジョーンズ日本配当100インデックスを参照して銘柄を選びますが、SBIは予想配当利回りが市場平均より高い銘柄を中心に運用会社が選別します。

Q. 配当利回りはどちらが高いですか？

A. 2026年8月31日基準の月次レポートの値はSBIが2.98%、楽天が3.3%ですが、SBIは過去12か月の配当実績による値、楽天は予想配当利回りの参考値で定義が違うため、比べられません。楽天の月次レポートは、この値がファンドの将来の分配金の支払いを示唆するものではないと注記しています。

Q. 表の評価額は売却して受け取れる金額ですか？

A. 違います。税引前の分配金を再投資した基準価額で計算した売却前の金額で、投資者ごとの税金（分配金や換金時の差益にかかる税金）は含みません。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。基準価額に反映済みの信託報酬を二重に引いてもいません。

Q. 直近1年ではどちらが上でしたか？

A. 2025年9月30日〜2026年9月30日の税引前分配金再投資ベースの騰落率はSBIが+36.32%、楽天が+30.35%でした。開始日によって結果は変わります。

出典

• SBI日本高配当株式（分配）ファンド（年4回決算型）交付目論見書（使用開始日2026年7月11日）
• SBI日本高配当株式（分配）ファンド（年4回決算型）交付運用報告書（作成対象期間2025年10月11日〜2026年4月10日）
• SBI日本高配当株式（分配）ファンド（年4回決算型）月次レポート（2026年8月31日基準）
• 楽天・高配当株式・日本ファンド（四半期決算型）交付目論見書（使用開始日2026年9月25日）
• 楽天・高配当株式・日本ファンド（四半期決算型）交付運用報告書（作成対象期間2025年12月26日〜2026年6月25日）
• 楽天・高配当株式・日本ファンド（四半期決算型）月次レポート（2026年8月31日作成基準）
• SBI日本高配当株式（分配）ファンド（年4回決算型）：基準価額データ（ウエルスアドバイザー配信。日々の騰落率から分配金再投資ベースを計算・2026年10月3日取得）
• 楽天・高配当株式・日本ファンド（四半期決算型）：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月3日取得）

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

資料確認日: 2026年10月3日。運用会社の交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートと、基準価額データ（SBI日本高配当（年4回）はウエルスアドバイザー配信、もう1本は運用会社公表）。