SBI・SPDR・S&P500高配当 vs 楽天・SCHD｜業種・費用・実績を比較

公開日: 2026年10月3日

文責: Masahiro Yasu（クリニック・EC事業の経営者／経理実務者）

結論から言うと、2024年9月18日〜2026年9月30日に100万円を一括で投資し、税引前の分配金を再投資した場合の終了時評価額は、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が1,212,916円、楽天・SCHD（四半期決算型）が1,372,137円でした。直近1年（2025年9月30日〜2026年9月30日）の税引前分配金再投資ベースの騰落率はSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が+14.85%、楽天・SCHD（四半期決算型）が+31.67%でした。比較期間全体（2024年9月18日〜2026年9月30日）の最大下落率はSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が-20.50%、楽天・SCHD（四半期決算型）が-21.24%です。

投資先ETFの報酬を加味した実質的な信託報酬は、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が年0.1338%程度、楽天・SCHD（四半期決算型）が年0.1238%程度です（楽天・SCHDは投資先ETFの報酬相当額を委託会社が充当するため、交付目論見書の投資先の報酬は年0.0%程度と表示されています）。この率は信託報酬の部分だけで、監査報酬などのその他の費用と、有価証券の貸付を行った場合に加わる報酬は含みません。投資先は前者がS&P500高配当指数、後者がダウ・ジョーンズ US ディビデンド 100 インデックスへの連動を目指すETFで、指数が違います。楽天・SCHDの設定日（2024年9月18日）からの比較で、期間は約2年です。

基準価額は楽天・SCHD（四半期決算型）が運用会社の公表する分配金再投資基準価額、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）がウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値で、どちらも2026年9月30日までのデータです。費用は2026年10月3日に確認した交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートの記載です。どちらかの購入や売却を勧めるものではなく、資料で確かめられる事実を並べています。

同じ期間の100万円を、分配金再投資で比べる

最大下落率は、比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測った値です。将来の損失の上限ではありません。年率は複利換算で、比較期間の暦日数（742日）を365.25日で割った年数（2.03年）で計算しています。毎年同じ率で増えたという意味ではありません。

目論見書の料率と、総経費率（参考値）を分けて見る

総経費率には、原則として購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税が含まれません。対象期間と、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

表の総経費率は、直近の運用報告書の作成対象期間について年率換算した参考値で、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている値です。交付目論見書・交付運用報告書とも、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なると注記しています。

SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）の投資先ETFの管理報酬等（年0.07%）は、交付目論見書の「投資対象ファンドの概要」が2026年5月末現在として載せている率で、今後変更になる場合があると書かれています。実質的な信託報酬の年0.1338%も「程度」と表示された値です。楽天・SCHD（四半期決算型）の交付目論見書は、投資先の報酬の数値を2026年2月末現在のものとし、今後の投資内容等により変動するとしています。同じ目論見書は、楽天・SCHDの実質的に負担する運用管理費用（年0.1238%程度）についても、概算値であり目安で、実際の組入状況・運用状況によって変動すると書いています。

SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）の交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%（税抜50.0%）以内の額が運用管理費用（信託報酬）に追加されると定めています。楽天・SCHD（四半期決算型）の交付目論見書は、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げ、有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額としています。表の信託報酬と実質的な信託報酬は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。

※楽天・SCHD（四半期決算型）の0.19%には、投資先ETFにかかる年0.06%程度の報酬が反映されていますが、委託会社がその相当額をファンドに別途充当しています（詳しくは「ETFの報酬をどう数えるかで、表示の料率が変わる」の節）。

指数が違う：S&P500高配当指数と、ダウ・ジョーンズ US ディビデンド 100 インデックス

S&P500高配当指数は、S&P500の採用銘柄のうち配当利回りが高い80銘柄で構成される指数です。2026年8月31日時点の投資先ETFは不動産が22.97%で最も大きい業種で、組入1位のアクセンチュアが1.68%です。

楽天・SCHDはマザーファンドを通じて「シュワブ・米国配当株式ETF」に投資し、このETFはダウ・ジョーンズ US ディビデンド 100 インデックスへの連動を目指します。ただし楽天・SCHD自体には、交付目論見書上のベンチマークはありません。投資先ETFの投資銘柄数は103で、最も比率が高いメルクが4.8%です（2026年8月末現在）。業種別構成比では、ヘルスケアが21.3%で最も大きい業種です。

業種の比率は2本で分母が違います。SBI・SPDR側は投資信託証券（ETF）の株式評価額に対する割合、楽天・SCHD側はETFの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。たとえばヘルスケアはSBI・SPDR側が4.22%、楽天・SCHD側が21.3%ですが、分母が違うのでこの差をそのまま読むことはできません。SBI・SPDR側の月次レポートは、同じ資料の中でも業種を株式評価額に対する割合、組入上位10銘柄を純資産総額に対する割合としています。また、SBI・SPDR側の月次レポートには投資先ETFの組入銘柄数の記載がないため、銘柄数は2本で並べていません。

指数が違うため業種や銘柄の比率が異なり、実績の差は費用の差だけでは説明できません。比較期間（2024年9月18日〜2026年9月30日）の日次騰落率の相関は0.934でした。

直近4回の分配金（1万口当たり・税引前）

交付目論見書では、SBI・SPDR・S&P500高配当は原則として2・5・8・11月の各20日、楽天・SCHDは同じ月の各25日が決算日で、休業日の場合は翌営業日です。分配金は1万口当たりの金額で、基準価額の水準が違う2本の円の金額どうしでは利回りの高低を比べられません。分配金は投資信託の純資産から支払われるので、支払われた金額に相当する分、基準価額は下がります。分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決め、支払われない場合もあります。この表の分配金は、実際に支払われた1万口当たりの金額です。一方、冒頭の「同じ期間の100万円を、分配金再投資で比べる」の表の評価額と騰落率は、分配金を受け取らずに税引前のまま再投資したと仮定した値です。

ETFの報酬をどう数えるかで、表示の料率が変わる

楽天・SCHDの信託報酬は年0.1238%で、投資先ETFで日々差し引かれる年0.06%程度の報酬相当額は、委託会社が合理的に見積ってファンドに充当すると交付目論見書に書かれています。そのため実質的に負担する運用管理費用も年0.1238%程度と表示されています。

SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）は国内ファンド分が年0.0638%で、投資先ETFの年0.07%程度を加味した、投資者が実質的に負担する信託報酬率が年0.1338%程度です。ここでそろえたのは信託報酬と投資先ETFの報酬（交付目論見書の料率）だけで、監査報酬などのその他の費用と、有価証券の貸付を行った場合に加わる報酬は入っていません。その範囲での差は年0.01ポイント程度で、100万円を1年間一定額で保有すると仮定した目安は約100円です。この金額は実際の利益差ではありません。

直近の運用報告書の作成対象期間の総経費率は、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が0.17%（2025/11/21〜2026/5/20）、楽天・SCHD（四半期決算型）が0.19%（2025/8/26〜2026/2/25）です。総経費率の対象期間は半年ごとの作成期間で、2本で時期がずれています。

楽天・SCHDの総経費率0.19%の内訳は、交付目論見書では運用管理費用の比率0.12%とその他費用の比率0.07%、交付運用報告書では切り方が違い、このファンドの費用の比率0.13%と投資先ファンドの運用管理費用等の比率0.06%です。交付目論見書は、その他費用の比率0.07%に「当該比率には、投資対象とする投資信託証券にかかる年0.06%程度の報酬が反映されていますが、委託会社が合理的に見積った当該報酬相当額をファンドに別途充当しています。」と注記しています。交付運用報告書も、総経費率の注9に同じ文を載せています。SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）の0.17%の内訳は、交付運用報告書では当ファンドの費用の比率0.10%、投資先ファンドの運用管理費用の比率0.07%で、このような充当の記載はありません。充当の扱いが違うため、総経費率の数字どうしの差は、そのまま実質的な負担の差にはなりません。

それぞれのファンド自身の費用の比率には、交付運用報告書の総経費率の図にさらに細かい内訳が載っています。SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）の内訳は、運用管理費用が投信会社・販売会社・受託会社それぞれ0.02%、その他費用0.04%です。楽天・SCHD（四半期決算型）の内訳は、運用管理費用が投信会社0.08%・販売会社0.02%・受託会社0.02%、その他費用0.01%です。このうち「その他費用」（0.04%と0.01%）は、上で引き算した料率の差には入っていません。

計算条件と、この比較からは分からないこと

2026年10月3日に取得した日次データを使い、2024年9月18日以降で、2本とも基準価額がある日だけを比べました。この比較は、終点から3年さかのぼった日を起点にするのを既定にしています。ただし楽天・SCHD（四半期決算型）の設定日（2024年9月18日）がその3年前より後なので、2本の基準価額がそろう最初の日であるこの設定日を起点にしました。終点は月末の2026年9月30日に固定しました（取得したデータはSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が2026年10月1日分まで、楽天・SCHD（四半期決算型）が2026年10月2日分までありますが、月末で区切っています）。

終了時評価額は「100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額」で計算しました。基準価額は信託報酬などを差し引いた後の値なので、費用をもう一度引いてはいません。投資者ごとの税金は含めていません。交付目論見書の税金の表では、個人投資者が受け取る普通分配金と、換金（解約）時・償還時の差益（譲渡益）に、源泉徴収時の税率でそれぞれ20.315%がかかります（課税方法や外国税額控除の適用などにより異なる場合があり、法人の場合は異なります）。課税口座では、その税金の分だけ実際の手取り額はこの評価額より少なくなります。2本ともNISAの「成長投資枠」の対象で（販売会社により取扱いが異なる場合があります）、NISAを利用した場合はこれらの配当所得と譲渡所得が非課税です。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。

開始日を変えれば実績の差も変わります。この記事は費用・投資対象・下落率を並べるところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が出た時点で、実績は四半期ごとに期間を更新する予定です。

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

Q. 費用はどちらが低いですか？

A. 投資先ETFの報酬を加味した実質的な信託報酬は、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が年0.1338%程度、楽天・SCHD（四半期決算型）が年0.1238%程度です（楽天・SCHDは投資先ETFの報酬相当額を委託会社が充当する扱いです）。ファンド本体の信託報酬だけを比べると差が違って見えるので、加味する範囲をそろえて読みます。また、この2つの料率には監査報酬などのその他の費用と、有価証券の貸付を行った場合に加わる報酬が入っていません。

Q. 分配金の金額が大きい方が利回りも高いのですか？

A. 言えません。分配金は1万口当たりの金額で、基準価額の水準が違う2本の金額を並べても利回りの比較にはなりません。分配金を再投資した基準価額の比較は表のとおりです。

Q. 表の評価額は売却して受け取れる金額ですか？

A. 課税口座では違います。税引前の分配金を再投資した基準価額で計算した売却前の金額で、普通分配金と換金時の差益（譲渡益）にかかる税金（個人の源泉徴収時の税率で20.315%。課税方法や外国税額控除の適用などにより異なる場合があり、法人の場合は異なります）は含みません。2本ともNISAの成長投資枠の対象で（販売会社により取扱いが異なる場合があります）、NISAを利用した場合は、これらの配当所得と譲渡所得は非課税です。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。基準価額に反映済みの信託報酬を二重に引いてもいません。

Q. 直近1年の騰落率はそれぞれどれくらいでしたか？

A. 2025年9月30日〜2026年9月30日の税引前の分配金を再投資した基準価額による騰落率は、SBI・SPDR・S&P500高配当が+14.85%、楽天・SCHDが+31.67%でした。開始日によって結果は変わります。

出典

• SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）交付目論見書（使用開始日2026年8月21日）
• SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）交付運用報告書（作成対象期間2025年11月21日〜2026年5月20日）
• SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）月次レポート（2026年8月31日基準）
• 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）交付目論見書（使用開始日2026年5月26日）
• 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）交付運用報告書（作成対象期間2025年8月26日〜2026年2月25日）
• 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）月次レポート（2026年8月31日作成基準）
• SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）：基準価額データ（ウエルスアドバイザー配信。日々の騰落率から分配金再投資ベースを計算・2026年10月3日取得）
• 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月3日取得）

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

資料確認日: 2026年10月3日。運用会社の交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートと、基準価額データ（SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）はウエルスアドバイザー配信、もう1本は運用会社公表）。