楽天・SCHD vs 楽天・VYM｜分配金の有無・費用・実績を比較

公開日: 2026年10月1日

文責: Masahiro Yasu（クリニック・EC事業の経営者／経理実務者）

結論から言うと、2024年9月18日〜2026年9月30日に100万円を一括で投資し、税引前の分配金を再投資した場合の終了時評価額は、楽天・SCHD（四半期決算型）が1,372,137円、楽天・VYMが1,437,678円でした。直近1年（2025年9月30日〜2026年9月30日）の騰落率は楽天・SCHD（四半期決算型）が+31.67%、楽天・VYMが+20.14%でした。比較期間全体では楽天・VYM、直近1年では楽天・SCHDが上回りました。

分配の扱いも違います。楽天・SCHDは年4回決算で、直近4回の分配金は1万口当たり合計360円でした。楽天・VYMは年1回決算で、2026年7月15日の第9期まで分配金は0円です。

基準価額は各運用会社が公表する分配金再投資基準価額の2026年9月30日までのデータ、費用は2026年10月1日に確認した交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートの記載です。どちらかの購入や売却を勧めるものではなく、資料で確かめられる事実を並べています。

同じ期間の100万円を、分配金再投資で比べる

最大下落率は、比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測った値です。設定来の最悪値や将来の損失の上限ではありません。年率は複利換算で、比較期間の暦日数（742日）を365.25日で割った年数（2.03年）で計算しています。毎年同じ率で増えたという意味ではありません。

目論見書の料率と、総経費率の実績を分けて見る

総経費率には、原則として購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税が含まれません。対象期間と、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

表の総経費率は、直近の運用報告書の作成対象期間の実績値で、楽天・SCHD（四半期決算型）は交付目論見書の（参考情報）欄に載っている値です。楽天・VYMは、交付目論見書の値が1期前の期間のものなので、新しい交付運用報告書（2025/7/16〜2026/7/15）の値を載せています。

楽天・SCHD（四半期決算型）の交付目論見書は、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げ、有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額としています。楽天・VYMの交付目論見書は、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げ、有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額としています。表の信託報酬と実質的な負担は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。

※楽天・SCHD（四半期決算型）の0.19%には、投資先ETFにかかる年0.06%程度の報酬が反映されていますが、委託会社がその相当額をファンドに別途充当しています（詳しくは下の費用の節）。

分配金を出すか、出さずに基準価額に残すか

楽天・VYMは交付運用報告書の第9期末（2026年7月15日）で「既払分配金0円」です。分配金が0円のため、運用会社の公表データでは基準価額と分配金再投資基準価額が同じ値で推移しています。楽天・SCHDは四半期ごとに分配しており、直近4回は1万口当たり次のとおりです。

実績表は、楽天・SCHDの分配金を税引前のまま受け取らずに再投資したと仮定した値です。個人の課税口座では、楽天・SCHDの分配金のうち普通分配金に分配のたびに20.315%の税金がかかるため、実際に再投資できる額は表の前提より少なくなります。20.315%は交付目論見書が示す個人投資者の源泉徴収時の税率で、課税方法等によって異なる場合があり、外国税額控除の適用となった場合も分配時の税金が異なる場合があります。法人の場合は異なります。分配金が0円の楽天・VYMには、分配時の課税が生じていません。このため個人の課税口座では、表の差がそのまま手取りの差にはなりません。NISAを利用する場合は、一定の額を上限として配当所得と譲渡所得が非課税です。分配金は投資信託の純資産から支払われるので、支払われた金額に相当する分、基準価額は下がります。分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決め、支払われない場合もあります。

投資先ETFの指数と銘柄数

楽天・SCHDの投資先はダウ・ジョーンズ US ディビデンド 100 インデックスに連動を目指すETFで、楽天・VYMはFTSEハイディビデンド・イールド・インデックスへの連動を目指します。楽天・SCHD自体には交付目論見書上のベンチマークがありません。

投資銘柄数は、楽天・SCHDの投資先ETFが103（2026年8月末現在、最大はメルク4.8%）です。楽天・VYMの投資先ETFは604（2026年7月末現在、最大はブロードコム7.3%）です。

実質的な負担は年0.1238%程度と年0.172%程度

楽天・SCHDは信託報酬年0.1238%で、投資先ETFの年0.06%程度の報酬相当額を委託会社がファンドに充当するため、実質的な負担も年0.1238%程度です。楽天・VYMは国内ファンド分が年0.132%で、投資先ETFの年0.04%程度を含む実質的な負担が年0.172%程度です。

実質的な負担どうしの差は年0.0482ポイント程度で、100万円を1年間一定額で保有すると仮定した目安は約482円です。この金額は実際の利益差ではありません。

直近の運用報告書の作成対象期間の総経費率は、楽天・SCHD（四半期決算型）が0.19%（2025/8/26〜2026/2/25）、楽天・VYMが0.22%（2025/7/16〜2026/7/15）です。楽天・SCHDの総経費率は半年の作成期間、楽天・VYMは1年の作成期間の値で、時期もずれています。

楽天・SCHDの総経費率0.19%には、投資先ETFにかかる年0.06%程度の報酬が反映されていますが、委託会社がその相当額をファンドに別途充当していると交付目論見書の注記にあります。交付運用報告書の内訳は、このファンドの費用の比率が0.13%、投資先ファンドの運用管理費用等の比率が0.06%です。楽天・VYMの0.22%の内訳は、このファンドの費用の比率0.16%、投資先ファンドの運用管理費用等の比率0.06%で、このような充当の記載はありません。楽天・VYMの投資先ETFの費用は、交付目論見書の年0.04%程度と、総経費率の内訳の0.06%とで数字が違います。年0.04%程度は、投資先ETFの管理報酬等が2026年2月2日付で変更された後の率です。0.06%は2025年7月16日〜2026年7月15日の実績で、変更日より前の期間を含みます。充当の扱いが違うため、総経費率の数字どうしの差は、そのまま実質的な負担の差にはなりません。

計算条件と、この比較からは分からないこと

2026年10月1日に取得した日次データを使い、2024年9月18日以降で、2本とも基準価額がある日だけを比べました。楽天・SCHD（四半期決算型）の設定日（2024年9月18日）が終点の3年前より後のため、2本の基準価額がそろう最初の日であるこの設定日を起点にしました。終点は月末の2026年9月30日に固定しました（取得したデータに10月1日分がある場合も、9月末で区切っています）。

終了時評価額は「100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額」で計算しました。基準価額は信託報酬などを差し引いた後の値なので、費用をもう一度引いてはいません。購入時・換金時の手数料と投資者ごとの税金は含めていないため、実際に受け取る手取り額とは異なります。

開始日を変えれば実績の差も変わります。この記事は費用・投資対象・下落率を並べるところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が出た時点で、実績は四半期ごとに期間を更新する予定です。

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

Q. 楽天・VYMは分配金を出していますか？

A. 2026年7月15日の第9期まで、分配金は0円です。運用会社の公表データでは、基準価額と分配金再投資基準価額が同じ値で推移しています。

Q. 楽天・SCHDの分配金はいくらでしたか？

A. 直近4回（2025年11月25日〜2026年8月25日の決算）の合計は1万口当たり360円（税引前）でした。

Q. 表の評価額は売却して受け取れる金額ですか？

A. 違います。税引前の分配金を再投資した基準価額で計算した売却前の金額です。購入時・換金時の手数料や投資者ごとの税金は含みません。基準価額に反映済みの信託報酬を二重に引いてもいません。

Q. 費用はどちらが低いですか？

A. 投資先ETFの報酬を含めた実質的な負担は、楽天・SCHDが年0.1238%程度、楽天・VYMが年0.172%程度です。総経費率は0.19%と0.22%ですが、楽天・SCHDの0.19%には委託会社がファンドに別途充当している投資先ETFの報酬（年0.06%程度）が反映されており、対象期間も異なります。

出典

• 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）交付目論見書（使用開始日2026年5月26日）
• 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）交付運用報告書（作成対象期間2025年8月26日〜2026年2月25日）
• 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）月次レポート（2026年8月31日作成基準）
• 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 交付目論見書（使用開始日2026年4月16日）
• 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 交付運用報告書（第9期 2026年7月15日決算）
• 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 月次レポート（2026年8月）
• 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月1日取得）
• 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月1日取得）

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

資料確認日: 2026年10月1日。運用会社の交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートと、運用会社公表の基準価額データ。