SBI・V・米国高配当株式 vs 楽天・VYM｜費用・NISA・実績を比較
結論から言うと、2023年9月29日〜2026年9月30日に100万円を一括で投資し、税引前の分配金を再投資した場合の終了時評価額は、SBI・V・米国高配当株式が1,695,740円、楽天・VYMが1,699,636円でした。直近1年（2025年9月30日〜2026年9月30日）の税引前分配金再投資ベースの騰落率はSBI・V・米国高配当株式が+20.06%、楽天・VYMが+20.14%でした。比較期間全体（2023年9月29日〜2026年9月30日）の税引前分配金再投資ベースの最大下落率はSBI・V・米国高配当株式が-19.17%、楽天・VYMが-19.45%です。2本は、2026年10月10日に確認した交付目論見書の運用方針では同じバンガード・米国高配当株式ETFを実質的な主要投資対象としており（資金動向や市況動向の急激な変化が生じたときなどは、この運用ができない場合があります）、比較期間（2023年9月29日〜2026年9月30日）の日次騰落率の相関は小数第4位までの表示で0.9999でした。
投資先ETFの報酬を加味した実質的な信託報酬（税込年率）は、交付目論見書の概算でSBI・V・米国高配当株式が年0.1038%程度（投資先ETFの報酬は2026年1月末現在の値）、楽天・VYMが年0.172%程度（投資先ETFの報酬は2026年2月末現在の値）で、投資先の報酬の変更や組入状況などで変わり、監査報酬などのその他の費用と、有価証券の貸付を行った場合の報酬は含みません。確認日（2026年10月10日）の交付目論見書では、楽天・VYM（使用開始日2026年4月16日）はNISAの「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の対象です（販売会社により取扱いが異なる場合があります）。SBI・V・米国高配当株式（使用開始日2026年4月11日）の交付目論見書は「成長投資枠」の対象とだけ書いていて（販売会社により取扱いが異なる場合があります）、「つみたて投資枠」の記載はありません。
基準価額は楽天・VYMが運用会社の公表する分配金再投資基準価額、SBI・V・米国高配当株式がウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値で、どちらも2026年9月30日までのデータです。費用は2026年10月10日に確認した交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートの記載です。どちらかの購入や売却を勧めるものではなく、資料で確かめられる事実を並べています。
同じ期間の実績を、分配金再投資で比べる
次の表の値は、比較期間（2023年9月29日〜2026年9月30日）の基準価額から計算した、税引前の分配金を再投資した場合の売却前の値です（直近1年の行だけは行見出しの期間）。購入時・換金時の手数料と投資者ごとの税金は含みません。
| 項目（基準価額は2026年9月30日まで） | SBI・V・米国高配当株式 | 楽天・VYM |
|---|---|---|
| 比較期間 | 2023年9月29日〜2026年9月30日 | 2023年9月29日〜2026年9月30日 |
| 累積騰落率（比較期間・税引前分配金再投資） | +69.57% | +69.96% |
| 年率換算（複利・比較期間・税引前分配金再投資） | +19.22% | +19.32% |
| 100万円の終了時評価額（売却前・税引前・比較期間・分配金再投資） | 1,695,740円 | 1,699,636円 |
| 比較期間内の最大下落率（税引前分配金再投資） | -19.17% | -19.45% |
| 直近1年の騰落率（2025年9月30日〜2026年9月30日・税引前分配金再投資） | +20.06% | +20.14% |
最大下落率は、比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測った値です。将来の損失の上限ではありません。年率は分配金再投資ベースの累積騰落率を複利で年率に直した値で、比較期間の暦日数（1,097日）を365.25で割った年数（3.00年）で計算しています。毎年同じ率で増えたという意味ではありません。
目論見書の料率と、総経費率（参考値）を分けて見る
次の表は2026年10月10日に確認した交付目論見書（SBI・V・米国高配当株式は使用開始日2026年4月11日、楽天・VYMは使用開始日2026年4月16日）と交付運用報告書の記載で、料率は税込の年率です（SBI・V・米国高配当株式の交付目論見書は、費用を本書作成日現在の情報で今後変更される場合があるとしています）。為替ヘッジと連動対象・投資対象は運用方針で、資金動向や市況動向に急激な変化が生じたときや投資信託財産の規模によっては（楽天・VYMはやむを得ない事情が発生した場合も）、この運用ができない場合があります。
| 項目（2026年10月10日に確認した資料） | SBI・V・米国高配当株式 | 楽天・VYM |
|---|---|---|
| 信託報酬（税込年率・ファンド本体・貸付時の追加分を除く） | 年0.0638%（国内ファンド分） | 年0.132%（国内ファンド分） |
| 投資先ETF等を加味した実質的な信託報酬（税込年率・交付目論見書の概算で、投資先の報酬の変更や組入状況などで変わる。その他の費用と貸付時の報酬を除く） | 年0.1038%程度（投資先ETF年0.04%程度を含む。投資先ETFの報酬は2026年1月末現在） | 年0.172%程度（投資先ETF年0.04%程度を含む。投資先ETFの報酬は2026年2月末現在） |
| 総経費率（年率換算の参考値。原則として購入時手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を含まない。ファンド本体と投資先の費用は計上された期間が異なる場合があり、投資先の費用は概算値の場合がある） | 0.13%（作成対象期間2025/7/12〜2026/7/13） | 0.22%（作成対象期間2025/7/16〜2026/7/15） |
| 総経費率の対象期間 | 2025/7/12〜2026/7/13 | 2025/7/16〜2026/7/15 |
| 連動対象・投資対象 | FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（配当込み、円換算ベース） | FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（円換算ベース） |
| 為替ヘッジ（交付目論見書の運用方針） | なし | 原則なし |
| 決算 | 年1回（7月11日。休業日の場合は翌営業日） | 年1回（7月15日。休業日の場合は翌営業日） |
| 設定日 | 2021年6月29日 | 2018年1月10日 |
| 購入時手数料／信託財産留保額 | なし／なし | なし／なし |
総経費率には、原則として購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税が含まれません。対象期間と、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。
SBI・V・米国高配当株式は、交付目論見書の値が1期前の期間のものなので、新しい交付運用報告書（2025/7/12〜2026/7/13）の値を載せています。
SBI・V・米国高配当株式の投資先ETFの管理報酬等（年0.04%）は、交付目論見書の「投資対象ファンドの概要」が2026年1月末現在として載せている率で、今後変更になる場合があると書かれています。実質的な信託報酬の年0.1038%も、交付目論見書の税込の概算で「程度」と表示された値で（費用は本書作成日現在の情報で今後変更される場合があります）、その他の費用と貸付時の報酬を含みません。楽天・VYMの交付目論見書は、投資先ETFの報酬の数値（年0.04%程度）を2026年2月末現在のものとし、今後の投資内容等により変動するとしています。実質的に負担する運用管理費用（税込年0.172%程度で、投資先ETFの報酬は2026年2月末現在の値。その他の費用と貸付時の報酬を含まない）も概算値で目安であり、実際の組入状況・運用状況によって変動すると書いています。
SBI・V・米国高配当株式の交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%（税抜50.0%）以内の額が運用管理費用（信託報酬）に追加されると定めています（同じ交付目論見書は、有価証券の貸付は現在行っていないため、それに関連する報酬はかからないとも書いています）。楽天・VYMの交付目論見書は、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げ、有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額としています。表の信託報酬と実質的な信託報酬は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。
運用方針上の投資先は同じETF。NISAの枠と分配方針の書き方が違う
SBI・V・米国高配当株式は、交付目論見書の運用方針では、マザーファンドを通じて「バンガード・米国高配当株式ETF」を実質的な主要投資対象とします（資金動向や市況動向の急激な変化が生じたときや投資信託財産の規模によっては、この運用ができない場合があります）。楽天・VYMも、マザーファンドを通じて同じ「バンガード・米国高配当株式ETF」を実質的な主要投資対象とします（資金動向や市況動向に急激な変化が生じたときや投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、この運用ができない場合があります）。連動を目指すFTSEハイディビデンド・イールド・インデックスは、米国株式市場における高配当利回りの銘柄（REITを除く）で構成される時価総額加重平均型の株価指数です。指数の表記は、SBI・V・米国高配当株式の交付目論見書が「配当込み、円換算ベース」、楽天・VYMの交付目論見書が「円換算ベース」です。
NISAの枠：つみたて投資枠の記載があるのは楽天・VYM
楽天・VYMの交付目論見書（使用開始日2026年4月16日）は、このファンドをNISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」と「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象と書いています（販売会社により取扱いが異なる場合があります）。SBI・V・米国高配当株式の交付目論見書（使用開始日2026年4月11日）は「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象と書き（販売会社により取扱いが異なる場合があります）、「つみたて投資枠」の記載はありません。NISAを利用できるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど一定の条件に該当する方で、税制が改正された場合は扱いが変わる場合があります。
決算と分配金：2本とも年1回の決算で、SBI側は第5期・楽天側は第9期まで分配金0円
SBI・V・米国高配当株式の設定日は2021年6月29日で、決算は年1回（7月11日、休業日の場合は翌営業日）です。楽天・VYMの設定日は2018年1月10日です。楽天・VYMの決算日は毎年7月15日（休業日の場合は翌営業日）で、収益分配方針に基づき分配を行いますが、必ず分配を行うものではありません。SBI・V・米国高配当株式の交付目論見書は、分配金の決定にあたって信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する（基準価額水準や市況動向等により変更する場合がある）と書いています。SBI・V・米国高配当株式の分配金（1万口当たり・税引前）は、第1期（2022年7月11日決算）から第5期（2026年7月13日決算）まで各期0円です。楽天・VYMの分配金（1万口当たり・税引前）も、交付運用報告書（第9期・2026年7月15日決算）の既払分配金が0円で、月次レポート（2026年8月31日作成基準）の設定来分配金合計額も0円です。どちらも過去の実績で、将来の分配金の支払いやその金額を保証するものではありません。
純資産総額は、SBI・V・米国高配当株式が2026年8月31日基準の月次レポートで429.62億円です。楽天・VYMの純資産総額は、2026年8月31日作成基準の月次レポートで407.12億円です。
実質的な信託報酬と、総経費率の内訳
SBI・V・米国高配当株式は国内ファンド分の信託報酬が年0.0638%（税込）で、投資先ETFの年0.04%程度（2026年1月末現在の値で、今後変更になる場合があります）を加味した、投資者が実質的に負担する信託報酬率が年0.1038%程度（税込・交付目論見書の概算で、本書作成日現在の情報として今後変更される場合がある。その他の費用と貸付時の報酬を除く）です。楽天・VYMは国内ファンド分の信託報酬が年0.132%（税込）で、投資先ETFの年0.04%程度（2026年2月末現在の値で、投資内容等により変動）を含む実質的な負担が年0.172%程度（税込・交付目論見書の概算で目安であり、組入状況・運用状況により変動。その他の費用と貸付時の報酬を除く）です。この2つの概算（交付目論見書の税込の料率で、楽天・VYMの値は組入状況・運用状況によって変動し、どちらもその他の費用と貸付時の報酬を除く）の差は年0.0682ポイント程度で、100万円を1年間一定額で保有すると仮定した目安は約682円です。この金額は実際の利益差ではありません。
直近の運用報告書の作成対象期間について年率換算した総経費率（参考値、原則として購入時手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を含まず、ファンド本体と投資先の費用は計上された期間が異なる場合があり、投資先の費用は概算値の場合がある）は、SBI・V・米国高配当株式が0.13%（2025/7/12〜2026/7/13）、楽天・VYMが0.22%（2025/7/16〜2026/7/15）です。交付運用報告書が載せる総経費率（年率換算の参考値で、原則として購入時手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を含まない）の内訳は、SBI・V・米国高配当株式が2025年7月12日〜2026年7月13日の作成対象期間について①当ファンドの費用の比率0.07%と②投資先ファンドの運用管理費用の比率0.06%、楽天・VYMが2025年7月16日〜2026年7月15日の作成対象期間について①このファンドの費用の比率0.16%と②投資先ファンドの運用管理費用等の比率0.06%です（①はマザーファンドが支払った費用を含み投資先ファンドが支払った費用を含まず、①と②は計上された期間が異なる場合があり、②は運用会社等より入手した概算値の場合があります）。楽天・VYMの交付目論見書は、投資先ETFの管理報酬等（年0.04%）を2026年2月2日付で変更された後の率としています。
SBI・V・米国高配当株式の交付目論見書（使用開始日2026年4月11日）は、貸付の指図を行った場合に品貸料の一部を信託報酬に追加する定めとは別に、その他の費用の欄で、有価証券の貸付は現在行っていないため、それに関連する報酬はかからないと書いています。
計算条件と、この比較からは分からないこと
2026年10月10日に取得した日次データを使い、2023年9月29日以降で、2本とも基準価額がある日だけを比べました。2本とも終点の3年前より前に設定されているため、起点は2023年9月29日です（3年前にあたる2023年9月30日が土曜日のため、その前の営業日）。終点は月末の2026年9月30日に固定しました（取得したデータはSBI・V・米国高配当株式が2026年10月8日分まで、楽天・VYMが2026年10月9日分までありますが、月末で区切っています）。
比較期間の終了時評価額は「100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額」で計算しました。基準価額は信託報酬などを差し引いた後の値なので、費用をもう一度引いてはいません。投資者ごとの税金（分配金や換金時の差益にかかる税金）は含めていないため、課税口座で課税される普通分配金や譲渡益がある場合の実際の手取り額は、その税金の分だけこの評価額より少なくなります（NISAの非課税の扱いを受ける場合は、この税金はかかりません）。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。
開始日を変えれば実績の差も変わります。この記事は費用・投資対象・下落率を並べるところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が出た時点で、実績は四半期ごとに期間を更新する予定です。
積立額と仮定の年率から将来額を計算するシミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。
よくある質問
2本は同じものに投資していますか？
どちらも、2026年10月10日に確認した交付目論見書では、マザーファンドを通じてバンガード・米国高配当株式ETFに投資し、FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（円換算ベース）への連動を目指します。ただし別の投資信託で、運用会社、設定日、決算日（SBI側は7月11日、楽天側は7月15日で、どちらも休業日の場合は翌営業日）、信託報酬の率が違います。
NISAのつみたて投資枠で買えますか？
確認日（2026年10月10日）の交付目論見書では、楽天・VYMは「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の対象と書かれています。SBI・V・米国高配当株式の交付目論見書は「成長投資枠」の対象とだけ書き、「つみたて投資枠」の記載はありません。どちらも販売会社により取扱いが異なる場合があり、NISAを利用できるのは非課税口座を開設するなど一定の条件に該当する方です。
費用はどちらが低いですか？
投資先ETFの報酬を加味した実質的な信託報酬（税込年率）は、交付目論見書の概算でSBI・V・米国高配当株式が年0.1038%程度（投資先ETFの報酬は2026年1月末現在の値で、今後変更になる場合があります）、楽天・VYMが年0.172%程度です（楽天・VYMの値は目安で、投資先ETFの報酬は2026年2月末現在の値で、組入状況や運用状況によって変動し、どちらもその他の費用と、有価証券の貸付を行った場合の報酬は含みません）。総経費率（年率換算の参考値で、原則として購入時手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を含まない）はSBI・V・米国高配当株式が0.13%（2025年7月12日〜2026年7月13日）、楽天・VYMが0.22%（2025年7月16日〜2026年7月15日）で、どちらもファンド本体と投資先の費用は計上された期間が異なる場合があり、投資先の費用は概算値の場合があります。
分配金は出ていますか？
SBI・V・米国高配当株式の分配金（1万口当たり・税引前）は第5期（2026年7月13日決算）まで各期0円です。楽天・VYMの分配金（1万口当たり・税引前）も第9期（2026年7月15日決算）まで0円です。どちらも過去の実績で、将来の分配金の支払いやその金額を保証するものではありません。
表の評価額は売却して受け取れる金額ですか？
違います。税引前の分配金を再投資した基準価額で計算した売却前の金額で、投資者ごとの税金（分配金や換金時の差益にかかる税金）は含みません。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。基準価額に反映済みの信託報酬を二重に引いてもいません。
直近1年ではどちらが上でしたか？
2025年9月30日〜2026年9月30日の税引前分配金再投資ベースの騰落率は、SBI・V・米国高配当株式が+20.06%、楽天・VYMが+20.14%でした。開始日によって結果は変わり、過去の実績は将来の成果を示しません。
出典
- SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド 交付目論見書（使用開始日2026年4月11日）
- SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド 交付運用報告書（第5期・作成対象期間2025年7月12日〜2026年7月13日）
- SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド 月次レポート（2026年8月31日基準）
- 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 交付目論見書（使用開始日2026年4月16日）
- 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 交付運用報告書（第9期・作成対象期間2025年7月16日〜2026年7月15日）
- 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 月次レポート（2026年8月31日作成基準）
- SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド：基準価額データ（ウエルスアドバイザー配信。日々の騰落率から分配金再投資ベースを計算・2026年10月10日取得）
- 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月10日取得）
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。
資料確認日: 2026年10月10日。運用会社の交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートと、基準価額データ（SBI・V・米国高配当株式はウエルスアドバイザー配信、もう1本は運用会社公表）。