SBI・SPDR・S&P500高配当 vs SBI・V・米国高配当｜業種・費用・実績を比較
結論から言うと、2024年1月30日〜2026年9月30日に100万円を一括で投資し、税引前の分配金を再投資した場合の終了時評価額は、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が1,381,754円、SBI・V・米国高配当（年4回）が1,563,894円でした。直近1年（2025年9月30日〜2026年9月30日）の税引前分配金再投資ベースの騰落率はSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が+14.85%、SBI・V・米国高配当（年4回）が+20.06%でした。比較期間全体（2024年1月30日〜2026年9月30日）の最大下落率（税引前分配金再投資）はSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が-20.50%、SBI・V・米国高配当（年4回）が-19.17%です。
投資先ETFの報酬を含む実質的な信託報酬（貸付指図時の信託報酬加算・その他の費用と手数料を除く税込基本料率）は、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が年0.1338%程度、SBI・V・米国高配当（年4回）が年0.1038%程度です。連動を目指す指数は前者がS&P500高配当指数（配当込み、円換算ベース）、後者がFTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）で、業種の構成が大きく違います。
基準価額はSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）とSBI・V・米国高配当（年4回）ともウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値で、どちらも2026年9月30日までのデータです。費用は2026年10月3日に確認した交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートの記載です。どちらかの購入や売却を勧めるものではなく、資料で確かめられる事実を並べています。
同じ期間の100万円を、分配金再投資で比べる
| 項目 | SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回） | SBI・V・米国高配当（年4回） |
|---|---|---|
| 比較期間 | 2024年1月30日〜2026年9月30日 | 2024年1月30日〜2026年9月30日 |
| 累積騰落率（2024年1月30日〜2026年9月30日・税引前分配金再投資） | +38.18% | +56.39% |
| 年率換算（複利）（2024年1月30日〜2026年9月30日・税引前分配金再投資） | +12.89% | +18.26% |
| 100万円の終了時評価額（売却前）（2024年1月30日〜2026年9月30日・税引前分配金再投資） | 1,381,754円 | 1,563,894円 |
| 比較期間内の最大下落率（2024年1月30日〜2026年9月30日・税引前分配金再投資） | -20.50% | -19.17% |
| 直近1年の騰落率（2025年9月30日〜2026年9月30日・税引前分配金再投資） | +14.85% | +20.06% |
最大下落率（税引前分配金再投資）は、比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測った値です。将来の損失の上限ではありません。年率は複利換算で、比較期間の暦日数（974日）を365.25日で割った年数（2.67年）で計算しています。毎年同じ率で増えたという意味ではありません。
目論見書の料率と、総経費率（参考値）を分けて見る
| 項目 | SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回） | SBI・V・米国高配当（年4回） |
|---|---|---|
| 信託報酬（税込基本年率・ファンド本体、貸付加算・その他費用を除く） | 年0.0638%（国内ファンド分） | 年0.0638%（国内ファンド分） |
| 投資先ETF等を加味した実質的な信託報酬（貸付指図時の信託報酬加算・その他の費用と手数料を除く税込基本料率） | 年0.1338%程度（投資先ETF年0.07%程度を含む） | 年0.1038%程度（投資先ETF年0.04%程度を含む） |
| 総経費率（2025年11月21日〜2026年5月20日の年率換算参考値（原則として募集手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を除外、投資先費用は計上期間が異なる場合や概算値の場合があり、実際の費用比率とは異なる）） | 0.17% | 0.14% |
| 総経費率の対象期間 | 2025/11/21〜2026/5/20 | 2025/11/21〜2026/5/20 |
| 連動対象・投資対象 | S&P500高配当指数（配当込み、円換算ベース） | FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（配当込み、円換算ベース） |
| 為替ヘッジ | なし | なし |
| 決算 | 年4回（原則として2・5・8・11月の各20日。休業日の場合は翌営業日） | 年4回（原則として2・5・8・11月の各20日。休業日の場合は翌営業日） |
| 設定日 | 2024年1月30日 | 2024年1月30日 |
| 購入時手数料／信託財産留保額 | なし／なし | なし／なし |
総経費率には、原則として購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税が含まれません。対象期間と、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。
表の総経費率は、直近の運用報告書の作成対象期間について年率換算した参考値で、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている値です。交付目論見書・交付運用報告書とも、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なると注記しています。
SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）の投資先ETFの管理報酬等（年0.07%）は、交付目論見書の「投資対象ファンドの概要」が2026年5月末現在として載せている率で、今後変更になる場合があると書かれています。実質的な信託報酬の年0.1338%も「程度」と表示された値です。SBI・V・米国高配当（年4回）の投資先ETFの管理報酬等（年0.04%）も、交付目論見書の「投資対象ファンドの概要」が2026年5月末現在として載せている率で、今後変更になる場合があると書かれています。実質的な信託報酬の年0.1038%も「程度」と表示された値です。
SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）の交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%（税抜50.0%）以内の額が運用管理費用（信託報酬）に追加されると定めています。SBI・V・米国高配当（年4回）の交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%（税抜50.0%）以内の額が運用管理費用（信託報酬）に追加されると定めています。表の信託報酬と実質的な信託報酬は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。
SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）とSBI・V・米国高配当（年4回）の交付目論見書は、信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用などを、原則として受益者の負担とし信託財産から支払うと定めています。表の信託報酬と実質的な信託報酬は、これらのその他の費用・手数料を含まない率です（有価証券の貸付指図時には、ファンドの品貸料とマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%（税抜50.0%）以内が信託報酬に追加されます）。2本とも、投資者が負担する手数料等の合計額は保有期間等に応じて異なるため表示できないと書かれています。
指数が違う：80銘柄の高配当指数と、FTSEハイディビデンド・イールド
SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）は、マザーファンドを通じて「State Street SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF」を実質的な主要投資対象とする方針です（投資対象概要は2026年5月末現在で、ETF市場価格と対象指数の動きの乖離により基準価額も指数と乖離する可能性があり、資金動向・市況動向の急変時等や信託財産の規模により運用できない場合があり、投資対象ファンドを変更・追加・削除する場合があります）。S&P500高配当指数は、米国のS&P500インデックスの採用銘柄のうち配当利回りが高い80銘柄のパフォーマンスを計測する指数です。
SBI・V・米国高配当（年4回）は、マザーファンドを通じて「バンガード・米国高配当株式ETF」を実質的な主要投資対象とする方針で（投資対象概要は2026年5月末現在で今後変更される場合があり、ETF市場価格と対象指数の動きの乖離により基準価額も指数と乖離する可能性があり、資金動向・市況動向の急変時等や信託財産の規模により運用できない場合があります）、FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）への連動を目指します。FTSEハイディビデンド・イールド・インデックスは、米国株式市場における高配当利回りの銘柄（除く、REIT）で構成される時価総額加重平均型の株価指数です。
| 業種（投資先ETF） | SBI・SPDR・S&P500高配当 | SBI・V・米国高配当 |
|---|---|---|
| 不動産（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 22.97% | 0.01% |
| 生活必需品（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 15.40% | 8.12% |
| 金融（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 14.01% | 21.86% |
| 公益事業（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 10.30% | 5.12% |
| 素材（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 7.79% | 3.67% |
| コミュニケーション・サービス（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 5.65% | 3.38% |
| エネルギー（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 5.18% | 9.96% |
| 資本財・サービス（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 5.09% | 12.46% |
| 一般消費財サービス（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 4.87% | 6.01% |
| 情報技術（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 4.54% | 15.80% |
| ヘルスケア（2026年8月31日・投資先ETFの株式評価額に対する割合、ETF組入比率による加重平均） | 4.22% | 13.60% |
表は2本の月次レポートが載せる11業種をすべて並べ、SBI・SPDR・S&P500高配当側の比率が高い順にしています。業種の比率は2026年8月31日時点で、投資先ETFの株式評価額に対する割合（ETF組入比率による加重平均）です。2026年8月31日時点の投資先ETFの株式評価額に対する業種割合（ETF組入比率による加重平均）では、S&P500高配当側は不動産が22.97%で最も大きく、組入1位のアクセンチュアでも1.68%です（組入銘柄の比率は、同じ資料で投資先ETFの純資産総額に対する割合）。2026年8月31日時点の投資先ETFの株式評価額に対する業種割合（ETF組入比率による加重平均）では、FTSEハイディビデンド・イールド側は金融21.86%、情報技術15.80%の順で、組入1位のブロードコムが6.95%です（銘柄比率は同日時点の投資先ETFの純資産総額に対する割合）。同じ「米国高配当」でも業種の比率が大きく違うため、実績の差は費用の差だけでは説明できません。比較期間（2024年1月30日〜2026年9月30日）の日次騰落率の相関は0.881でした。
直近4回の分配金（1万口当たり・税引前）
| 決算日（SBI・SPDR） | 分配金 | 決算日（SBI・V） | 分配金 |
|---|---|---|---|
| 2025年11月20日 | 110円（1万口当たり・税引前） | 2025年11月20日 | 65円（1万口当たり・税引前） |
| 2026年2月20日 | 120円（1万口当たり・税引前） | 2026年2月20日 | 80円（1万口当たり・税引前） |
| 2026年5月20日 | 110円（1万口当たり・税引前） | 2026年5月20日 | 70円（1万口当たり・税引前） |
| 2026年8月20日 | 130円（1万口当たり・税引前） | 2026年8月20日 | 80円（1万口当たり・税引前） |
| 4回の合計（SBI・SPDR） | 470円（1万口当たり・税引前） | 4回の合計（SBI・V） | 295円（1万口当たり・税引前） |
2本とも、原則として2・5・8・11月の各20日が決算日です（休業日の場合は翌営業日）。分配金は1万口当たり・税引前の金額で、基準価額の水準が違う2本の円の金額どうしでは利回りの高低を比べられません。分配金は投資信託の純資産から支払われるので、支払われた金額に相当する分、基準価額は下がります。分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決め、支払われない場合もあります。冒頭の比較表の値は、分配金を受け取らずに税引前のまま再投資したと仮定した値です。
目論見書の税込基本料率（貸付加算・その他費用を除く）では国内ファンド分が同じ年0.0638%、差は投資先ETFの報酬
信託報酬（国内ファンド分・貸付指図時の信託報酬加算・その他の費用と手数料を除く税込基本料率）は2本とも年0.0638%です。投資先ETFの報酬を加えた実質的な信託報酬（貸付指図時の信託報酬加算・その他の費用と手数料を除く税込基本料率）は年0.1338%程度と年0.1038%程度で、差は年0.03ポイント程度です。掲載の基本信託報酬率だけの差（貸付加算・その他費用を除く）について、100万円を1年間一定額で保有すると仮定した目安は約300円で、実際の利益差ではありません。
直近の運用報告書の作成対象期間の総経費率（2025年11月21日〜2026年5月20日の年率換算参考値（原則として募集手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を除外、投資先費用は計上期間が異なる場合や概算値の場合があり、実際の費用比率とは異なる））は、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が0.17%（2025/11/21〜2026/5/20）、SBI・V・米国高配当（年4回）が0.14%（2025/11/21〜2026/5/20）です。2本の総経費率は同じ作成対象期間の値で、交付運用報告書が載せる内訳（2025年11月21日〜2026年5月20日の年率換算参考値（原則として募集手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を除外、投資先費用は計上期間が異なる場合や概算値の場合があり、実際の費用比率とは異なる））は、SBI・SPDR・S&P500高配当が①当ファンドの費用0.10%と②投資先ファンドの運用管理費用0.07%、SBI・V・米国高配当が①0.08%と②0.06%です。この内訳（2025年11月21日〜2026年5月20日の年率換算参考値（原則として募集手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を除外、投資先費用は計上期間が異なる場合や概算値の場合があり、実際の費用比率とは異なる））で見ると、総経費率の差0.03ポイントのうち0.02ポイントは当ファンドの費用の差で、投資先ファンドの運用管理費用の差は0.01ポイントです。ただし2本の交付運用報告書とも、①と②の費用は計上された期間が異なる場合があること、投資先ファンドについては運用会社等から入手した概算値を使用している場合があることを注記しています（総経費率は対象期間の費用総額（原則として募集手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を除く）を「期中平均受益権口数×期中平均基準価額（1口当たり）」で除した値を年率換算したもので、①は1万口当たり費用明細の簡便法による算出でマザーファンドの費用を含み投資先ファンドの費用を含まず、②の投資先ファンドはマザーファンドを除く投資信託証券を指し、四捨五入により合計が一致しない場合があります）。SBI・V・米国高配当の投資先ETFの費用は、交付目論見書の年0.04%程度と、交付運用報告書の総経費率の内訳（②投資先ファンドの運用管理費用の比率、2025年11月21日〜2026年5月20日の年率換算参考値（原則として募集手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を除外、投資先費用は計上期間が異なる場合や概算値の場合があり、実際の費用比率とは異なる））の0.06%とで数字が違い、違いの理由は資料に書かれていません。
計算条件と、この比較からは分からないこと
2026年10月3日に取得した日次データを使い、2024年1月30日以降で、2本とも基準価額がある日だけを比べました。この比較は、終点から3年さかのぼった日を起点にするのを既定にしています。ただし2本とも設定日が2024年1月30日で、終点の3年前（2023年9月30日）より後なので、2本の基準価額がそろう最初の日であるこの設定日を起点にしました。終点は月末の2026年9月30日に固定しました（取得したデータは2026年10月1日分までありますが、月末で区切っています）。
終了時評価額は「100万円×終点の税引前分配金再投資基準価額÷起点の税引前分配金再投資基準価額」で計算しました。基準価額は信託報酬などを差し引いた後の値なので、費用をもう一度引いてはいません。投資者ごとの税金（分配金や換金時の差益にかかる税金）は含めていないため、投資者ごとの課税条件によって手取り額とは異なる場合があります。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。
開始日を変えれば実績の差も変わります。この記事は費用・投資対象・下落率を並べるところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が出た時点で、実績は四半期ごとに期間を更新する予定です。
積立額と仮定の年率から将来額を計算するシミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。
よくある質問
2本の違いは何ですか？
連動を目指す指数が違います。前者はS&P500高配当指数（配当込み、円換算ベース）、後者はFTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）です。2026年8月31日時点の投資先ETFの株式評価額に対する割合（ETF組入比率による加重平均）で、前者は不動産が22.97%、後者は金融が21.86%で最も大きい業種です。
交付目論見書の料率はどちらが低いですか？
国内ファンド分の信託報酬（貸付指図時の信託報酬加算・その他の費用と手数料を除く税込基本料率）は2本とも年0.0638%で、投資先ETFの報酬を含めた実質的な信託報酬（貸付指図時の信託報酬加算・その他の費用と手数料を除く税込基本料率）はSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が年0.1338%程度、SBI・V・米国高配当（年4回）が年0.1038%程度です。この率には監査報酬などのその他の費用・手数料が含まれず、2本とも、投資者が負担する手数料等の合計額は保有される期間等に応じて異なるため表示できないと交付目論見書に書かれています。費用の総額を比べたものではありません。
表の評価額は売却して受け取れる金額ですか？
違います。税引前の分配金を再投資した基準価額で計算した売却前の金額で、投資者ごとの税金（分配金や換金時の差益にかかる税金）は含みません。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。基準価額に反映済みの信託報酬を二重に引いてもいません。
直近1年ではどちらが上でしたか？
2025年9月30日〜2026年9月30日の騰落率（税引前分配金再投資）はSBI・SPDR・S&P500高配当が+14.85%、SBI・V・米国高配当が+20.06%でした。開始日によって結果は変わります。
出典
- SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）交付目論見書（使用開始日2026年8月21日）
- SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）交付運用報告書（作成対象期間2025年11月21日〜2026年5月20日）
- SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）月次レポート（2026年8月31日基準）
- SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）交付目論見書（使用開始日2026年8月21日）
- SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）交付運用報告書（作成対象期間2025年11月21日〜2026年5月20日）
- SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）月次レポート（2026年8月31日基準）
- SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）：基準価額データ（ウエルスアドバイザー配信。日々の騰落率から税引前分配金再投資ベースを計算・2026年10月3日取得）
- SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）：基準価額データ（ウエルスアドバイザー配信。日々の騰落率から税引前分配金再投資ベースを計算・2026年10月3日取得）
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。
資料確認日: 2026年10月3日。運用会社の交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートと、基準価額データ（SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）とSBI・V・米国高配当（年4回）はウエルスアドバイザー配信）。