SBI・SPDR・S&P500高配当 vs 楽天・VYM｜分配金・指数・費用・実績を比較

公開日: 2026年10月7日（更新日: 2026年10月8日）

文責: Masahiro Yasu（クリニック・EC事業の経営者／経理実務者）

結論から言うと、2024年1月30日〜2026年9月30日に100万円を一括で投資し、税引前の分配金を再投資した場合の終了時評価額は、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が1,381,754円、楽天・VYMが1,566,896円でした。直近1年（2025年9月30日〜2026年9月30日）の税引前分配金再投資ベースの騰落率はSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が+14.85%、楽天・VYMが+20.14%でした。比較期間全体（2024年1月30日〜2026年9月30日）の税引前分配金再投資ベースの最大下落率はSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が-20.50%、楽天・VYMが-19.45%です。

分配のしかたが違います。SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）は年4回決算で、直近4回（2025年11月20日〜2026年8月20日の決算）の分配金は1万口当たり合計470円（税引前）でした。楽天・VYMは年1回決算で、第9期（2026年7月15日決算）まで分配金は0円です。連動を目指す指数も違い、前者はS&P500高配当指数（配当込み、円換算ベース）、後者はFTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（円換算ベース）です。投資先ETFの報酬を加味した実質的な信託報酬（税込年率）は、交付目論見書の概算でSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が年0.1338%程度（投資先ETFの報酬は2026年5月末現在の値）、楽天・VYMが年0.172%程度（投資先ETFの報酬は2026年2月末現在の値）で、投資先の報酬の変更や組入状況などで変わり、監査報酬などのその他の費用と、有価証券の貸付を行った場合の報酬は含みません。

基準価額は楽天・VYMが運用会社の公表する分配金再投資基準価額、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）がウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値で、どちらも2026年9月30日までのデータです。費用は2026年10月7日に確認した交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートの記載です。どちらかの購入や売却を勧めるものではなく、資料で確かめられる事実を並べています。

同じ期間の実績を、分配金再投資で比べる

最大下落率は、比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測った値です。将来の損失の上限ではありません。年率は分配金再投資ベースの累積騰落率を複利で年率に直した値で、比較期間の暦日数（974日）を365.25で割った年数（2.67年）で計算しています。毎年同じ率で増えたという意味ではありません。

目論見書の料率と、総経費率（参考値）を分けて見る

総経費率には、原則として購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税が含まれません。対象期間と、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

表の総経費率は、直近の運用報告書の作成対象期間について年率換算した参考値で、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）は交付目論見書の（参考情報）欄に載っている値です。交付目論見書・交付運用報告書とも、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なると注記しています。楽天・VYMは、交付目論見書の値が1期前の期間のものなので、新しい交付運用報告書（2025/7/16〜2026/7/15）の値を載せています。

SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）の投資先ETFの管理報酬等（年0.07%）は、交付目論見書の「投資対象ファンドの概要」が2026年5月末現在として載せている率で、今後変更になる場合があると書かれています。実質的な信託報酬の年0.1338%も「程度」と表示された値です。楽天・VYMの交付目論見書は、投資先ETFの報酬の数値（年0.04%程度）を2026年2月末現在のものとし、今後の投資内容等により変動するとしています。実質的に負担する運用管理費用（年0.172%程度）も概算値で目安であり、実際の組入状況・運用状況によって変動すると書いています。

SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）の交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%（税抜50.0%）以内の額が運用管理費用（信託報酬）に追加されると定めています。楽天・VYMの交付目論見書は、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げ、有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額としています。表の信託報酬と実質的な信託報酬は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。

指数が違う：80銘柄の均等加重を目指す設計か、時価総額の大きさで持つか

SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）は、交付目論見書の運用方針では、マザーファンドを通じて「State Street SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF」に投資します（資金動向や市況動向に急激な変化が生じたときや投資信託財産の規模によっては、この運用ができない場合があります）。S&P500高配当指数は、米国のS&P500インデックスの採用銘柄のうち配当利回りが高い80銘柄のパフォーマンスを計測する指数です。指数提供者の算出方法書では、1月と7月の最終営業日の取引終了後に有効となる年2回の入れ替えのたびに、80銘柄を均等の比率にする設計ですが、比率は入れ替えの有効日の7営業日前の価格で決めるため、入れ替えの時点でも値動きで均等からずれ、その後も値動きでずれていきます。無配・減配などの銘柄は、毎月の見直しで入れ替えを待たずに除かれることがあります。

楽天・VYMは、交付目論見書の運用方針では、マザーファンドを通じて「バンガード・米国高配当株式ETF」を実質的な主要投資対象とします（資金動向や市況動向に急激な変化が生じたときや投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、この運用ができない場合があります）。運用ができない場合として、2本の交付目論見書はどちらも資金動向や市況動向に急激な変化が生じたときや投資信託財産の規模によってはを挙げ、楽天・VYMの交付目論見書はこれに加えて、やむを得ない事情が発生した場合も挙げています。FTSEハイディビデンド・イールド・インデックスは、米国株式市場における高配当利回りの銘柄を対象とし、REITを除く銘柄で構成される時価総額加重平均型の株価指数です。この指数の銘柄の見直しの時期は、楽天・VYMの交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートには書かれていません。

2026年8月31日時点のSBI・SPDR側の投資先ETFは、業種では不動産が22.97%で最も大きく（ETFの株式評価額に対する割合）、組入1位のアクセンチュアでも1.68%です（ETFの純資産総額に対する割合）。楽天・VYMの投資先ETFは2026年7月末現在で投資銘柄数が604、組入1位のブロードコムが7.3%（ETFの純資産総額に対する比率）で、業種別構成比（組入株式に対する比率・ICB基準）は金融21.3%が最も大きい業種です。2本の月次レポートは業種の分類の基準・時点が違うため、この記事では業種を行どうしで並べていません。また、SBI・SPDR側の月次レポートには投資先ETFの組入銘柄数の記載がないため、銘柄数も2本で並べていません。

指数の作り方と業種の比率が大きく違うため、実績の差は費用の差だけでは説明できません。比較期間（2024年1月30日〜2026年9月30日）の日次騰落率の相関は0.878でした。

分配金：年4回決算の分配の実績と、第9期まで0円

SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）の決算日は、原則として2・5・8・11月の各20日です（休業日の場合は翌営業日）。楽天・VYMの決算日は毎年7月15日（休業日の場合は翌営業日）で、収益分配方針に基づき分配を行いますが、必ず分配を行うものではありません。楽天・VYMの交付運用報告書（第9期・2026年7月15日決算）では既払分配金が0円で、月次レポート（2026年8月31日作成基準）の設定来分配金合計額も0円です。分配金は投資信託の純資産から支払われるので、支払われた金額に相当する分、基準価額は下がります。分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決め、支払われない場合もあります。冒頭の比較表の値は、SBI・SPDR側の分配金を受け取らずに税引前のまま再投資したと仮定した値です。

第9期（2026年7月15日決算）まで分配金が0円の楽天・VYMには、それまでの決算で分配時の税金は生じていません。このため、普通分配金に税金がかかる個人の課税口座では、SBI・SPDR側の分配金を税引前で再投資したと仮定した表の差が、そのまま手取りの差にはなりません（分配金にかかる税金とその例外は「計算条件」の節に書いています）。

実質的な信託報酬と、総経費率の内訳

SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）は国内ファンド分の信託報酬が年0.0638%で、投資先ETFの年0.07%程度（2026年5月末現在の値で、今後変更になる場合があります）を加味した、投資者が実質的に負担する信託報酬率が年0.1338%程度（税込・交付目論見書の概算。その他の費用と貸付時の報酬を除く）です。楽天・VYMは国内ファンド分の信託報酬が年0.132%で、投資先ETFの年0.04%程度（2026年2月末現在の値で、投資内容等により変動）を含む実質的な負担が年0.172%程度（税込・交付目論見書の概算で目安であり、組入状況・運用状況により変動。その他の費用と貸付時の報酬を除く）です。この2つの概算（交付目論見書の税込の料率で、その他の費用と貸付時の報酬を除く）の差は年0.0382ポイント程度で、100万円を1年間一定額で保有すると仮定した目安は約382円です。この金額は実際の利益差ではありません。

直近の運用報告書の作成対象期間について年率換算した総経費率（参考値、原則として購入時手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を含まず、ファンド本体と投資先の費用は計上された期間が異なる場合があり、投資先の費用は概算値の場合がある）は、SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が0.17%（2025/11/21〜2026/5/20）、楽天・VYMが0.22%（2025/7/16〜2026/7/15）です。総経費率の作成対象期間は、SBI・SPDRが約半年、楽天・VYMが1年で、時期もずれています。交付運用報告書が載せる総経費率（年率換算の参考値で、原則として購入時手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を含まない）の内訳は、SBI・SPDR・S&P500高配当が2025年11月21日〜2026年5月20日の作成対象期間について①当ファンドの費用の比率0.10%と②投資先ファンドの運用管理費用の比率0.07%、楽天・VYMが2025年7月16日〜2026年7月15日の作成対象期間について①このファンドの費用の比率0.16%と②投資先ファンドの運用管理費用等の比率0.06%です（①と②は計上された期間が異なる場合があり、②は運用会社等より入手した概算値の場合があります）。楽天・VYMの投資先ETFの費用は、交付目論見書の年0.04%程度（2026年2月末現在の値で、今後変動します）と、2025年7月16日〜2026年7月15日の作成対象期間の総経費率の内訳の0.06%（年率換算の参考値で、概算値の場合があります）とで数字が違います。年0.04%程度は投資先ETFの管理報酬等が2026年2月2日付で変更された後の率です。0.06%は2025年7月16日〜2026年7月15日の作成対象期間について交付運用報告書が総経費率の内訳に載せる参考値で（投資先ファンドの費用は計上された期間が異なる場合があり、運用会社等より入手した概算値の場合があります）、この期間は変更日より前を含みます。交付運用報告書は、このファンドの費用と投資先ファンドの費用は計上された期間が異なる場合があり、投資先ファンドについては運用会社等より入手した概算値を使用している場合があると注記しており、2つの数字の差の理由は資料に書かれていません。

計算条件と、この比較からは分からないこと

2026年10月7日に取得した日次データを使い、2024年1月30日以降で、2本とも基準価額がある日だけを比べました。この比較は、終点から3年さかのぼった日を起点にするのを既定にしています。ただしSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）の設定日（2024年1月30日）が終点の3年前（2023年9月30日）より後なので、2本の基準価額がそろう最初の日であるこの設定日を起点にしました。終点は月末の2026年9月30日に固定しました（取得したデータは2026年10月6日分までありますが、月末で区切っています）。

比較期間の終了時評価額は「100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額」で計算しました。基準価額は信託報酬などを差し引いた後の値なので、費用をもう一度引いてはいません。投資者ごとの税金は含めていません。交付目論見書の税金の表（SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）は2026年5月末日、楽天・VYMは2026年1月末現在の記載）では、NISAなどの非課税の扱いを受けない個人投資者が受け取る普通分配金と、換金（解約）時・償還時の差益（譲渡益）に、源泉徴収時の税率でそれぞれ20.315%がかかります（課税方法などにより異なる場合があり、外国税額控除の適用となった場合は分配時の税金が異なる場合があり、法人の場合は異なります）。課税口座で課税される普通分配金や譲渡益が生じた場合は、その税金の分だけ実際の手取り額はこの評価額より少なくなります。2本ともNISAの「成長投資枠」の対象で（販売会社により取扱いが異なる場合があります）、非課税口座の開設など一定の条件に該当する方がNISAを利用した場合は、一定の額を上限として毎年一定額の範囲で新たに購入した分から生じる配当所得と譲渡所得が非課税です。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。

開始日を変えれば実績の差も変わります。この記事は費用・投資対象・下落率を並べるところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が出た時点で、実績は四半期ごとに期間を更新する予定です。

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

Q. 両者の違いは何ですか？

A. 連動を目指す指数が違います。前者はS&P500高配当指数（配当込み、円換算ベース）、後者はFTSEハイディビデンド・イールド・インデックス（円換算ベース）です。S&P500高配当指数は年2回の入れ替えのたびに80銘柄を均等の比率にする設計で（比率は入れ替えの7営業日前の価格で決めるため、入れ替えの時点でも値動きでずれます）、FTSEハイディビデンド・イールド・インデックスは時価総額加重平均型です。分配金も、楽天・VYMは第9期（2026年7月15日決算）まで0円です。

Q. 分配金を受け取りたい場合はどう見ればよいですか？

A. SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）は年4回決算で、直近4回（2025年11月20日〜2026年8月20日の決算）の合計は1万口当たり470円（税引前）でした。楽天・VYMは年1回決算で、必ず分配を行うものではありません。どちらも分配金額は委託会社が決め、支払われない場合もあります。この記事はどちらかを勧めるものではありません。

Q. 表の評価額は売却して受け取れる金額ですか？

A. 課税口座で課税される普通分配金や譲渡益が生じた場合は、その税金の分だけ手取りは表の金額より少なくなります。税引前の分配金を再投資した基準価額で計算した売却前の金額で、普通分配金と換金時の差益（譲渡益）にかかる税金（交付目論見書のSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）は2026年5月末日、楽天・VYMは2026年1月末現在の記載で、個人の源泉徴収時の税率で20.315%。課税方法などにより異なる場合があり、外国税額控除の適用となった場合は分配時の税金が異なる場合があり、法人の場合は異なります）は含みません。2本ともNISAの成長投資枠の対象で（販売会社により取扱いが異なる場合があります）、非課税口座の開設など一定の条件に該当する方がNISAを利用した場合は、一定の額を上限として毎年一定額の範囲で新たに購入した分から生じる配当所得と譲渡所得が非課税です。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。基準価額に反映済みの信託報酬を二重に引いてもいません。

Q. 費用はどちらが低いですか？

A. 投資先ETFの報酬を加味した実質的な信託報酬（税込年率）は、交付目論見書の概算でSBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）が年0.1338%程度（投資先ETFの報酬は2026年5月末現在の値で、今後変更になる場合があります）、楽天・VYMが年0.172%程度です（楽天・VYMの値は目安で、投資先ETFの報酬は2026年2月末現在の値で、組入状況や運用状況によって変動し、どちらもその他の費用と、有価証券の貸付を行った場合の報酬は含みません）。総経費率（年率換算の参考値で、原則として購入時手数料・売買委託手数料・有価証券取引税を含まない）はSBI・SPDRが0.17%（2025年11月21日〜2026年5月20日）、楽天・VYMが0.22%（2025年7月16日〜2026年7月15日）で、作成対象期間が違います。どちらも、ファンド本体と投資先の費用は計上された期間が異なる場合があり、投資先の費用は概算値の場合があります。

Q. 直近の騰落率はどちらが上でしたか？

A. 2025年9月30日〜2026年9月30日の税引前分配金再投資ベースの騰落率はSBI・SPDR・S&P500高配当が+14.85%、楽天・VYMが+20.14%でした。開始日によって結果は変わり、過去の実績は将来の成果を示しません。

出典

• SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）交付目論見書（使用開始日2026年8月21日）
• SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）交付運用報告書（作成対象期間2025年11月21日〜2026年5月20日）
• SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）月次レポート（2026年8月31日基準）
• 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 交付目論見書（使用開始日2026年4月16日）
• 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 交付運用報告書（第9期・作成対象期間2025年7月16日〜2026年7月15日）
• 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド 月次レポート（2026年8月31日作成基準）
• SBI・SPDR・S&P500高配当株式インデックス・ファンド（年4回決算型）：基準価額データ（ウエルスアドバイザー配信。日々の騰落率から分配金再投資ベースを計算・2026年10月7日取得）
• 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月7日取得）

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

資料確認日: 2026年10月7日。運用会社の交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートと、基準価額データ（SBI・SPDR・S&P500高配当（年4回）はウエルスアドバイザー配信、もう1本は運用会社公表）。