楽天・SCHD vs SBI・SCHD（年4回決算型）｜信託報酬・分配金・実績を比較
結論から言うと、楽天・SCHDとSBI・SCHDは、交付目論見書の運用方針では、どちらもマザーファンドを通じて同じ「シュワブ・米国配当株式ETF」に投資する投資信託です。主な違いは、運用会社、費用の表示、決算月、設定日などです。
- 実績：2024年12月20日〜2026年9月30日に100万円を一括で投資し、税引前の分配金を再投資した場合の終了時評価額は、楽天・SCHDが1,280,807円、SBI・SCHDが1,275,224円でした。売却前の金額で、投資者ごとの税金は含みません。
- 費用：投資先ETFの報酬を加味した実質的な信託報酬は、今後変わりうる税込年率の概算で、楽天・SCHDが年0.1238%程度、SBI・SCHDが年0.1227%程度です（その他の費用と、貸付を行った場合の報酬は含まない率）。
- 決算月：決算は年4回で、楽天・SCHDが原則として2・5・8・11月、SBI・SCHDが原則として3・6・9・12月です。
SBI・SCHDの設定日（2024年12月20日）からの比較で、期間は約1年9か月です。この記事では、楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）を「楽天・SCHD」、SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）を「SBI・SCHD」と書きます。
同じ期間の実績を、分配金再投資で比べる
次の表の値は、比較期間（2024年12月20日〜2026年9月30日）の基準価額から計算した、税引前の分配金を再投資した場合の売却前の値です（直近1年の行だけは行見出しの期間）。購入時・換金時の手数料と投資者ごとの税金は含みません。
| 項目（基準価額は2026年9月30日まで） | 楽天・SCHD（四半期決算型） | SBI・SCHD（年4回決算型） |
|---|---|---|
| 比較期間 | 2024年12月20日〜2026年9月30日 | 2024年12月20日〜2026年9月30日 |
| 累積騰落率（比較期間・税引前分配金再投資） | +28.08% | +27.52% |
| 年率換算（複利・比較期間・税引前分配金再投資） | +14.95% | +14.66% |
| 100万円の終了時評価額（売却前・税引前・比較期間・分配金再投資） | 1,280,807円 | 1,275,224円 |
| 比較期間内の最大下落率（税引前分配金再投資） | -19.54% | -19.34% |
| 直近1年の騰落率（2025年9月30日〜2026年9月30日・税引前分配金再投資） | +31.67% | +31.84% |
最大下落率は、比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測った値です。将来の損失の上限ではありません。年率は分配金再投資ベースの累積騰落率を複利で年率に直した値で、比較期間の暦日数（649日）を365.25で割った年数（1.78年）で計算しています。毎年同じ率で増えたという意味ではありません。
2本の差は小さく、比較期間（2024年12月20日〜2026年9月30日）の日次騰落率の相関は小数第4位までの表示で0.9995でした。比較期間が約1年9か月と短いので、この差が今後も続くかどうかは、この実績からは分かりません。
目論見書の料率と、総経費率（参考値）を分けて見る
次の表は、2026年10月11日に確認した交付目論見書と交付運用報告書の記載で、料率は税込の年率です。確認した交付目論見書の使用開始日は、楽天・SCHDが2026年5月26日、SBI・SCHDが2026年7月1日です。費用は今後変更される場合があります。
| 項目（2026年10月11日に確認した資料） | 楽天・SCHD（四半期決算型） | SBI・SCHD（年4回決算型） |
|---|---|---|
| 信託報酬（税込年率・ファンド本体・貸付時の追加分を除く） | 年0.1238% | 年0.0627%（国内ファンド分） |
| 投資先ETF等を加味した実質的な信託報酬（税込年率・交付目論見書の概算。その他の費用と貸付時の報酬を除く） | 年0.1238%程度（投資先ETFの報酬相当額は委託会社が充当） | 年0.1227%程度（投資先ETF年0.06%程度を含む） |
| 総経費率（年率換算の参考値。購入時手数料・売買委託手数料等を除く） | 0.19%※（2025/8/26〜2026/2/25の年率換算） | 0.13%（2025/9/30〜2026/3/30の年率換算） |
| 総経費率の対象期間 | 2025/8/26〜2026/2/25 | 2025/9/30〜2026/3/30 |
| 連動対象・投資対象 | ベンチマークなし（投資先ETFはダウ・ジョーンズ US ディビデンド 100 インデックスに連動を目指す） | ベンチマークなし（投資先ETFはダウ・ジョーンズ US ディビデンド100インデックスへの連動をめざす） |
| 為替ヘッジ（交付目論見書の運用方針） | 原則なし | なし |
| 決算 | 年4回（原則として2・5・8・11月の各25日。休業日の場合は翌営業日） | 年4回（原則として3・6・9・12月の各28日。休業日の場合は翌営業日） |
| 設定日 | 2024年9月18日 | 2024年12月20日 |
| 購入時手数料／信託財産留保額 | なし／なし | なし／なし |
総経費率は年率換算の参考値で、投資先ファンドの費用は計上された期間が異なる場合があり、概算値の場合があります。※の楽天・SCHDの総経費率は投資先ETFの年0.06%程度の報酬を含みますが、委託会社が合理的に見積った報酬相当額をファンドに別途充当しています。為替ヘッジと投資対象は運用方針で、資金動向や市況動向に急激な変化が生じたときなどは、この運用ができない場合があります。
総経費率の読み方
総経費率には、原則として購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税が含まれません。対象期間と、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。
表の総経費率は、直近の運用報告書の作成対象期間について年率換算した参考値で、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている値です。交付目論見書・交付運用報告書とも、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なると注記しています。
実質的な信託報酬の時点と変動
楽天・SCHD（四半期決算型）の交付目論見書は、投資先の報酬の数値を2026年2月末現在のものとし、今後の投資内容等により変動するとしています。同じ目論見書は、楽天・SCHDの実質的に負担する運用管理費用（年0.1238%程度）についても、概算値であり目安で、実際の組入状況・運用状況によって変動すると書いています。SBI・SCHD（年4回決算型）の交付目論見書は、投資先ETFの管理報酬等（年0.06%）を2026年3月末現在の率として載せ、今後変更になる場合があるとしています。
貸付を行った場合の報酬
表の信託報酬と実質的な信託報酬は、貸付を行った場合の次の額を含まない率です。楽天・SCHD（四半期決算型）の交付目論見書は、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げ、有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額としています。SBI・SCHDの交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55.0%（税抜50.0%）以内の額が運用管理費用（信託報酬）に追加されると定めています。
投資先のETFと、決算月・分配金の実績
2本とも、交付目論見書の運用方針では、マザーファンドを通じて同じ「シュワブ・米国配当株式ETF」に投資します。投資先のETFは、2本の交付目論見書の投資対象ファンドの概要では、ダウ・ジョーンズ US ディビデンド 100 インデックスへの連動をめざします。2本とも交付目論見書上のベンチマークはありません。
- 楽天・SCHDの投資先の記載は2026年2月末現在で、今後変更になる場合があります。楽天・SCHDは、資金動向や市況動向の急変時、投資信託財産の規模、やむを得ない事情によっては、この運用ができない場合があります。
- SBI・SCHDの投資先の記載は2026年3月末現在で、今後変更になる場合があります。SBI・SCHDは、資金動向や市況動向の急変時や信託財産の規模によっては、この運用ができない場合があります。
決算月と、直近4回の分配金
決算日は、楽天・SCHDが原則として2・5・8・11月の各25日、SBI・SCHDが原則として3・6・9・12月の各28日です（どちらも休業日の場合は翌営業日）。SBI・SCHDは2025年8月13日の約款変更で、決算日を各19日から各28日に変えました。運用会社は、投資対象ETFの配当時期に対応させる変更と説明しています。
次の表は、2026年9月30日までの直近4回の決算で実際に支払われた分配金で、1万口当たり・税引前の金額です。
| 回（古い順） | 決算日（楽天・SCHD） | 分配金（1万口当たり・税引前） | 決算日（SBI・SCHD） | 分配金（1万口当たり・税引前） |
|---|---|---|---|---|
| 1回目 | 2025年11月25日 | 85円 | 2025年12月29日 | 90円 |
| 2回目 | 2026年2月25日 | 90円 | 2026年3月30日 | 95円 |
| 3回目 | 2026年5月25日 | 90円 | 2026年6月29日 | 90円 |
| 4回目 | 2026年8月25日 | 95円 | 2026年9月28日 | 95円 |
| 合計 | 4回の合計（楽天・SCHD） | 360円 | 4回の合計（SBI・SCHD） | 370円 |
分配金は1万口当たりの金額で、基準価額の水準が違う2本の円の金額どうしでは利回りの高低を比べられません。分配金は投資信託の純資産から支払われるので、支払われた金額に相当する分、基準価額は下がります。分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決め、支払われない場合もあります。どちらの交付目論見書も、購入価額によっては分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があるとしています。冒頭の実績の表は、分配金を受け取らずに税引前のまま再投資したと仮定した値です。
設定来の分配金の合計（1万口当たり・税引前）は、楽天・SCHDが2026年8月の決算までの7回で595円です（月次レポート・2026年8月31日作成基準）。SBI・SCHDの設定来の分配金の合計（1万口当たり・税引前）は、2026年9月の第7期決算までで517円で、第1期（2025年3月の決算）は0円でした。設定日と決算の時期が違うので、この2つの合計も金額どうしでは比べられません。
NISAと純資産総額
2026年10月11日に確認した交付目論見書では、2本ともNISAの「成長投資枠」の対象で、「つみたて投資枠」の記載はありません（販売会社により取扱いが異なる場合があります）。2026年9月30日の純資産総額は、楽天・SCHDが運用会社の公表データで2,577.04億円です。SBI・SCHDの純資産総額は、2026年9月30日基準の月次レポートで2,273.27億円です。
ETFの報酬をどう数えるかで、表示の料率が変わる
楽天・SCHDの信託報酬は税込で年0.1238%です（その他の費用と貸付時の報酬を除く）。投資先ETFで日々差し引かれる年0.06%程度の報酬相当額は、委託会社が合理的に見積ってファンドに充当すると交付目論見書に書かれています。そのため交付目論見書は、実質的に負担する運用管理費用を信託報酬と同じ率の概算で表示していますが、実際の組入状況・運用状況によって変動する目安です。
SBI・SCHDは、国内ファンド分の税込年0.0627%に投資先ETFの年0.06%程度を加味した信託報酬率を、年0.1227%程度と表示しています（その他の費用と貸付時の追加分を除く税込の概算で、変更の場合あり）。SBI・SCHDの信託報酬は、2025年5月20日に税込で年0.0638%から年0.0627%へ引き下げられました。
この2つの税込の概算料率の差は年0.0011ポイント程度で、100万円を1年間一定額で保有し料率も変わらないと仮定した目安は約11円です（その他の費用と貸付時の報酬を除いた料率だけの差）。この金額は実際の利益差ではありません。
上の表の総経費率は、楽天・SCHDの値にだけ、投資先ETFの報酬を含めたうえで、委託会社が合理的に見積った報酬相当額をファンドに別途充当しているという注記があります。SBI・SCHDの交付目論見書と交付運用報告書には、このような充当の注記はありません。充当の扱いが違うため、総経費率の数字どうしの差は、そのまま実質的な負担の差にはなりません。
計算条件と、この比較からは分からないこと
2026年10月11日に取得した日次データを使い、2024年12月20日以降で、2本とも基準価額がある日だけを比べました。この比較は、終点から3年さかのぼった日を起点にするのを既定にしています。ただしSBI・SCHD（年4回決算型）の設定日（2024年12月20日）が終点の3年前（2023年9月30日）より後なので、2本の基準価額がそろう最初の日であるこの設定日を起点にしました。
終点は月末の2026年9月30日に固定しました。取得したデータは楽天・SCHD（四半期決算型）が2026年10月9日分まで、SBI・SCHD（年4回決算型）が2026年10月8日分までありますが、月末で区切っています。
基準価額は、楽天・SCHD（四半期決算型）が運用会社の公表する分配金再投資基準価額です。SBI・SCHD（年4回決算型）は、ウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値です。どちらも2026年9月30日までのデータです。費用は2026年10月11日に確認した交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートの記載です。どちらかの購入や売却を勧めるものではなく、資料で確かめられる事実を並べています。
比較期間の終了時評価額は、税引前の分配金を再投資した基準価額を使い、「100万円×終点の値÷起点の値」で計算した売却前の金額で、投資者ごとの税金は含みません。基準価額は信託報酬などを差し引いた後の値なので、費用をもう一度引いてはいません。課税口座で課税される普通分配金や譲渡益がある場合の手取り額は、その税金の分だけこの評価額より少なくなります（NISAの非課税の扱いを受ける場合は、この税金はかかりません）。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。
開始日を変えれば実績の差も変わります。この記事は費用・投資対象・下落率を並べるところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が出た時点で、実績は四半期ごとに期間を更新する予定です。
積立額と仮定の年率から将来額を計算するシミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。
よくある質問
楽天・SCHDとSBI・SCHDは同じものに投資していますか？
どちらも、2026年10月11日に確認した交付目論見書の運用方針では、マザーファンドを通じてシュワブ・米国配当株式ETFに投資します。ただし別の投資信託で、運用会社、設定日、決算月、信託報酬の率が違います。
信託報酬はどちらが低いですか？
投資先ETFの報酬を加味した実質的な信託報酬は、交付目論見書の概算（税込年率）で楽天・SCHDが年0.1238%程度、SBI・SCHDが年0.1227%程度です。どちらも、監査報酬などのその他の費用と、有価証券の貸付を行った場合の報酬は含みません。総経費率は楽天・SCHDのほうに投資先ETFの報酬の充当の注記があり、数字どうしをそのまま比べられません。
分配金が出る月は同じですか？
違います。決算日は楽天・SCHDが原則として2・5・8・11月の各25日、SBI・SCHDが原則として3・6・9・12月の各28日で、休業日の場合は翌営業日です。分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決め、支払われない場合もあります。
NISAのつみたて投資枠の対象ですか？
2026年10月11日に確認した交付目論見書では、2本ともNISAの「成長投資枠」の対象と書かれていて、「つみたて投資枠」の記載はありません。販売会社により取扱いが異なる場合があります。
表の評価額は売却して受け取れる金額ですか？
違います。税引前の分配金を再投資した基準価額で計算した売却前の金額で、投資者ごとの税金（分配金や換金時の差益にかかる税金）は含みません。2本とも、交付目論見書の購入時手数料と信託財産留保額は「ありません」と書かれています。基準価額に反映済みの信託報酬を二重に引いてもいません。
直近1年ではどちらが上でしたか？
2025年9月30日〜2026年9月30日の税引前分配金再投資ベースの騰落率は、楽天・SCHDが+31.67%、SBI・SCHDが+31.84%でした。開始日によって結果は変わり、過去の実績は将来の成果を示しません。
出典
- 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）交付目論見書（使用開始日2026年5月26日）
- 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）交付運用報告書（作成対象期間2025年8月26日〜2026年2月25日）
- 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）月次レポート（2026年8月31日作成基準）
- SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）交付目論見書（使用開始日2026年7月1日）
- SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）交付運用報告書（作成対象期間2025年9月30日〜2026年3月30日）
- SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）月次レポート（2026年9月30日基準）
- SBIアセットマネジメント「信託報酬引き下げに関するお知らせ」（SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）・2025年5月）
- SBIアセットマネジメント「信託約款変更に関するお知らせ」（SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）・2025年8月）
- 楽天・シュワブ・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月11日取得）
- SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）：基準価額データ（ウエルスアドバイザー配信。日々の騰落率から分配金再投資ベースを計算・2026年10月11日取得）
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。
資料確認日: 2026年10月11日。運用会社の交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートと、基準価額データ（SBI・SCHD（年4回決算型）はウエルスアドバイザー配信、もう1本は運用会社公表）。