EBITDAとは？計算式と営業利益との違い・調整項目の確認表

公開日: 2026年10月25日

文責: Masahiro Yasu（クリニック・EC事業の経営者／経理実務者）

EBITDAは、利払い・税金・償却の影響を除いて利益を見るための指標です。営業利益から求める場合は、当期の営業損益に含まれた償却費を足し戻します。手元に残った現金の額ではありません。

この記事では、EBITDAを「営業利益＋当期の営業損益に含まれた減価償却費・のれん償却費」で求めます。無形資産の償却を含め、同じ償却費を重ねて加算しません。公表資料や借入契約のEBITDAには別の定義もあるため、提出先の定義を先に確認してください。

計算式と集める資料

まず損益計算書の営業利益と、その利益を減らした当期の償却費を集めます。EBITDAは「イービットディーエー」「イービットダー」などと読み、Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortizationの略です。

本記事の定義では、EBITDA＝営業利益＋当期営業損益の減価償却費＋当期営業損益ののれん償却費です。減価償却費には無形資産償却も含め、のれん償却費とは別集計にします。

製造原価に含まれる償却費も確認します。ただし、固定資産台帳の当期償却額と当期の売上原価・販管費に含まれる額は、棚卸資産への配賦などでずれることがあります。台帳の合計を写す前に、営業利益との対応を確認してください。

財務諸表等規則89条では、個別損益計算書の営業利益は売上総利益から販管費を控除した額です。売上総損失や販管費超過の場合は営業損失になるので、計算では損失を負数にします。

計算機の償却スケジュールは集計の補助です。EBITDAへの加算額は、原価配賦や会計上の処理を含めた当期損益と照合してください。

営業利益と税引前利益から計算する例

同じ定義で集計するなら、出発点を変えても同じ結果になります。税引前利益から計算する場合は、営業外損益・特別損益を除いて営業利益へ戻してから、当期の営業損益に含まれた償却費を重複なく加算します。

以下は架空会社の一事業年度の設例です。金額は万円で、償却費は当期営業損益計上分を別集計し、ほかの損益はないものとします。特別損失は減損損失です。

同じ架空の年次設例で、当期営業損益の償却費を重複なく加算します。ほかの損益はなく、次の計算では金額の丸めを行いません。

税引前利益に支払利息と償却費を足す算式は、この営業利益起点の定義と自動的に一致するわけではありません。受取利息などの営業外収益や、特別損益が残るためです。提出先が税引前利益起点の算式を指定していれば、その定義に従ってください。

日本基準の個別損益計算書を営業利益起点へそろえる組替式は「営業利益＝税引前当期純利益−営業外収益＋営業外費用−特別利益＋特別損失」です。営業外・特別の各区分の全額を用い、税引前損失は負数で扱います。

根拠となる利益段階は、財務諸表等規則95条と95条の4で確認できます。IFRSなど、利益の表示区分が違う資料にこの組替式をそのまま当てはめないでください。

減損・のれん償却の確認表

減損は、どの利益に含まれているかで扱いが変わります。非資金費用かどうかだけで加算を決めず、出発点の利益と提出先の定義を照合します。

次の表は本記事の営業利益起点の定義について、当期の損益計上箇所から確認する表です。企業独自の調整後指標・契約指標の指定があれば、その定義を別に確認します。

日本基準で特別損失に計上した減損は、営業利益を減らしていません。その減損を営業利益起点のEBITDAへさらに加算すると、元の営業利益に含まれない費用を足すことになります。特別損失の表示は財務諸表等規則95条の3に定められています。

のれん償却と減損の会計処理そのものは、のれんの解説と減損損失の解説で確認できます。

公表された調整後EBITDAの例

「調整後」の中身は会社の資料で確認します。名称が似ていても、EBITDAと調整後当期純利益では調整の出発点も項目も違います。

技術承継機構の有価証券報告書では、同社独自の調整後EBITDAに、新規M&A実行時のアドバイザー手数料である取得関連費用を加算しています。非資金費用だけを足している指標ではありません。

技術承継機構の2025年12月期の連結KPIです。同社の有価証券報告書の表示値を百万円単位で示し、営業利益からの調整をたどります。

同社の調整後当期純利益には、負ののれん発生益やのれん減損損失などを扱う別の調整表があります。その表の項目を、EBITDAの調整へそのまま移さないでください。

借入契約でも定義の確認が必要です。エフ・コードの2024年12月期有報の特定借入契約では、営業利益に、営業利益から控除済みの減価償却費・のれん償却費と、その他償却費・のれんの減損を加えた額をEBITDAと定義しています。

この契約の減価償却費には、リース減価償却費も含まれます。同じ有価証券報告書の別の借入には異なる算式もあるため、契約名・対象期間を指定して確認する必要があります。

キャッシュフローとの違い

EBITDAが黒字でも、資金が足りるとは判断できません。売上債権の未回収、在庫の増加、設備の購入、借入元本の返済は、営業利益に償却費を足す計算だけでは分かりません。

営業キャッシュフローを間接法で求める場合は、非資金損益に加え、売上債権・棚卸資産・仕入債務などの増減も加減します。財務諸表等規則113条の調整は、EBITDAの計算より広い範囲です。

通常の設備取得支出は投資キャッシュフロー、借入元本の返済支出は財務キャッシュフローに分類されます（財務諸表等規則114条・115条）。償却費を加算しても、設備の維持更新や元本返済の支出が不要になるわけではありません。

営業キャッシュフローの計算手順はキャッシュフロー計算書の作り方で扱っています。

提出前の確認手順

1. 提出先の算式を確認し、営業利益起点か税引前利益起点か、追加調整の有無を書き留めます。
2. 期間・連結か単体かをそろえ、損益計算書の利益に原価・販管費の償却費を対応させます。
3. 調整表に「項目・加減の符号・元資料・当期計上額」を残し、同じ費用の重複を除きます。
4. 税引前利益から営業利益起点へ戻すなら、利息以外も含め営業外損益・特別損益を除外したか確認します。
5. 営業キャッシュフロー・設備支出・返済予定と並べ、利益と資金繰りを別に報告します。

よくある質問

EBITDAと営業利益の違いは何ですか？

本記事の定義では、営業利益に、当期の営業損益に含まれた減価償却費とのれん償却費を重複なく加算したものがEBITDAです。営業利益は償却費を差し引いた後の利益で、EBITDAはその償却負担を除いて見ます。

税引前利益に支払利息を足せば求められますか？

それだけでは本記事の営業利益起点の定義と一致しない場合があります。営業利益起点へそろえるには、営業外収益・営業外費用・特別利益・特別損失を除いて営業利益へ戻し、当期営業損益の償却費を重複なく加算します。提出先が別の算式を定義していれば、その指定に従います。

減損損失はEBITDAに加算しますか？

本記事の営業利益起点の定義では、特別損失に計上した減損損失をさらに加算しません。税引前利益から営業利益へ戻すときは、その特別損失を除外します。営業利益内の減損や契約指標については、指定の定義に加算が含まれるかを確認してください。

EBITDAは手元に残る現金ですか？

手元に残る現金ではありません。売上債権や棚卸資産の増減、設備購入、借入元本の返済などを、営業利益に償却費を加算するだけでは反映できません。資金の確認にはキャッシュフロー計算書や資金繰り表を併用します。

出典

• e-Gov法令検索「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」：営業損益・経常損益・税引前損益の表示、特別損失、キャッシュフローの区分。
• 技術承継機構「有価証券報告書」：2025年12月期の連結KPIの定義と調整表。公表額は同社の定義によるものです。
• エフ・コード「有価証券報告書」：2024年12月期の財務制限条項。特定借入契約の定義例として参照。
• 架空の設例は、本文で示した利益段階と本記事のEBITDAの定義で計算しています。特定企業の実績や予測ではありません。

この記事は一般的な情報提供であり、個別の事案についての助言ではありません。個別の税務・労務相談には応じられません。具体的な開示や契約上の計算は、提出先の指定と顧問税理士・公認会計士にご確認ください。