eMAXIS Slim S&P500 vs SBI・V・S&P500|同じ指数の費用と実績
2023-09-11〜2026-09-10に100万円を一括投資し、税引前分配金を再投資した場合、終了時評価額はeMAXIS Slim S&P500が1,850,432円、SBI・V・S&P500が1,847,557円でした。差の2,875円は、この期間に限った運用実績の差です。
- 運用管理費用:基本料率と費用の範囲を表で確認
- 総経費率:対象期間が異なるため、数値と注記を併せて確認
- 比較期間内の最大下落率:eMAXIS Slim S&P500が-24.08%、SBI・V・S&P500が-23.94%
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)とSBI・V・S&P500インデックス・ファンドを比較します。同じS&P500への連動を目指す通常型どうしです。
同じ期間の100万円を、分配金再投資で比較する
| 項目 | eMAXIS Slim S&P500 | SBI・V・S&P500 |
|---|---|---|
| 比較期間 | 2023-09-11〜2026-09-10 | 2023-09-11〜2026-09-10 |
| 累積騰落率 | +85.04% | +84.76% |
| 年率換算(複利) | +22.79% | +22.72% |
| 100万円の終了時評価額(売却前) | 1,850,432円 | 1,847,557円 |
| 比較期間内の最大下落率 | -24.08% | -23.94% |
| 直近1年の騰落率 | +22.96% | +22.87% |
- 直近1年は2025-09-11〜2026-09-10。
- 最大下落率は比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測定。設定来の最悪値や将来の損失上限ではありません。
- 年率は複利換算で、比較期間の暦日数(1,095日)を365.25日で割った年数(3.00年)で計算しています。毎年同率だったという意味ではありません。
目論見書の料率と、運用報告書の実績を分けて見る
| 項目 | eMAXIS Slim S&P500 | SBI・V・S&P500 |
|---|---|---|
| 基本料率(税込年率・投資先込み) | 0.0814%以内(段階制) | 0.0938%程度(ETF込み) |
| 総経費率(参考情報・年率) | 0.07953% 2025/4/26〜2026/4/27 | 0.10% 2024/9/18〜2025/9/16 |
| 総経費率の対象期間 | 2025/4/26〜2026/4/27 | 2024/9/18〜2025/9/16 |
| 購入時手数料 | なし | なし |
| 信託財産留保額 | なし | なし |
| 為替ヘッジ/倍率 | 原則なし/通常型 | なし/通常型 |
総経費率には、購入時・募集手数料、売買委託手数料、有価証券取引税は原則として含まれません。表の基本料率は貸付時の追加額を除きます。SBIの総経費率はあくまで参考値です。投資先費用には概算や計上期間の違いがあり、実際に発生した費用の比率とは異なる値です。
- 表の総経費率は、交付目論見書のeMAXISの参考情報欄とSBIの参考情報欄の値です。期間は直近の運用報告書の作成対象期間で、それぞれの決算期間を表に記載しています。
- SBI・V・S&P500は小数第2位までの公表なので、小数第3位以下の差は比べられません。
- 期間が一致しない場合、その差には年度や運用状況の違いも入ります。
- 交付目論見書の総経費率には投資先ファンドの費用も含まれるので、その欄にETF報酬を再加算しないでください。
為替ヘッジについての交付目論見書の書き方は、eMAXIS Slim S&P500が「原則として行いません」、SBI・V・S&P500が「行いません」です。
両ファンドともNISAのつみたて投資枠と成長投資枠の対象です。ただし、販売会社によって取扱いが異なる場合があるため、購入先での取扱いも確認してください。
S&P500が同じでも、ETF経由かどうかで運用は変わる
2本とも、米国の代表的な500銘柄で構成されるS&P500指数の値動きに連動する投資成果を目指します(配当込み、円換算ベース)。対象指数が同じなので、米国株全体と成長株の違いを比べる記事ではありません。見る点は、信託報酬の表示範囲、投資先の持ち方、資金流出入への対応、同じ期間の実績差です。
SBI・V・S&P500はバンガードの米国ETFであるVOOを主に使います。米国ETFが受け取る配当と国内ファンドが受け取るETF分配金には段階があり、再投資や現金管理のタイミングも実績に影響します。同じ指数だからといって、料率差だけで終了時の金額差が決まるわけではありません。
両ファンドとも信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑える方針です(基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります)。将来の分配金の支払いも金額も保証されません。
料率の差と、実際の運用成績の差は別に読む
段階制の率とETFの費用
基本料率は上の表で確認できます。段階制の信託報酬は、純資産の区分ごとに異なる率が適用されます。「以内」とした率は最も高い区分の率です。
そのため、この2つの表示を引いた値が実際の年間費用差になるとは限りません。実際の負担を読むときには、対象期間が明記された総経費率も併せて確認します。
ETFを使う商品は、国内ファンドの信託報酬と投資先ETFの報酬を負担します。表のSBIの基本料率は、ETF分を含む概算です。
有価証券の貸付を行った場合に追加される費用
eMAXISの交付目論見書とSBIの交付目論見書は、有価証券の貸付の指図を行った場合、運用管理費用(信託報酬)に額が追加されると定めています。
実績の順序
共通期間全体でも直近1年でも、今回の実績の順序は同じでした。ただし、これだけで別の開始日や将来の実績まで確定するわけではありません。表の金額差は特定の期間を比較した結果です。
計算条件と、この比較からは分からないこと
比較期間は2023年9月11日〜2026年9月10日です。2026年9月13日に取得した日次データを使い、次のように決めました。
- 対象の日:2023年9月11日以降で、両方のデータがある日だけ
- 起点:2023年9月11日。2本とも、この日より前からデータがあります。
- 終点:両方のデータがある日まで。片方だけ新しい日は採用していません。
SBI・V・S&P500は、ウエルスアドバイザーが配信する基準価額と日々の騰落率から計算した、税引前の分配金再投資ベースの値を使いました。eMAXIS Slim S&P500は、運用会社が公表する分配金再投資基準価額を使いました。日次の表示精度に伴う端数があるため、小さな金額差は概算として読んでください。
終了時評価額は100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額で計算しています。現在の信託報酬を過去の全期間に当てはめて費用を再計算したり、基準価額に反映済みの費用をもう一度引いたりはしていません。投資者の購入・換金時の負担と税金は含まないため、実際に受け取る手取り額とは異なる場合があります。
開始日を変えれば実績差も変わります。費用、投資対象、下落率を示すところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が公表された時点で、実績比較は四半期ごとに期間を更新する対象です。
対象選定には2026年9月7日〜11日の週間買付・販売金額上位10本を使いました。eMAXIS Slim S&P500はSBI証券2位・楽天証券2位、SBI・V・S&P500はSBI証券3位です。順位は対象を選んだ根拠で、商品の推奨順位ではありません。
積立額と仮定の年率から将来額を計算するシミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。
よくある質問
この2本は同じ指数のファンドですか?
同じS&P500を対象にします。ただし別の投資信託であり、信託報酬、決算期間、取引・資金管理などは異なります。
表の金額は売却して受け取れる手取り額ですか?
違います。税引前の分配金を再投資した基準価額の比較です。購入・換金時の手数料や信託財産留保額、投資者ごとの税金は含みません。
総経費率が低い方が必ず上回りますか?
必ずとは言えません。同一指数でも資金管理や評価の差があり、異なる指数なら銘柄構成の差も加わります。費用と実績を別の表で確認し、過去の差を将来の利益差とは扱わない比較です。
出典
- eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) 交付目論見書
- SBI・V・S&P500 交付目論見書
- eMAXIS Slim 米国株式(S&P500):運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
- SBI・V・S&P500インデックス・ファンド:運用会社の商品資料・交付目論見書・運用報告書
- SBI・V・S&P500:公式サイトからリンクされるWealthAdvisor基準価額チャート
- SBI証券:週間販売金額上位10本(2026/9/7〜9/11、ブラウザー表示で確認)
- 楽天証券:全銘柄ランキング・週間買付金額(2026/9/7〜9/11)。対象選定の記録であり推奨順位ではありません
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。
資料確認日: 2026年9月13日。運用会社の交付目論見書・運用報告書・基準価額データ。