iFreeNEXT インド株 vs 楽天・インド株Nifty50｜費用と実績を比較

公開日: 2026年10月1日

文責: Masahiro Yasu（クリニック・EC事業の経営者／経理実務者）

結論から言うと、2024年4月5日〜2026年9月30日に100万円を一括で投資し、税引前の分配金を再投資した場合の終了時評価額は、iFreeNEXT インド株が916,176円、楽天・インド株Nifty50が901,900円でした。累積騰落率はiFreeNEXT インド株が-8.38%、楽天・インド株Nifty50が-9.81%で、この期間は2本ともマイナスでした。

信託報酬（ファンド本体）はiFreeNEXT インド株が年0.473%、楽天・インド株Nifty50が年0.308%です。信託報酬は楽天の方が年0.165ポイント低い一方、この期間の実績は大和のiFreeNEXTの方が高く、料率の順序と実績の順序は一致していません。

基準価額は各運用会社が公表する分配金再投資基準価額の2026年9月30日までのデータ、費用は2026年10月1日に確認した交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートの記載です。どちらかの購入や売却を勧めるものではなく、資料で確かめられる事実を並べています。

同じ期間の100万円を、分配金再投資で比べる

最大下落率は、比較期間内のそれまでの高値から、その後の安値までの下落を日次で測った値です。設定来の最悪値や将来の損失の上限ではありません。年率は複利換算で、比較期間の暦日数（908日）を365.25日で割った年数（2.49年）で計算しています。毎年同じ率で増えたという意味ではありません。

目論見書の料率と、総経費率の実績を分けて見る

総経費率には、原則として購入時手数料、売買委託手数料、有価証券取引税が含まれません。対象期間と、含まれる費用の範囲をそろえて読む必要があります。

表の総経費率は、直近の運用報告書の作成対象期間の実績値で、交付目論見書の（参考情報）欄に載っている値です。

iFreeNEXT インド株の交付目論見書には、品貸料についての記載がありません。楽天・インド株Nifty50の交付目論見書は、その他の費用・手数料のひとつに貸付有価証券関連報酬を挙げ、有価証券の貸付取引を行った場合は、投資信託財産の収益となる品貸料に0.55（税抜0.5）を乗じて得た額としています。表の信託報酬は、貸付を行った場合のこれらの額を含まない率です。

同じNifty50でも、株式と先物の持ち方が違う

Nifty50指数は、インドのナショナル証券取引所に上場している、浮動株調整後の時価総額と流動性の基準で選んだ50社の株式で構成される指数です。2本とも、この指数（配当込み）を円に換算した値への連動を目指しますが、円換算はそれぞれの運用会社が行っています。大和はインド・ルピー建ての指数を自社で円換算した値を、楽天は委託会社が指数に日々の為替レートを掛けて算出した値を使います。大和は交付目論見書の年間収益率の欄でベンチマークを「Nifty50指数（税引後配当込み、円ベース）」と表記し、楽天は月次レポートでインデックスを「Ｎｉｆｔｙ５０指数（税引後配当込み、円換算ベース）」と表記しています。為替ヘッジは2本とも原則として行いません。

iFreeNEXT インド株もファミリーファンド方式で、マザーファンドを通じて投資します。2026年8月31日基準の資産別構成は、当ファンドの純資産総額に対し外国株式50銘柄が71.8%、株価指数先物が28.0%でした。楽天・インド株Nifty50はマザーファンドベースで株式78.5%（50銘柄）、株式先物21.6%、通貨先物21.5%です（2026年8月末）。

株式を直接持つ部分と、先物で指数の値動きを取る部分の割合は2本で違い、月末ごとにも変わります。楽天の月次レポートは、基準価額と指数がかい離する要因の1つに「株価指数先物と対象指数の動きの不一致（先物を利用した場合）」を挙げています。比較期間（2024年4月5日〜2026年9月30日）の日次騰落率の相関は0.985で、近いものの同じではありません。

総経費率に入る費用と、入らない費用

直近の運用報告書の作成対象期間の総経費率は、iFreeNEXT インド株が0.50%（2025/3/13〜2026/3/12）、楽天・インド株Nifty50が0.42%（2025/2/18〜2026/2/16）です。対象期間は2本で約1か月ずれています。

大和の交付目論見書は、総経費率のその他費用に「インドにおける非居住者による株式の売却益（キャピタル・ゲイン）に対する税が含まれる場合があります」と書いています。楽天の交付目論見書も、同じ税負担が基準価額に影響を与える可能性があると記載しています。

信託報酬の差は年0.165ポイントで、100万円を1年間一定額で保有すると仮定した目安は約1,650円です。この金額は実際の利益差ではありません。この期間は信託報酬の低い方が実績で下回りました。差の要因を、税・売買・先物の使い方のどれか1つに資料から特定することはできません。

計算条件と、この比較からは分からないこと

2026年10月1日に取得した日次データを使い、2024年4月5日以降で、2本とも基準価額がある日だけを比べました。楽天・インド株Nifty50の設定日（2024年4月5日）が終点の3年前より後のため、2本の基準価額がそろう最初の日であるこの設定日を起点にしました。終点は月末の2026年9月30日に固定しました（取得したデータに10月1日分がある場合も、9月末で区切っています）。

終了時評価額は「100万円×終点の再投資基準価額÷起点の再投資基準価額」で計算しました。基準価額は信託報酬などを差し引いた後の値なので、費用をもう一度引いてはいません。購入時・換金時の手数料と投資者ごとの税金は含めていないため、実際に受け取る手取り額とは異なります。

開始日を変えれば実績の差も変わります。この記事は費用・投資対象・下落率を並べるところまでとし、総合順位や購入判断にはまとめていません。総経費率は次の運用報告書が出た時点で、実績は四半期ごとに期間を更新する予定です。

シミュレーターに入れる年率は仮定です。過去の実績が将来も続く前提にはしないでください。

よくある質問

Q. 2本は同じ指数ですか？

A. 2本ともNifty50指数（配当込み）を円に換算した値への連動を目指しますが、円換算はそれぞれの運用会社が行っています。大和は交付目論見書の年間収益率の欄でベンチマークを「Nifty50指数（税引後配当込み、円ベース）」と表記し、楽天は月次レポートでインデックスを「Ｎｉｆｔｙ５０指数（税引後配当込み、円換算ベース）」と表記しています。2本は別の投資信託で、株式と先物の割合、信託報酬、決算期間が異なります。

Q. 表の評価額は売却して受け取れる金額ですか？

A. 違います。税引前の分配金を再投資した基準価額で計算した売却前の金額です。購入時・換金時の手数料や投資者ごとの税金は含みません。基準価額に反映済みの信託報酬を二重に引いてもいません。

Q. インドの税金は信託報酬に含まれますか？

A. 信託報酬には含まれません。大和の交付目論見書は、インドの非居住者に対するキャピタル・ゲイン課税が総経費率のその他費用に含まれる場合があると記載しています。

Q. 信託報酬が低い方が実績も上回りますか？

A. この比較期間では、信託報酬が低い楽天・インド株Nifty50の累積騰落率が-9.81%、iFreeNEXT インド株が-8.38%で、料率の低い方が下回りました。期間を変えれば順序は変わり得ます。

出典

• iFreeNEXT インド株インデックス 交付目論見書（使用開始日2026年6月6日）
• iFreeNEXT インド株インデックス 交付運用報告書（作成対象期間2025年3月13日〜2026年3月12日）
• iFreeNEXT インド株インデックス 月次レポート（2026年8月31日基準）
• 楽天・インド株Nifty50インデックス・ファンド 交付目論見書（使用開始日2026年5月15日）
• 楽天・インド株Nifty50インデックス・ファンド 交付運用報告書（作成対象期間2025年2月18日〜2026年2月16日）
• 楽天・インド株Nifty50インデックス・ファンド 月次レポート（2026年8月）
• iFreeNEXT インド株インデックス：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月1日取得）
• 楽天・インド株Nifty50インデックス・ファンド：基準価額データ（運用会社公表・2026年10月1日取得）

本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の交付目論見書をご確認ください。

資料確認日: 2026年10月1日。運用会社の交付目論見書・交付運用報告書・月次レポートと、運用会社公表の基準価額データ。