TLTとは？経費率とドル建て・円換算の運用実績を確認
TLTは、残存期間20年超の米ドル建て固定利付の米国財務省債で構成する指数に、ファンド費用控除前で連動することを目指すETFです。国債を投資対象としていても、ETFの元本は保証されません。
以下の表で、分配金を再投資したドル建て実績と、同期間の参考円換算、経費率相当額を確認できます。個別の国債を償還まで持つ利回りとは分けて読みます。
ドル建てと円換算の実績表
TLTの2023年9月末〜2026年9月末の実績は、米ドル建てNAVで累積−0.28%、参考円換算で累積+4.94%でした（分配再投資・ファンド費用控除済み・投資者課税前・ヘッジなし）。参考円換算は為替ヘッジなしで、両端のFRB為替を使った計算です。
| 表示方法 | 累積（期間全体） | 年率（複利の年平均） |
|---|---|---|
| 米ドル建て・公表NAV | −0.28% | −0.09% |
| 参考円換算・NAV再投資 | +4.94% | 年率へ換算せず累積で表示 |
ETFは市場価格で売買され、NAV（純資産価額）より高くも低くもなります。円換算は発行体が公表する公式の円建て実績ではありません。公表値の丸め、為替の観測時刻、市場での売買価格によって、実際の保有損益とは差が出ます。
このNAV実績は、分配金とキャピタルゲインの再投資を含み、ファンド費用を控除した投資者課税前の値です。受取分配金を足す、または経費率をもう一度引くと二重計上になります。
売買手数料・為替交換費用・投資者の税金は、この実績表に含めていません。円で分配金を受け取り続けた場合の手取りを表す数字でもありません。
円換算の算式と為替の基準
ドル建ての再投資後の価値に終了時の為替を掛け、開始時に円換算した投資額で割ります。途中の分配金を米ドルで再投資し、最終的な保有価値を円で評価する計算です。
参考円換算に使うFRB H.10の為替観測値です。単位は米ドル当たり円。開始月末は休業日のため直前営業日を使い、終了は対象月末の値を使います。
| 換算の基点 | 観測日 | 米ドル当たり円 |
|---|---|---|
| 開始時の為替 | 2023-09-29 | 149.43円 |
| 終了時の為替 | 2026-09-30 | 157.25円 |
為替はFRBの公表観測値で、投資者が交換できるレートではありません。NAVの評価時刻と為替観測時刻が一致する計算でもありません。
TLTの2023年9月末〜2026年9月末のNAV分配再投資実績を用いた参考円換算の算式です。費用控除済み・投資者課税前・ヘッジなし、為替交換費用なしで計算します。
| 計算段階 | 式 |
|---|---|
| 米ドル建ての再投資後の倍率 | 1 ＋ 公表累積実績 ÷ 100 |
| 参考円換算の累積実績 | （再投資後の倍率 × 終了時の為替 ÷ 開始時の為替 − 1）× 100 |
計算は公表累積値から行い、最後に百分率の小数第３位を四捨五入しています。丸め済みの年率を累乗すると、公表累積値とはずれることがあるため、年率からの逆算はしていません。
経費率と固定残高の費用
費用相当額は15米ドルで、TLTの2026年6月29日付目論見書の年間運営費用率0.15%を使い、残高1万米ドルが1年間一定として単純換算しています（表示丸めを含む料率、売買費用等は別）。売買費用・為替交換費用・投資者課税は含めません。
| 項目 | 率・金額 |
|---|---|
| 年間運営費用率（目論見書） | 0.15% |
| 固定残高の年間費用相当額 | 15米ドル |
計算は「固定残高 × 年間運営費用率」です。別途その金額を証券口座から引き落とす意味ではなく、ファンド内部で負担する費用を残高へ換算した参考額です。
費用率は表示上丸められています。実際の資産額は日々変動するため、この固定残高の計算と実際の負担が一致するとは限りません。
目論見書の費用表と例には、ポートフォリオ売買費用などは含まれません。利息、税、臨時費用なども通常の運営費用と区別されるため、経費率だけを投資者の総費用とは扱いません。
国債の満期とETFの違い
TLTを長く保有することは、特定の国債を償還まで保有することと同じではありません。指数では残存期間に応じて銘柄が入れ替わり、ファンドは指数への連動を目指して保有資産を運用します。
TLTには個別国債のような満期償還日は設定されていません。保有国債の償還日にETFの取得額が返るという約束もありません。国債自体の満期までの保有と、ETFの市場価格での売却は別の取引です。
主なリスクは金利変動による価格下落です。長期債は金利変動に対する価格感応度が高く、国債ETFでも元本割れが生じます。米国の信用状況の変化や流動性などのリスクもあります。
ファンドは代表抽出法を使い、指数の構成銘柄と保有資産が完全一致するとは限りません。詳しい条件と他のリスクはTLT目論見書の投資戦略・主なリスクで確認できます。
過去の実績は将来の成果を保証しません。分配金の受取額だけで、保有期間全体の利益や損失を判断することもできません。
仮定の年率から積立額を試算する場合は、次のツールが使えます。TLTの将来実績を予測するものではありません。
積立額と仮定年率の計算ツールよくある質問
TLTは保有し続ければ元本が戻りますか？
元本返還は保証されません。個別国債の満期償還とETFの保有は異なり、指数の銘柄入替や金利変動に応じてETFの価値も変わります。
ドル建て実績と円換算が違うのはなぜですか？
円換算では、米ドル建ての運用損益に為替変動が加わるためです。このページは米ドルで分配再投資したNAV実績の参考円換算で、投資者課税前・為替ヘッジなしの計算です。円で分配金を受け取った手取りとは異なります。
分配金や経費率をNAV実績に足し引きしますか？
再度の足し引きはしません。ここで示すNAV実績は分配再投資・ファンド費用控除済み・投資者課税前です。投資者が別途負担する税金や売買・為替交換の費用は、実際の手取りを確認するときに考慮します。
出典
- iShares「TLT商品ページ」PerformanceのCumulative・Average Annual
- iShares「TLT Fact Sheet」2026年9月30日基準
- iShares「Prospectus」2026年6月29日付、TLT S-32〜S-36
- iShares「TLT Annual Shareholder Report」2026年2月28日報告期間末
- FRB「H.10」開始時の為替観測表
- FRB「H.10」終了時の為替観測表
費用と確定実績は四半期ごとに確認します。公開直前にも基準日・目論見書の版・為替資料を確認する対象です。
本記事は一般的な情報提供を目的とし、特定の金融商品の取得・売買を勧めるものではありません。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言を行うものでもありません。数値は記載した期間の過去の実績であり、将来の運用成果を示しません。費用・運用方針は変更されるため、最新の目論見書をご確認ください。個別の税務・労務相談には応じられません。